最新記事

ヘルス

高山病のリスクなし! 平地での「高地トレーニング」でミトコンドリアレベルから若返りを促進

2018年6月13日(水)18時10分
有元えり

ミトコンドリアの活性化は、運動後も約4日間持続するとされる(写真はイメージ) littlehenrabi-iStock

<室内に山岳地のような低酸素環境を実現。息苦しさもなく、高山病も恐くない、おまけに効果は4倍!? >

夏目前、薄着になるにしたがって、どうしても気になるのがボディライン。運動しなければいけないのは分かっていても、仕事や育児に時間をとられ、なかなか手が付けられないというのが大多数の本音だろう。

今、そんな忙しい現代人に救世主となりえる、時短トレーニングの新たな分野が注目されている。ハイアルチテュード(高地)トレーニングだ。

アスリートのトレーニング法というイメージが強いかもしれないが、短時間の運動で通常の何倍もの効果を得られると、オーストラリアをはじめとする欧米諸国でブームを巻き起こしている。近年、わざわざ山岳地に足を運ばずとも、室内に高地と同じような環境を整える設備が普及したことがブームを後押ししている。

日本でも本格的に広まり始め、都内には専門スタジオが続々とオープン。今やジュニア向けのプログラムも作られるほど、その効果と可能性に期待が寄せられている。


(海外の高地トレーニング設備)

30分歩くだけで、2時間分の運動に匹敵⁉

普段、我々が暮らしている生活環境の酸素濃度が100%だとすると、富士山の5~6合目にあたる標高2500メートルの山地では、その75%まで濃度が落ち込むとされる。

そんな低酸素の環境では、血中の酸素濃度も低くなり、細胞レベルまで飢餓状態に。その状態で運動をすることで、ミトコンドリアが自発的に酸素を取り込もうとする力に目覚め、活性化。おのずと代謝のいい身体に肉体改造されるという仕組みだ。

室内では、部屋の窒素濃度を上げて酸素濃度を下げることで、低酸素環境を再現。気圧は常圧のままなので、息苦しさを感じることもなく、高山病になるリスクもない。

そんな状況下においては、ランニングマシンで30分歩くだけでも通常の2時間分の運動に匹敵するという。約4倍の効果が得られるというわけだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米国務長官、イラン戦争の「ゴールライン見えてきた」

ワールド

ブラジル大統領、副大統領候補にアルキミン氏再指名 

ワールド

原油先物上昇、イラン戦争終結期待も警戒感続く

ワールド

米絶滅危惧種委員会、メキシコ湾石油業者を規制対象外
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中