for Woman

最新記事

教育

多言語を話す子供は2倍速く学習することが判明！　「成長を遅延させる説」は覆る

2018年6月19日（火）16時45分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

dokusyo-multi-180619.jpg
Wavebreakmedia-iStock

多言語の知識を持つ生徒は脳機能も発達

今回の研究でトムソンらは、マルチリンガルの生徒たちをELLのサブグループとして区分けして調査を進めた。マルチリンガルの生徒のすみ分けを確立させたことで、細分化されたデータが明らかになり、彼らが十分に英語を使いこなせるのにELLと同じグループに分類されていたという問題が浮き彫りになった。

一口にELL と言っても、第一言語と同程度に英語を操れる人と、英語は勉強中で、リスニング、スピーキング、リーディング、ライティングにおいて十分に習得できていない人たちのグループがいっしょくたにされていた。

トムソンらは現在英語を学んでいる者と、以前そのカテゴリーに属していたが今は十分に英語を習得した者との差を「埋まることのないギャップ」と呼ぶ。つまり、彼らが上達していく際に身につける学力は認知されていないのだ。

実は脳科学の研究においても、複数言語を操る人は、習得のアドバンテージを身につけ学力向上に役立てていることが分かっている。これまで主流であった、相反する2つの言語は子供の成長を遅延させるという極端な理論は、どうやら真逆であるようだ。

【参考記事】音楽家やバイリンガルは脳を効率よく使うことが明らかに

英デイリーメールによると、マルチリンガルの人は脳の下頭頂小葉にある灰白質密度が多いそうで、これが、可塑性や精神的な柔軟性を生み出しているとのこと。認知的可塑性は学びや記憶、そして脳の機能性において大変重要な鍵である。つまり、多言語の知識を持つ生徒は脳機能も発達しており、学術において秀でているのは偶然ではないのだ。

また、別の研究では多言語使用と認知症やアルツハイマー病発症の遅延との関係性が発見された。ニューヨークにあるフランス大使館職員で教育官を務めるファブリス・ジョモンは情報サイト「フレンチリー」に対し、「マルチリンガルかどうかは、最終的に人々の健康に関わってくるのです。我々はその点に充分注目、投資していくべき」と述べている。

マルチリンガルの生徒の多くは貧しい有色人種

多言語教育における調査はまだ黎明期ではあるものの、見通しは明るい。脳に関する調査結果はELと英語のネイティブ双方にとって有用な情報となるのだ。

しかし、課題も無視できない。「忘れてはならないのは、モノリンガルの生徒よりも成績の低いマルチリンガルの生徒の多くは有色人種であり、経済的に恵まれていないなど、不利な状況とリソース不足に直面している」とトムソンは指摘する。「それを踏まえても成長が見えることは、有効な政策の結果とマルチリンガルの生徒たちがより高いレベルを目指す能力があるということだ」

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ドバイの米オラクル施設に迎撃破片が落下、負傷者なし
2026.04.04

ワールド

トランプ政権による大学への人種データ開示命令を仮差
2026.04.04

ビジネス

アングル：トランプ関税で変わる米国のメニュー、国産
2026.04.04

ワールド

米戦闘機2機、イランが撃墜　乗員2人救助・1人不明
2026.04.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている？ 学術誌…
  • 9
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か？　トランプ…
  • 10
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 10
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中