最新記事

テクノロジー

ハンズフリー通話も危険運転になる

2016年6月29日(水)17時30分
エリザベス・バールマン

Fotospeedy/iStockphoto

<運転中の携帯電話の通話は、たとえハンズフリーにしても、ドライバーの注意を散漫にするという研究結果が>

 自動車を運転しながら携帯電話を片手に話をすることは危険だし、多くの国で禁止されている。そこで重宝されているのが、ハンドルから手を放さずに使えるイヤホンマイクなどのハンズフリー通話用の機器だ。

 だが英サセックス大学の研究チームは先頃、ハンズフリー通話でもドライバーが道路状況に十分な注意を払えないことを示す論文を発表した。会話により視覚的な想像をしてしまい、脳の処理能力の奪い合いが起きて、本来なら気付くはずの路上の障害物を見落としてしまうという。

 研究チームは女性40人と男性20人を対象に、車の運転席に座ってビデオを見てもらう実験を行った。

 その際に一部の被験者にだけ、「どこに青いファイルを置いた?」といったような質問を90センチ離れたスピーカーから聞かせる。すると、質問を聞かされた人々はそうでない人々に比べ、道路を横断する歩行者などの障害物に反応するのが平均して1秒近く遅くなったという。

【参考記事】フォルクスワーゲンみそぎなき黒字回復、排ガス不正はなかったことに?

「ハンズフリー機器を使えば安全という一般通念は誤っている」と語るのはサセックス大学のグレアム・ホール講師(心理学)だ。

「ハンズフリー通話でも、ドライバーの注意は(携帯電話を手にして話すのと)同じくらい散漫になる可能性がある。というのも、ドライバーが話している内容を頭に思い浮かべてしまうからだ。この視覚的イメージが、目の前の路上に見えるものを処理する(脳の)能力を横取りしてしまう」

「実際の運転時でも、電話の相手から『どこに青いファイルを置いた?』と聞かれたら、人は心の中で部屋を想起してファイルを探してしまう。相手の顔の表情まで思い浮かべているかもしれない」

すべての通話を禁止すべき

 英運輸省の報道官によれば、運転中に携帯電話を持って通話した場合の罰則強化については検討中だが、ハンズフリー機器の使用を禁止する法改正の予定はないという。

「ハンズフリー機器を使っても注意散漫になりやすいため、ドライバーは電話を使うときには車を止めて安全な場所を探すべきだと現行法には書かれている」と、報道官は言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米住宅価格指数、25年11月は前月比0.6%上昇=

ワールド

カナダ首相、ダボスでの発言撤回を否定 トランプ氏と

ビジネス

米GMの四半期コア利益が予想超え、SUV販売好調 

ワールド

G7、一方的措置でなく共通の解決策を模索する必要=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 6
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中