最新記事

ライフスタイル

子供がスマホを壊しても、合理的に考えない方がいい

2016年9月19日(月)07時57分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

jehsomwang-iStock.

<経済学的な考え方のひとつに埋没コスト(サンクコスト)があるが、子供の教育を考えた場合「経済的合理性がすべてではない」と、『共働き夫婦のためのお金持ちの教科書』著者の加谷珪一氏。経済的に独立した存在でない子供に対しては、ものの大切さを教える方が重要だという>

 日本で共働き世帯は増加傾向にある。若い女性の専業主婦志向がメディアで取り沙汰されたりもするが、現実には、結婚したカップルの半数以上が共働き夫婦となる。それも「生活のために...」といった、お金にまつわる消極的な理由を挙げる人が少なくない。

 だが、共働きはむしろ「お金を稼ぐのに有利」だと、ポジティブに捉えるべきではないだろうか。本誌ウェブコラム「経済ニュースの文脈を読む」でお馴染みの評論家であり、億単位の資産を運用する個人投資家でもある加谷珪一氏によれば、夫も妻も「富を生み出す資産」であり、夫婦とはいわば「ポートフォリオ(資産の組み合わせ)」なのだ。

 加谷氏は新刊『30年後もお金に困らない! 共働き夫婦のためのお金持ちの教科書』(CCCメディアハウス)で、夫婦という資産が生み出す収益を最大化するためには、合理的に振る舞うことが大切だと指摘。マイホームから、貯蓄と投資、保険、子どもの教育費、親の介護と相続まで、共働き夫婦の「収益性」を上げるのに役立つ57の基礎知識を伝授している。

「夫+妻+夫婦」という3つの財布を持つことを推奨する本書から一部を抜粋し、5回に分けて掲載する。第5回は「No.51 子供がスマホを壊したら」から。


『30年後もお金に困らない!
 共働き夫婦のためのお金持ちの教科書』
 加谷珪一 著
 CCCメディアハウス

※第1回:共働きも、お金持ちになりたければ住む場所を選べ
※第2回:子供の学校の集まりにのめり込むのは経済的にムダ
※第3回:嫁ブロックを突破できない人は起業家の才能ゼロ
※第4回:なぜ投資の初心者が高度なFXをやりがたるのか

◇ ◇ ◇


●お金持ちになれる人 → 高くても修理して使わせる
●お金に縁がない人 → 新機種を買った方が合理的なので、新しく買い与える

 経済学的な考え方のひとつに、埋没コスト(サンクコスト)というものがあります。埋没コストとは、すでに支出してしまっており、取り返すことのできない費用のことです。

 例えばチケットを購入して見に行った映画が、非常につまらないということがあります。映画を見続けるべきか、見ることをやめるのかという選択を迫られることになるわけです。この場合、チケット代が埋没コストに相当します。これは映画を見続けても、退席しても、取り返すことができない費用だからです。合理的に考えれば、退出して残りの時間を有効に使う方がよいのですが、合理的に考えられないと、チケット代の元を取らなければ、といった観点で時間を浪費してしまうのです。

tomobataraki160919-2.jpg

『共働き夫婦のためのお金持ちの教科書』より

子供の場合には経済的合理性がすべてではない

 こうした考え方は大人の社会では重要です。企業のプロジェクトがうまくいかなくなった時、「これまでに投入した費用や手間を考えると、今さら撤退などできない」といった理由で、合理的に撤退を決められないケースがよくあるからです。しかし、子供の教育ということになると話は少し変わってきます。

 スマホのような商品の場合、修理するよりも新品を買った方が、経済的に有利ということがよくあります。例えば、購入時2万5000円のスマホの修理代に、1万5000円を出して修理するよりも、2万円の新品を買ってしまった方が、スペックも高く、総合的には得ということになります。

 しかし、子供は経済的に独立した存在ではなく、ものの大切さについて勉強している最中です。子供の不注意でスマホを壊してしまったのなら、自分の不注意をしっかりと認識させることが重要です。したがって、修理中の不便を体験することは、よい勉強になるはずです。

 子供のうちは、手間をかけても、修理したものを長く使う方がよいでしょう。

参考記事:【図解】年収1000万円はお金持ちではない

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米地裁、FRB議長の召喚状差し止めの判断維持 検察

ワールド

イラン上空で米戦闘機撃墜、乗員1人を救助 対イラン

ビジネス

米3月雇用者数17.8万人増、過去15カ月で最多 

ワールド

米政権、「脱獄不能」アルカトラズ監獄再開へ予算 ア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 9
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 10
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中