最新記事

ライフスタイル

共働きも、お金持ちになりたければ住む場所を選べ

2016年9月14日（水）18時38分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

A7880S-iStock.

＜「人は想像以上に住む場所から影響を受ける」と、『共働き夫婦のためのお金持ちの教科書』著者の加谷珪一氏。今や結婚したカップルの半数以上が共働きとなるが、そうした人たちの資産形成にも「住む場所へのこだわり」は不可欠だ。では、どういう場所に住むのがよいのだろうか＞

　日本で共働き世帯は増加傾向にある。独立行政法人の労働政策研究・研修機構によれば、共働き世帯は1114万世帯で、専業主婦世帯は687万世帯（2015年）。90年代半ばに共働き世帯が上回って以来、その差は開く一方だ。

　若い女性の専業主婦志向がメディアで取り沙汰されたりもするが、現実には、結婚したカップルの半数以上が共働き夫婦となる。それも「生活のために...」といった、お金にまつわる消極的な理由を挙げる人が少なくない。

　だが、もともとお金持ちの人――あるいはお金持ちと結婚した人――でない限り、共働きはむしろ「お金を稼ぐのに有利」だと、ポジティブに捉えるべきではないだろうか。本誌ウェブコラム「経済ニュースの文脈を読む」でお馴染みの評論家であり、億単位の資産を運用する個人投資家でもある加谷珪一氏によれば、夫も妻も「富を生み出す資産」であり、夫婦とはいわば「ポートフォリオ（資産の組み合わせ）」なのだ。

　加谷氏は新刊『30年後もお金に困らない！　共働き夫婦のためのお金持ちの教科書』（CCCメディアハウス）で、夫婦という資産が生み出す収益を最大化するためには、合理的に振る舞うことが大切だと指摘。マイホームから、貯蓄と投資、保険、子どもの教育費、親の介護と相続まで、共働き夫婦の「収益性」を上げるのに役立つ57の基礎知識を伝授している。

「夫＋妻＋夫婦」という３つの財布を持つことを推奨する本書から一部を抜粋し、５回に分けて掲載する。第１回は「No.22　住む場所、こだわりは？」から。


『30年後もお金に困らない！
　共働き夫婦のためのお金持ちの教科書』
　加谷珪一 著
　CCCメディアハウス

◇　◇　◇


●お金持ちになれる人　→　できるだけ便利な場所に住む
●お金に縁がない人　→　遠くてもよいので広い家に住む

　お金持ちの人は、総じて利便性の高い場所に住んでいます。通勤時間は自分で思っているほど有効活用できていないのが現実です。これからお金持ちになりたいと思っている人ならなおさら時間の確保は重要となります。多少無理してでも移動時間によるロスは最小限にした方がよいでしょう。

便利な場所に住むとかえって消費が減る

　人は想像以上に住む場所から影響を受ける動物です。１日の時間の中で、移動に使う時間はかなりの割合を占めますが、これが人の思考に大きな影響を与えています。

　電車に乗っている時間は正味30分程度でも、その前後を合わせると１時間近くの時間になることも少なくありません。通勤で往復２時間という時間は、１年では４８０時間にもなります。１年間で丸20日間の時間が通勤で使われているわけです。便利なところに住めば、こうした時間すべて有効活用することができます。

　このことがもたらす精神的余裕は、数字では言い表せないほど大きく、仕事や家庭生活の質は格段に向上します。

参考記事：【図解】そもそもお金持ちって？

次のページメリットは他にもある
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国万科、債権者が社債償還延期を拒否　デフォルトリ
2025.12.14

ワールド

トランプ氏、経済政策が中間選挙勝利につながるか確信
2025.12.14

ビジネス

雇用統計やＣＰＩに注目、年末控えボラティリティー上
2025.12.14

ワールド

米ブラウン大学で銃撃、2人死亡・9人負傷　容疑者逃
2025.12.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか？
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 5
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 6
    極限の筋力をつくる2つの技術とは？...真の力は「前…
  • 7
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 8
    大成功の東京デフリンピックが、日本人をこう変えた
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中