最新記事

科学

電気ショックで算数嫌いを治せ

微弱な電気的刺激を脳に与えると計算能力が向上するという驚きの発見

2013年9月6日(金)14時48分
ファイン・グリーンウッド

将来有望? 「軽頭蓋ランダムノイズ」のショックは微弱だが効果的 Bigstock

 計算は苦手、どう頑張っても駄目。これって、きっと生まれつきなんだ。そう思って諦めているあなた、降参するのはまだ早い。

 イギリスで行われたある実験で、被験者の脳に微弱な電気ショックを与えたら暗算や記憶の能力に改善が見られたという。しかも、結構その効果は持続するらしい。

 アメリカ科学振興協会(AAAS)のニュースサイトであるユーレクアラートによると、英オックスフォード大学の研究者ロイ・コーエン・カドシュは「わずか5日間の認知力訓練と無痛かつ非侵襲的(人体に傷をつけない)な脳刺激により、認知に関わる脳機能の持続的な改善をもたらすことに成功した」という(論文の初出は学術誌カレント・バイオロジー)。

 実験に参加した被験者25人のうち、半数の13人には脳に無作為な電気的な刺激を与え、掛け算や引き算などの単純な問題を解かせた。一般に、5人に1人はこうした暗算に困難を感じているとされる。

 その結果、電気的な刺激を受けた被験者のほうが、受けなかった被験者より明らかに正答率が高かったという。「計算の成績も機械的な丸暗記の成績も、わずか5日間で向上していた。しかも計算力の改善効果は実験の6カ月後まで維持されていた」。カドシュはBBCの取材にそう答えている。

 彼はまた、神経画像診断検査の結果、脳の刺激を受けた部分は、他の部分に比べて酸素の消費も栄養分の消費も活発になっていたと話している。

 6カ月後、カドシュは実験に参加した被験者13人に再び集まってもらい、同様なテストを受けさせた。すると、6カ月前に脳への刺激を受けた6人は、計算力のテストで対照群の被験者よりも平均して28%速く正しい答えを出せたという。小規模な実験ではあるが、電気的な刺激の効果が長く持続することの証しといえるかもしれない。

リハビリにも効果的?

 もちろん、映画『カッコーの巣の上で』の主人公が精神科病院で受けさせられたような恐怖の電気ショック療法ではない。今回の実験で使った電気的刺激は非常に微弱なものだ。

 この「経頭蓋ランダムノイズ刺激」と呼ばれる方法は刺激があまりにも微弱なため、「被験者が『ちゃんとスイッチ入ってますか?』と聞くほどだった」と、カドシュはネイチャー誌に語っている。

 とはいえ、このような電極刺激装置が近い将来に教育現場に導入されることはないだろう。この技術はまだ新しく、さらなる研究が必要だからだ。

 米テレビ局CBSの番組に出演した認知神経科学者のダニエル・アンサリは「実に興味深い発見だ」とコメントしつつ、カドシュの用いた訓練法は「すぐれて独創的なもので、計算の技能習得に使われる在来の方法とは似ても似つかない」ものだと説明していた。

 学習障害のある人や、脳卒中などによる神経障害に苦しむ人にとっては、機能回復が期待できる朗報と言えるかもしれない。そして、絶望的な数学恐怖症の学生たちにとっても。

 カドシュはネイチャー誌にこう語っている。

「自分は算数が苦手で、それは一生変わらないと信じ込んでいる人もいるようだ。けれど、(今回のささやかな実験結果が正しければ)そう悲観したものでもなさそうだ」

[2013年6月25日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン紛争が生んだ米欧の亀裂、NATOは危機から「

ビジネス

アイリスオーヤマ、ライフドリンクC株買い増し 10

ワールド

ロシア前大統領、ウクライナのEU加盟に警戒感

ワールド

ロシアがウクライナに断続的空襲、ハルキウで死傷者
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 8
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 9
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 10
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中