最新記事

ライフスタイル

嫁ブロックを突破できない人は起業家の才能ゼロ

2016年9月16日(金)16時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

sorbetto-iStock

<夫(妻)が独立や起業を考えていたら、どうすべきか。「配偶者というのはこの世の中でもっとも信頼できる相手」と、『共働き夫婦のためのお金持ちの教科書』著者の加谷珪一氏は言う。同じ会社で定年まで勤め上げることがますます減る今の時代、共働き夫婦には避けて通れない話題だ>

 日本で共働き世帯は増加傾向にある。若い女性の専業主婦志向がメディアで取り沙汰されたりもするが、現実には、結婚したカップルの半数以上が共働き夫婦となる。それも「生活のために...」といった、お金にまつわる消極的な理由を挙げる人が少なくない。

 だが、共働きはむしろ「お金を稼ぐのに有利」だと、ポジティブに捉えるべきではないだろうか。本誌ウェブコラム「経済ニュースの文脈を読む」でお馴染みの評論家であり、億単位の資産を運用する個人投資家でもある加谷珪一氏によれば、夫も妻も「富を生み出す資産」であり、夫婦とはいわば「ポートフォリオ(資産の組み合わせ)」なのだ。

 加谷氏は新刊『30年後もお金に困らない! 共働き夫婦のためのお金持ちの教科書』(CCCメディアハウス)で、夫婦という資産が生み出す収益を最大化するためには、合理的に振る舞うことが大切だと指摘。マイホームから、貯蓄と投資、保険、子どもの教育費、親の介護と相続まで、共働き夫婦の「収益性」を上げるのに役立つ57の基礎知識を伝授している。

「夫+妻+夫婦」という3つの財布を持つことを推奨する本書から一部を抜粋し、5回に分けて掲載する。第3回は「No.34 嫁ブロックすべきか」から。


『30年後もお金に困らない!
 共働き夫婦のためのお金持ちの教科書』
 加谷珪一 著
 CCCメディアハウス

※第1回:共働きも、お金持ちになりたければ住む場所を選べ
※第2回:子供の学校の集まりにのめり込むのは経済的にムダ

◇ ◇ ◇


●お金持ちになれる人 → まずは嫁ブロックしてみる
●お金に縁がない人 → こうした話をする雰囲気にない or 勝手に決めてしまう

「嫁ブロック」とは、独立や転職を考える夫に対して、妻が反対することを指す言葉です。SMAPの独立騒動で、キムタクの妻である工藤静香さんが独立に反対したと伝えられたことから、あらためて嫁ブロックという言葉が注目されることになりました。

 キムタクの場合には、独立しない方が経済的な利益が大きいと考えられるので、静香さんの行動は、ブロックどころか最適なアドバイスだったのかもしれません。

 それはともかく、一般人の世界でも、せっかくのチャンスを嫁ブロックで生かせないというケースが数多くあるようです。これは逆もあり得るでしょう。妻が新しいことにチャレンジしようとしているのに夫がそれを邪魔するという図式です。

 では実際にパートナーが何か新しいことにチャレンジするという場合には、相手はどう反応すればよいのでしょうか。筆者はもう少しポジティブな意味で、嫁(夫)ブロックをするのがよいと考えています。

とりあえずは反対してみる

 筆者は仕事柄、人から起業などの相談を受けることが少なくありません。中には真剣にアドバイスしたいと思える人もいるのですが、ほとんどが、いわゆる「独立したい病」です。口では独立したいと言うものの、実際には独立しない人たちということなのですが、このようなタイプの人には現実を教えてあげるのが一番です。

【参考記事】学歴や序列さえも無意味な「新しい平等な社会」へ

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米最高裁、出生地主義見直し巡り1日に口頭弁論 トラ

ワールド

韓国とインドネシア、鉱物・ハイテク・金融分野での協

ワールド

ロイター調査:インド中銀、8日は金利据え置きか 中

ビジネス

エリオット、商船三井の経営計画「前向きな一歩」 株
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中