最新記事

ライフスタイル

嫁ブロックを突破できない人は起業家の才能ゼロ

2016年9月16日(金)16時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

sorbetto-iStock

<夫(妻)が独立や起業を考えていたら、どうすべきか。「配偶者というのはこの世の中でもっとも信頼できる相手」と、『共働き夫婦のためのお金持ちの教科書』著者の加谷珪一氏は言う。同じ会社で定年まで勤め上げることがますます減る今の時代、共働き夫婦には避けて通れない話題だ>

 日本で共働き世帯は増加傾向にある。若い女性の専業主婦志向がメディアで取り沙汰されたりもするが、現実には、結婚したカップルの半数以上が共働き夫婦となる。それも「生活のために...」といった、お金にまつわる消極的な理由を挙げる人が少なくない。

 だが、共働きはむしろ「お金を稼ぐのに有利」だと、ポジティブに捉えるべきではないだろうか。本誌ウェブコラム「経済ニュースの文脈を読む」でお馴染みの評論家であり、億単位の資産を運用する個人投資家でもある加谷珪一氏によれば、夫も妻も「富を生み出す資産」であり、夫婦とはいわば「ポートフォリオ(資産の組み合わせ)」なのだ。

 加谷氏は新刊『30年後もお金に困らない! 共働き夫婦のためのお金持ちの教科書』(CCCメディアハウス)で、夫婦という資産が生み出す収益を最大化するためには、合理的に振る舞うことが大切だと指摘。マイホームから、貯蓄と投資、保険、子どもの教育費、親の介護と相続まで、共働き夫婦の「収益性」を上げるのに役立つ57の基礎知識を伝授している。

「夫+妻+夫婦」という3つの財布を持つことを推奨する本書から一部を抜粋し、5回に分けて掲載する。第3回は「No.34 嫁ブロックすべきか」から。


『30年後もお金に困らない!
 共働き夫婦のためのお金持ちの教科書』
 加谷珪一 著
 CCCメディアハウス

※第1回:共働きも、お金持ちになりたければ住む場所を選べ
※第2回:子供の学校の集まりにのめり込むのは経済的にムダ

◇ ◇ ◇


●お金持ちになれる人 → まずは嫁ブロックしてみる
●お金に縁がない人 → こうした話をする雰囲気にない or 勝手に決めてしまう

「嫁ブロック」とは、独立や転職を考える夫に対して、妻が反対することを指す言葉です。SMAPの独立騒動で、キムタクの妻である工藤静香さんが独立に反対したと伝えられたことから、あらためて嫁ブロックという言葉が注目されることになりました。

 キムタクの場合には、独立しない方が経済的な利益が大きいと考えられるので、静香さんの行動は、ブロックどころか最適なアドバイスだったのかもしれません。

 それはともかく、一般人の世界でも、せっかくのチャンスを嫁ブロックで生かせないというケースが数多くあるようです。これは逆もあり得るでしょう。妻が新しいことにチャレンジしようとしているのに夫がそれを邪魔するという図式です。

 では実際にパートナーが何か新しいことにチャレンジするという場合には、相手はどう反応すればよいのでしょうか。筆者はもう少しポジティブな意味で、嫁(夫)ブロックをするのがよいと考えています。

とりあえずは反対してみる

 筆者は仕事柄、人から起業などの相談を受けることが少なくありません。中には真剣にアドバイスしたいと思える人もいるのですが、ほとんどが、いわゆる「独立したい病」です。口では独立したいと言うものの、実際には独立しない人たちということなのですが、このようなタイプの人には現実を教えてあげるのが一番です。

【参考記事】学歴や序列さえも無意味な「新しい平等な社会」へ

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、大麻規制緩める大統領令に近く署名か 米

ワールド

ウクライナ、東部要衝都市を9割掌握と発表 ロシアは

ビジネス

ウォラーFRB理事「中銀独立性を絶対に守る」、大統

ワールド

米財務省、「サハリン2」の原油販売許可延長 来年6
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒…
  • 9
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 10
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中