最新記事

教育

数学の「できない子」を強制的に生み出す日本の教育

2016年6月21日(火)16時10分
舞田敏彦(教育社会学者)

Ximagination-iStock.

<日本の生徒の数学(算数)の能力は国際比較で見れば平均的な水準よりもはるかに高いが、グループ内で順位を付けるため強制的に「できない子」が生み出されている>

 国際学力調査としてはOECD(経済協力開発機構)が3年おきに実施している「PISA(学習到達度調査)」が有名だが、IEA(国際教育到達度評価学会)の「TIMSS(国際数学・理科教育調査)」もよく知られている。こちらは5年間隔で、各国の数学と理科の学力を計測する調査だ(対象は小学4年生と中学2年生)。

 日本では子どもの理系離れが言われて久しいが、日本の生徒の理系学力は実はかなり高い水準にある。2011年のTIMSSの結果によると、日本の中学2年生の数学平均点は570点で、参加国(42カ国)の中で5位に入っている。

 それなら日本では数学が得意な生徒が多いかというと、そうではない。数学が得意と答えた生徒は12%にすぎない。数学が得意と答えた生徒の割合を横軸、数学の平均点を縦軸にとった座標上に、調査対象の42カ国を配置すると<図1>のようになる。ドイツとフランスは、「TIMSS 2011」の中学生の調査には参加していない。

maita160621-chart01.jpg

 数学が得意な生徒が多いほど平均点が高くなるのかと思えば、現実はその逆になっている。右下の途上国は、数学の学力は低いのに、数学を得意と考える生徒の率は非常に高い。日本をはじめとしたアジア諸国はその反対だ。教科の内容や、要求される到達水準の差にもよるだろうが、この傾向には驚かされる。

【参考記事】日本の生徒は「儀礼的」に教師に従っているだけ

 日本の生徒は、平均点は高いのに得意率は最下位だ。学校や塾で、グループ内での順位に基づく相対評価に繰り返し晒されているためだろう。「皆が100点では困る、順位をつけないといけない」。生徒をより分ける資料を得るため、教科書のレベルを超えた奇問難問が試験で出されることもしばしばあり、「できない子」が強制的に生み出されている。

 これでは、自信を喪失する生徒が多いのも仕方のないことだ。このような問題は、受験競争が激しい他のアジア諸国にも共通しているだろう。

 同調査で中学2年生の理系職志望率をみると、日本はわずか21%で最下位だ。<図1>の右下の途上国は理系志望率が高く、ガーナは89%、オマーンは80%、ヨルダンは74%にもなる。参加国全体の傾向で見ても、数学の平均点よりも得意率のほうが、理系職志望率と強いプラスの相関関係にある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、最高裁がトランプ関税に違法

ビジネス

米財務長官、「低採用・低解雇」脱却を楽観視 労働需

ビジネス

米コアPCE価格指数、12月は前月比0.4%上昇 

ビジネス

米GDP「かなり堅調」、インフレに懸念=アトランタ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中