for Woman

最新記事

教育

多言語を話す子供は2倍速く学習することが判明！　「成長を遅延させる説」は覆る

2018年6月19日（火）16時45分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

dokusyo-multi-180619.jpg
Wavebreakmedia-iStock

多言語の知識を持つ生徒は脳機能も発達

今回の研究でトムソンらは、マルチリンガルの生徒たちをELLのサブグループとして区分けして調査を進めた。マルチリンガルの生徒のすみ分けを確立させたことで、細分化されたデータが明らかになり、彼らが十分に英語を使いこなせるのにELLと同じグループに分類されていたという問題が浮き彫りになった。

一口にELL と言っても、第一言語と同程度に英語を操れる人と、英語は勉強中で、リスニング、スピーキング、リーディング、ライティングにおいて十分に習得できていない人たちのグループがいっしょくたにされていた。

トムソンらは現在英語を学んでいる者と、以前そのカテゴリーに属していたが今は十分に英語を習得した者との差を「埋まることのないギャップ」と呼ぶ。つまり、彼らが上達していく際に身につける学力は認知されていないのだ。

実は脳科学の研究においても、複数言語を操る人は、習得のアドバンテージを身につけ学力向上に役立てていることが分かっている。これまで主流であった、相反する2つの言語は子供の成長を遅延させるという極端な理論は、どうやら真逆であるようだ。

【参考記事】音楽家やバイリンガルは脳を効率よく使うことが明らかに

英デイリーメールによると、マルチリンガルの人は脳の下頭頂小葉にある灰白質密度が多いそうで、これが、可塑性や精神的な柔軟性を生み出しているとのこと。認知的可塑性は学びや記憶、そして脳の機能性において大変重要な鍵である。つまり、多言語の知識を持つ生徒は脳機能も発達しており、学術において秀でているのは偶然ではないのだ。

また、別の研究では多言語使用と認知症やアルツハイマー病発症の遅延との関係性が発見された。ニューヨークにあるフランス大使館職員で教育官を務めるファブリス・ジョモンは情報サイト「フレンチリー」に対し、「マルチリンガルかどうかは、最終的に人々の健康に関わってくるのです。我々はその点に充分注目、投資していくべき」と述べている。

マルチリンガルの生徒の多くは貧しい有色人種

多言語教育における調査はまだ黎明期ではあるものの、見通しは明るい。脳に関する調査結果はELと英語のネイティブ双方にとって有用な情報となるのだ。

しかし、課題も無視できない。「忘れてはならないのは、モノリンガルの生徒よりも成績の低いマルチリンガルの生徒の多くは有色人種であり、経済的に恵まれていないなど、不利な状況とリソース不足に直面している」とトムソンは指摘する。「それを踏まえても成長が見えることは、有効な政策の結果とマルチリンガルの生徒たちがより高いレベルを目指す能力があるということだ」

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

金総書記、プーチン氏に新年メッセージ　朝ロ同盟を称
2025.12.27

ワールド

タイとカンボジアが停戦で合意、72時間　紛争再燃に
2025.12.27

ワールド

アングル：求人詐欺で戦場へ、ロシアの戦争に駆り出さ
2025.12.27

ワールド

ロシアがキーウを大規模攻撃＝ウクライナ当局
2025.12.27
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 3
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌や電池の検査、石油探索、セキュリティゲートなど応用範囲は広大
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化　米本土と日本が…
  • 7
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 8
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 9
    【クイズ】世界で最も1人当たりの「ワイン消費量」が…
  • 10
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中