最新記事

ライフスタイル

共働きも、お金持ちになりたければ住む場所を選べ

2016年9月14日(水)18時38分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

A7880S-iStock.

<「人は想像以上に住む場所から影響を受ける」と、『共働き夫婦のためのお金持ちの教科書』著者の加谷珪一氏。今や結婚したカップルの半数以上が共働きとなるが、そうした人たちの資産形成にも「住む場所へのこだわり」は不可欠だ。では、どういう場所に住むのがよいのだろうか>

 日本で共働き世帯は増加傾向にある。独立行政法人の労働政策研究・研修機構によれば、共働き世帯は1114万世帯で、専業主婦世帯は687万世帯(2015年)。90年代半ばに共働き世帯が上回って以来、その差は開く一方だ。

 若い女性の専業主婦志向がメディアで取り沙汰されたりもするが、現実には、結婚したカップルの半数以上が共働き夫婦となる。それも「生活のために...」といった、お金にまつわる消極的な理由を挙げる人が少なくない。

 だが、もともとお金持ちの人――あるいはお金持ちと結婚した人――でない限り、共働きはむしろ「お金を稼ぐのに有利」だと、ポジティブに捉えるべきではないだろうか。本誌ウェブコラム「経済ニュースの文脈を読む」でお馴染みの評論家であり、億単位の資産を運用する個人投資家でもある加谷珪一氏によれば、夫も妻も「富を生み出す資産」であり、夫婦とはいわば「ポートフォリオ(資産の組み合わせ)」なのだ。

 加谷氏は新刊『30年後もお金に困らない! 共働き夫婦のためのお金持ちの教科書』(CCCメディアハウス)で、夫婦という資産が生み出す収益を最大化するためには、合理的に振る舞うことが大切だと指摘。マイホームから、貯蓄と投資、保険、子どもの教育費、親の介護と相続まで、共働き夫婦の「収益性」を上げるのに役立つ57の基礎知識を伝授している。

「夫+妻+夫婦」という3つの財布を持つことを推奨する本書から一部を抜粋し、5回に分けて掲載する。第1回は「No.22 住む場所、こだわりは?」から。


『30年後もお金に困らない!
 共働き夫婦のためのお金持ちの教科書』
 加谷珪一 著
 CCCメディアハウス

◇ ◇ ◇


●お金持ちになれる人 → できるだけ便利な場所に住む
●お金に縁がない人 → 遠くてもよいので広い家に住む

 お金持ちの人は、総じて利便性の高い場所に住んでいます。通勤時間は自分で思っているほど有効活用できていないのが現実です。これからお金持ちになりたいと思っている人ならなおさら時間の確保は重要となります。多少無理してでも移動時間によるロスは最小限にした方がよいでしょう。

便利な場所に住むとかえって消費が減る

 人は想像以上に住む場所から影響を受ける動物です。1日の時間の中で、移動に使う時間はかなりの割合を占めますが、これが人の思考に大きな影響を与えています。

 電車に乗っている時間は正味30分程度でも、その前後を合わせると1時間近くの時間になることも少なくありません。通勤で往復2時間という時間は、1年では480時間にもなります。1年間で丸20日間の時間が通勤で使われているわけです。便利なところに住めば、こうした時間すべて有効活用することができます。

 このことがもたらす精神的余裕は、数字では言い表せないほど大きく、仕事や家庭生活の質は格段に向上します。

参考記事:【図解】そもそもお金持ちって?

ニュース速報

ビジネス

10月貿易収支は173億円の黒字=財務省

ワールド

ボリビア、前大統領支持派によるプラント閉鎖解除へ装

ビジネス

カナダ最大の鉄道会社の労働者がスト、主要輸出品移送

ビジネス

ドバイ航空ショー、ボーイング737MAXに販売回復

MAGAZINE

特集:プラスチック・クライシス

2019-11・26号(11/19発売)

便利さばかりを追い求める人類が排出してきたプラスチックごみの「復讐劇」が始まった

人気ランキング

  • 1

    「韓国は腹立ちまぎれに自害した」アメリカから見たGSOMIA問題の本質

  • 2

    香港の完全支配を目指す中国を、破滅的な展開が待っている

  • 3

    中国は「ウイグル人絶滅計画」やり放題。なぜ誰も止めないのか?

  • 4

    米韓、在韓米軍駐留費巡る協議わずか1時間で決裂 今…

  • 5

    余命わずかな科学者が世界初の完全サイボーグに!?

  • 6

    米中貿易協議は既に破綻しかけている

  • 7

    野党の「桜を見る会」追及にはなぜ迫力がないのか

  • 8

    香港デモ、理工大キャンパスがまるで「内戦」

  • 9

    モンゴルでマーモットの生肉を食べた夫婦がペストに…

  • 10

    ハワイで旅行者がヒトの脳に寄生する寄生虫にあいつ…

  • 1

    GSOMIA失効と韓国の「右往左往」

  • 2

    トランプが日本に突き付けた「思いやり予算」4倍の請求書

  • 3

    ペットに共食いさせても懲りない飼い主──凄惨な退去後の現場 

  • 4

    アメリカが繰り返し「ウソ」を指摘......文在寅直轄…

  • 5

    日本のノーベル賞受賞に思う、日本と韓国の教育の違い

  • 6

    香港デモ隊と警察がもう暴力を止められない理由

  • 7

    文在寅政権の破滅を呼ぶ「憲法違反」疑惑──北朝鮮の…

  • 8

    「安い国」になった日本の現実は、日本人にとって幸…

  • 9

    香港の完全支配を目指す中国を、破滅的な展開が待っ…

  • 10

    「韓国は腹立ちまぎれに自害した」アメリカから見たG…

  • 1

    マクドナルドのハロウィン飾りに私刑のモチーフ?

  • 2

    「アメリカは韓国の味方をしない」日韓対立で米高官が圧迫

  • 3

    意識がある? 培養された「ミニ脳」はすでに倫理の境界線を超えた 科学者が警告

  • 4

    GSOMIA失効と韓国の「右往左往」

  • 5

    インドネシア、巨大ヘビから妻救出した夫、ブタ丸呑み…

  • 6

    トランプが日本に突き付けた「思いやり予算」4倍の請…

  • 7

    「武蔵小杉ざまあ」「ホームレス受け入れ拒否」に見る深…

  • 8

    アメリカが繰り返し「ウソ」を指摘......文在寅直轄…

  • 9

    中国人女性と日本人の初老男性はホテルの客室階に消…

  • 10

    ペットに共食いさせても懲りない飼い主──凄惨な退去…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2019年11月
  • 2019年10月
  • 2019年9月
  • 2019年8月
  • 2019年7月
  • 2019年6月