最新記事

生命倫理

報じられなかった山中教授の快挙

iPS細胞の功績は医学面だけではなく「ノーベル倫理学賞」にも値する

2012年11月14日（水）14時22分
ウィリアム・サレタン（ジャーナリスト）

快挙　ノーベル賞授賞が発表された後、記者会見に応じる山中　Lehtikuva-Reuters

　京都大学の山中伸弥教授は幹細胞の研究に没頭していた。だが従来の胚性幹細胞（ＥＳ細胞）は受精卵を壊して作らねばならず、倫理的な問題に触れるのは避けたい。そこで彼が開発したのが、06年に米科学誌セルで発表したｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）。ｉＰＳ細胞は皮膚などの体細胞から作製でき、受精卵を破壊することなく作れる万能細胞だ。

　この発見で山中は先週、ノーベル医学生理学賞を受賞した。だが授賞を発表したノーベル賞委員会も、その後の報道も山中の功績の半分しか語っていない。山中の挑戦は実験室だけにとどまってはいなかった。それは倫理観への挑戦でもある。

　07年のニューヨーク・タイムズ紙の記事によれば、山中が自身が探るべき研究の道を決めたのは、友人の不妊治療クリニックで受精卵を顕微鏡で見たときだった。「その受精卵と私の娘たちに、どれだけ大きな違いがあるのかという思いが芽生えた」と、山中は振り返る。「もう研究のために受精卵を破壊してはいけない。ほかの道があるはずだと思った」

　とはいえ山中の信念も絶対的なものではなかった。09年、アメリカのオバマ大統領がＥＳ細胞研究に対する政府助成を解禁した際、山中はこれを公に支持。07年には科学誌で、自身の迷いについてこう語っている。「患者の命は受精卵よりも大事だ。それでもできることなら受精卵を使う研究は避けたい」

　09年から今年にかけて、山中は米ラスカー賞、稲盛財団の京都賞、フィンランドのミレニアム技術賞と、国際的な賞を３つ受賞しているが、そのいずれもが彼の研究における倫理観の重要性を評価した。

　ところが今回、ノーベル賞委員会は山中の倫理観に関する功績については一切触れなかった。メディアの報道も同様だ。ＣＮＮは一切言及せず、ニューヨーク・タイムズに至っては、山中の研究をほかの幹細胞研究技術と同類に扱い、「科学者が自然の領域に踏み込み人工的に生命をつくり出すことに、倫理的または宗教的に懸念を抱く人々から反発を招いている」と書いた。

　だがこれは間違っている。山中があの論文を発表して注目を集める前から、人工妊娠中絶反対派（生命は受精したときから始まるとの立場）は彼の研究を熱烈に支持していた。ローマ法王庁も何年も前から期待を込めて彼の研究を見守ってきた。

　そして今、山中はついにノーベル賞という栄誉を手にした。幹細胞論議における保守派を喜ばせるのが嫌だからといって、倫理観の功績から目をそらすべきではない。

　山中は幹細胞論議をまったく新しいものに変えた。病人の命を救うことと受精卵を守ることのどちらが大切なのかという呪縛から私たちを解き放ち、幹細胞研究を支持する人々と生命倫理を擁護する人々の両方が勝者になれる道を開いてくれた。生命倫理学者でＥＳ細胞研究の支持者であるジュリアン・サバレスキュの言葉を借りれば、山中は「ノーベル医学生理学賞だけでなくノーベル倫理学賞にも値する」のだ。

[2012年10月24日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウ大統領、和平案巡り「困難な選択」　トランプ氏27
2025.11.22

ワールド

米、エヌビディア半導体「Ｈ２００」の中国販売認可を
2025.11.22

ワールド

プーチン氏、米国のウクライナ和平案を受領　「平和実
2025.11.22

ビジネス

ＥＣＢは「良好な位置」、物価動向に警戒は必要＝理事
2025.11.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：世界も「老害」戦争
特集：世界も「老害」戦争
2025年11月25日号（11/18発売）

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やってはいけない「3つの行動」とは？【国際研究チーム】
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる！筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    中国の新空母「福建」の力は如何ほどか？　空母3隻体制で世界の海洋秩序を塗り替えられる？
  • 4
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 5
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    ロシアのウクライナ侵攻、「地球規模の被害」を生ん…
  • 8
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 9
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 7
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中