最新記事

ライフスタイル

共働きも、お金持ちになりたければ住む場所を選べ

2016年9月14日(水)18時38分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

A7880S-iStock.

<「人は想像以上に住む場所から影響を受ける」と、『共働き夫婦のためのお金持ちの教科書』著者の加谷珪一氏。今や結婚したカップルの半数以上が共働きとなるが、そうした人たちの資産形成にも「住む場所へのこだわり」は不可欠だ。では、どういう場所に住むのがよいのだろうか>

 日本で共働き世帯は増加傾向にある。独立行政法人の労働政策研究・研修機構によれば、共働き世帯は1114万世帯で、専業主婦世帯は687万世帯(2015年)。90年代半ばに共働き世帯が上回って以来、その差は開く一方だ。

 若い女性の専業主婦志向がメディアで取り沙汰されたりもするが、現実には、結婚したカップルの半数以上が共働き夫婦となる。それも「生活のために...」といった、お金にまつわる消極的な理由を挙げる人が少なくない。

 だが、もともとお金持ちの人――あるいはお金持ちと結婚した人――でない限り、共働きはむしろ「お金を稼ぐのに有利」だと、ポジティブに捉えるべきではないだろうか。本誌ウェブコラム「経済ニュースの文脈を読む」でお馴染みの評論家であり、億単位の資産を運用する個人投資家でもある加谷珪一氏によれば、夫も妻も「富を生み出す資産」であり、夫婦とはいわば「ポートフォリオ(資産の組み合わせ)」なのだ。

 加谷氏は新刊『30年後もお金に困らない! 共働き夫婦のためのお金持ちの教科書』(CCCメディアハウス)で、夫婦という資産が生み出す収益を最大化するためには、合理的に振る舞うことが大切だと指摘。マイホームから、貯蓄と投資、保険、子どもの教育費、親の介護と相続まで、共働き夫婦の「収益性」を上げるのに役立つ57の基礎知識を伝授している。

「夫+妻+夫婦」という3つの財布を持つことを推奨する本書から一部を抜粋し、5回に分けて掲載する。第1回は「No.22 住む場所、こだわりは?」から。


『30年後もお金に困らない!
 共働き夫婦のためのお金持ちの教科書』
 加谷珪一 著
 CCCメディアハウス

◇ ◇ ◇


●お金持ちになれる人 → できるだけ便利な場所に住む
●お金に縁がない人 → 遠くてもよいので広い家に住む

 お金持ちの人は、総じて利便性の高い場所に住んでいます。通勤時間は自分で思っているほど有効活用できていないのが現実です。これからお金持ちになりたいと思っている人ならなおさら時間の確保は重要となります。多少無理してでも移動時間によるロスは最小限にした方がよいでしょう。

便利な場所に住むとかえって消費が減る

 人は想像以上に住む場所から影響を受ける動物です。1日の時間の中で、移動に使う時間はかなりの割合を占めますが、これが人の思考に大きな影響を与えています。

 電車に乗っている時間は正味30分程度でも、その前後を合わせると1時間近くの時間になることも少なくありません。通勤で往復2時間という時間は、1年では480時間にもなります。1年間で丸20日間の時間が通勤で使われているわけです。便利なところに住めば、こうした時間すべて有効活用することができます。

 このことがもたらす精神的余裕は、数字では言い表せないほど大きく、仕事や家庭生活の質は格段に向上します。

参考記事:【図解】そもそもお金持ちって?

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ロ・ウクライナの三者協議、初日終了 ドンバス地方

ワールド

中国、1月にロシア産原油輸入量拡大か インドとトル

ビジネス

NY外為市場=ドルが対円で急落、正午過ぎから一時2

ワールド

アフガン作戦巡るトランプ氏発言に反発 欧州同盟国、
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中