最新記事

健康

眠りの質向上が骨粗鬆症の予防に?

不眠症や時差ぼけに効くとされるメラトニンの意外な効能に着目した新研究

2014年9月1日(月)12時46分
サブリナ・バチャイ

一石二鳥 質のいい眠りはさまざまなメリットをもたらす Westend61/Getty Images

 メラトニンといえば、不眠症の解消に役立つとされ、サプリメントの売り上げは今も伸びる一方。さらに今後は、シニア層の間でも人気に火が付くかもしれない。先頃発表された研究で、骨粗鬆症の防止や治療にも効く可能性があると判明したのだ。

 カナダのマギル大学などが行った研究によれば、年老いたラットにメラトニンを与えたところ、骨の強度と柔軟性が向上したという。

 そもそもメラトニンは脳の松果体で作られるホルモンで、睡眠と覚醒のリズムをコントロールする。よく眠れない人や、時差ぼけなどで睡眠サイクルが乱れた人は、サプリメントでメラトニンを補充することで改善する可能性があるとされる。

 メラトニンの分泌量は夜は高く、日中は低くなるものだが、加齢によっても減少する傾向がある。年を取るにつれて睡眠時間が短くなり、睡眠の質が劣化しがちなのもそのせいだ。

眠りの質が落ちると破骨細胞が活発化

 これが実は、骨にも思いがけない影響を及ぼす。睡眠は骨の新陳代謝に深く関わっているからだ。骨は、古くなった骨を壊す破骨細胞と、骨を作る骨芽細胞の働きによって、日々少しずつ生まれ変わる。健康な大人の場合、2つの細胞がバランスよく働き、骨は強く保たれる。

 しかし「眠りの質が落ちると破骨細胞が活発になる」と、今回の研究チームを率いたマギル大学のフェイレ・タミミ教授は言う。その結果、新陳代謝のバランスが崩れ、骨粗鬆症を招く可能性がある。逆に考えれば、メラトニンを用いて睡眠のサイクルと質を向上させることで、破骨細胞の働きが抑えられ、骨粗鬆症の予防につながるのではないか──タミミらはそんな仮説を基に実験を行った。

 月齢22カ月のラット(人間のおよそ60歳に相当)20匹に、薄めたメラトニンを10週間投与。その後、何も与えなかったグループのラットと大腿骨を比べたところ、メラトニンを与えたグループのほうが骨量と骨密度が多かったという。

 人を対象にした研究も行われているが、まだ小規模なものばかり。効果が立証されるとしても時間がかかりそうだ。当面は「不眠症の上に骨粗鬆症という人は試してもいいかもしれない」とタミミは言う。ただし期待し過ぎは禁物だ。

[2014年8月26日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米、フェンタニル関連の対中関税引き下げへ=トランプ

ワールド

台湾への武力行使「絶対排除せず」、中国報道官 米と

ワールド

米民主党系サンダース議員、人員削減巡りアマゾンに説

ワールド

米韓首脳会談、貿易・朝鮮半島情勢など協議へ=韓国大
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」にSNS震撼、誰もが恐れる「その正体」とは?
  • 2
    コレがなければ「進次郎が首相」?...高市早苗を総理に押し上げた「2つの要因」、流れを変えたカーク「参政党演説」
  • 3
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは?」の声
  • 4
    【クイズ】開館が近づく「大エジプト博物館」...総工…
  • 5
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 6
    「ランナーズハイ」から覚めたイスラエルが直面する…
  • 7
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦…
  • 8
    「何これ?...」家の天井から生えてきた「奇妙な塊」…
  • 9
    リチウムイオンバッテリー火災で国家クラウドが炎上─…
  • 10
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 4
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 10
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中