最新記事

教育

多言語を話す子供は2倍速く学習することが判明! 「成長を遅延させる説」は覆る

2018年6月19日(火)16時45分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

dokusyo-multi-180619.jpg
Wavebreakmedia-iStock

多言語の知識を持つ生徒は脳機能も発達

今回の研究でトムソンらは、マルチリンガルの生徒たちをELLのサブグループとして区分けして調査を進めた。マルチリンガルの生徒のすみ分けを確立させたことで、細分化されたデータが明らかになり、彼らが十分に英語を使いこなせるのにELLと同じグループに分類されていたという問題が浮き彫りになった。

一口にELL と言っても、第一言語と同程度に英語を操れる人と、英語は勉強中で、リスニング、スピーキング、リーディング、ライティングにおいて十分に習得できていない人たちのグループがいっしょくたにされていた。

トムソンらは現在英語を学んでいる者と、以前そのカテゴリーに属していたが今は十分に英語を習得した者との差を「埋まることのないギャップ」と呼ぶ。つまり、彼らが上達していく際に身につける学力は認知されていないのだ。

実は脳科学の研究においても、複数言語を操る人は、習得のアドバンテージを身につけ学力向上に役立てていることが分かっている。これまで主流であった、相反する2つの言語は子供の成長を遅延させるという極端な理論は、どうやら真逆であるようだ。

【参考記事】音楽家やバイリンガルは脳を効率よく使うことが明らかに

英デイリーメールによると、マルチリンガルの人は脳の下頭頂小葉にある灰白質密度が多いそうで、これが、可塑性や精神的な柔軟性を生み出しているとのこと。認知的可塑性は学びや記憶、そして脳の機能性において大変重要な鍵である。つまり、多言語の知識を持つ生徒は脳機能も発達しており、学術において秀でているのは偶然ではないのだ。

また、別の研究では多言語使用と認知症やアルツハイマー病発症の遅延との関係性が発見された。ニューヨークにあるフランス大使館職員で教育官を務めるファブリス・ジョモンは情報サイト「フレンチリー」に対し、「マルチリンガルかどうかは、最終的に人々の健康に関わってくるのです。我々はその点に充分注目、投資していくべき」と述べている。

マルチリンガルの生徒の多くは貧しい有色人種

多言語教育における調査はまだ黎明期ではあるものの、見通しは明るい。脳に関する調査結果はELと英語のネイティブ双方にとって有用な情報となるのだ。

しかし、課題も無視できない。「忘れてはならないのは、モノリンガルの生徒よりも成績の低いマルチリンガルの生徒の多くは有色人種であり、経済的に恵まれていないなど、不利な状況とリソース不足に直面している」とトムソンは指摘する。「それを踏まえても成長が見えることは、有効な政策の結果とマルチリンガルの生徒たちがより高いレベルを目指す能力があるということだ」

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ユーロ圏総合PMI、10月は17カ月ぶり高水準 サ

ワールド

フランス社会党、週明けに内閣不信任案提出も 富裕層

ワールド

景気動向指数改定、一致は2カ月連続減、「下げ止まり

ワールド

英10月PMI、サービス・製造とも改善 新規受注回
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 2
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼稚園をロシアが攻撃 「惨劇の様子」を捉えた映像が話題に
  • 3
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシアに続くのは意外な「あの国」!?
  • 4
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 5
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 6
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 7
    国立大卒業生の外資への就職、その背景にある日本の…
  • 8
    【ムカつく、落ち込む】感情に振り回されず、気楽に…
  • 9
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 10
    「石炭の時代は終わった」南アジア4カ国で進む、知ら…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 6
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 7
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 8
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 9
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼…
  • 10
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中