最新記事

サッカー

カタールW杯が出稼ぎ労働者を殺す

2022年の大会に向けた工事で死者続出の異常な実態

2014年6月16日(月)12時45分
ジェレミー・スタール

逃げ道はない ひどい労働環境と異常な暑さがカタールの出稼ぎ労働者の敵 Fadi Al-Assaad-Reuters

 サッカー・ワールドカップ(W杯)ブラジル大会を目前に控えた今、22年カタール大会について語るのは少し気が早い気もする。だがそうは言っていられない現実がある。

 米スポーツ専門チャンネルESPNは先日、ドキュメンタリー番組『E:60』で8年後に行われるカタールW杯の準備で惨劇が起きていることを明らかにした。「カタールに閉じ込められて」と題されたこのドキュメンタリーは、若い出稼ぎ労働者が小さな赤い棺桶を運んでいるシーンから始まる。リポーターがカタールを訪れ、過酷な生活環境に押し込められている労働者たちの現状を隠しカメラで取材している。

 衝撃的な数字も取り上げられた。カタールは国民数が28万人と非常に小さな国であり、インフラ工事や8〜12カ所の近代的スタジアムの建設の大半を、140万人の出稼ぎ労働者が担っている。

 番組によれば、昨年だけで184人のネパール人労働者が「突発的な心臓病」で死亡している。原因は、ひどい労働環境と異常な暑さだ。カタールのネパール大使館は、W杯のための工事で10年以降に400人の労働者が命を落としたと主張する。

 ネパール人に限ったことではない。カタールはインド、パキスタン、フィリピンなどの国々から労働者を「輸入」している。インド政府は、12年以降で500人のインド人がカタールで死亡していると発表した。

雇い主にパスポートを差し押さえられて

 このままいけば、W杯の開幕までに4000人が命を落とすだろうと、国際労働組合総連合(ITUC)のシャラン・バロウ書記長は語る。ITUCが3月に公表した報告書は、3年半前にW杯のカタール大会が決定してからこれまでに、1200人の出稼ぎ労働者が死亡したと指摘している。

 こうした搾取的な状況の背景には、現代の奴隷制度と言われる「カファラ」という労働契約制度がある。カファラでは、雇用主は出稼ぎ労働者が出国できないようパスポートを差し押さえることができる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ウクライナ首脳、日本時間29日未明に会談 和平巡

ワールド

訂正-カナダ首相、対ウクライナ25億加ドル追加支援

ワールド

ナイジェリア空爆、クリスマスの実行指示とトランプ氏

ビジネス

中国工業部門利益、1年ぶり大幅減 11月13.1%
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 7
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中