最新記事

科学

電気ショックで算数嫌いを治せ

微弱な電気的刺激を脳に与えると計算能力が向上するという驚きの発見

2013年9月6日(金)14時48分
ファイン・グリーンウッド

将来有望? 「軽頭蓋ランダムノイズ」のショックは微弱だが効果的 Bigstock

 計算は苦手、どう頑張っても駄目。これって、きっと生まれつきなんだ。そう思って諦めているあなた、降参するのはまだ早い。

 イギリスで行われたある実験で、被験者の脳に微弱な電気ショックを与えたら暗算や記憶の能力に改善が見られたという。しかも、結構その効果は持続するらしい。

 アメリカ科学振興協会(AAAS)のニュースサイトであるユーレクアラートによると、英オックスフォード大学の研究者ロイ・コーエン・カドシュは「わずか5日間の認知力訓練と無痛かつ非侵襲的(人体に傷をつけない)な脳刺激により、認知に関わる脳機能の持続的な改善をもたらすことに成功した」という(論文の初出は学術誌カレント・バイオロジー)。

 実験に参加した被験者25人のうち、半数の13人には脳に無作為な電気的な刺激を与え、掛け算や引き算などの単純な問題を解かせた。一般に、5人に1人はこうした暗算に困難を感じているとされる。

 その結果、電気的な刺激を受けた被験者のほうが、受けなかった被験者より明らかに正答率が高かったという。「計算の成績も機械的な丸暗記の成績も、わずか5日間で向上していた。しかも計算力の改善効果は実験の6カ月後まで維持されていた」。カドシュはBBCの取材にそう答えている。

 彼はまた、神経画像診断検査の結果、脳の刺激を受けた部分は、他の部分に比べて酸素の消費も栄養分の消費も活発になっていたと話している。

 6カ月後、カドシュは実験に参加した被験者13人に再び集まってもらい、同様なテストを受けさせた。すると、6カ月前に脳への刺激を受けた6人は、計算力のテストで対照群の被験者よりも平均して28%速く正しい答えを出せたという。小規模な実験ではあるが、電気的な刺激の効果が長く持続することの証しといえるかもしれない。

リハビリにも効果的?

 もちろん、映画『カッコーの巣の上で』の主人公が精神科病院で受けさせられたような恐怖の電気ショック療法ではない。今回の実験で使った電気的刺激は非常に微弱なものだ。

 この「経頭蓋ランダムノイズ刺激」と呼ばれる方法は刺激があまりにも微弱なため、「被験者が『ちゃんとスイッチ入ってますか?』と聞くほどだった」と、カドシュはネイチャー誌に語っている。

 とはいえ、このような電極刺激装置が近い将来に教育現場に導入されることはないだろう。この技術はまだ新しく、さらなる研究が必要だからだ。

 米テレビ局CBSの番組に出演した認知神経科学者のダニエル・アンサリは「実に興味深い発見だ」とコメントしつつ、カドシュの用いた訓練法は「すぐれて独創的なもので、計算の技能習得に使われる在来の方法とは似ても似つかない」ものだと説明していた。

 学習障害のある人や、脳卒中などによる神経障害に苦しむ人にとっては、機能回復が期待できる朗報と言えるかもしれない。そして、絶望的な数学恐怖症の学生たちにとっても。

 カドシュはネイチャー誌にこう語っている。

「自分は算数が苦手で、それは一生変わらないと信じ込んでいる人もいるようだ。けれど、(今回のささやかな実験結果が正しければ)そう悲観したものでもなさそうだ」

[2013年6月25日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米雇用統計「素晴らしい」、米は借入コスト減らすべき

ワールド

米が制限順守ならロシアも同調、新START失効でラ

ビジネス

FRBは当面政策維持を、生産性頼みは尚早=カンザス

ビジネス

1月米雇用、13万人増と1年超ぶり大幅増 失業率4
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中