最新記事

テクノロジー

ハンズフリー通話も危険運転になる

2016年6月29日(水)17時30分
エリザベス・バールマン

Fotospeedy/iStockphoto

<運転中の携帯電話の通話は、たとえハンズフリーにしても、ドライバーの注意を散漫にするという研究結果が>

 自動車を運転しながら携帯電話を片手に話をすることは危険だし、多くの国で禁止されている。そこで重宝されているのが、ハンドルから手を放さずに使えるイヤホンマイクなどのハンズフリー通話用の機器だ。

 だが英サセックス大学の研究チームは先頃、ハンズフリー通話でもドライバーが道路状況に十分な注意を払えないことを示す論文を発表した。会話により視覚的な想像をしてしまい、脳の処理能力の奪い合いが起きて、本来なら気付くはずの路上の障害物を見落としてしまうという。

 研究チームは女性40人と男性20人を対象に、車の運転席に座ってビデオを見てもらう実験を行った。

 その際に一部の被験者にだけ、「どこに青いファイルを置いた?」といったような質問を90センチ離れたスピーカーから聞かせる。すると、質問を聞かされた人々はそうでない人々に比べ、道路を横断する歩行者などの障害物に反応するのが平均して1秒近く遅くなったという。

【参考記事】フォルクスワーゲンみそぎなき黒字回復、排ガス不正はなかったことに?

「ハンズフリー機器を使えば安全という一般通念は誤っている」と語るのはサセックス大学のグレアム・ホール講師(心理学)だ。

「ハンズフリー通話でも、ドライバーの注意は(携帯電話を手にして話すのと)同じくらい散漫になる可能性がある。というのも、ドライバーが話している内容を頭に思い浮かべてしまうからだ。この視覚的イメージが、目の前の路上に見えるものを処理する(脳の)能力を横取りしてしまう」

「実際の運転時でも、電話の相手から『どこに青いファイルを置いた?』と聞かれたら、人は心の中で部屋を想起してファイルを探してしまう。相手の顔の表情まで思い浮かべているかもしれない」

すべての通話を禁止すべき

 英運輸省の報道官によれば、運転中に携帯電話を持って通話した場合の罰則強化については検討中だが、ハンズフリー機器の使用を禁止する法改正の予定はないという。

「ハンズフリー機器を使っても注意散漫になりやすいため、ドライバーは電話を使うときには車を止めて安全な場所を探すべきだと現行法には書かれている」と、報道官は言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル安定的、円相場160円に接近 中

ワールド

トランプ氏、イラン「一夜で壊滅」も 米兵救出報道の

ビジネス

米国株式市場=上昇、トランプ氏発言と米・イラン協議

ワールド

アルテミス2の宇宙船オリオン、人類の最遠到達記録を
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中