for Woman

最新記事

教育

多言語を話す子供は2倍速く学習することが判明！　「成長を遅延させる説」は覆る

2018年6月19日（火）16時45分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

dokusyo-multi-180619.jpg
Wavebreakmedia-iStock

多言語の知識を持つ生徒は脳機能も発達

今回の研究でトムソンらは、マルチリンガルの生徒たちをELLのサブグループとして区分けして調査を進めた。マルチリンガルの生徒のすみ分けを確立させたことで、細分化されたデータが明らかになり、彼らが十分に英語を使いこなせるのにELLと同じグループに分類されていたという問題が浮き彫りになった。

一口にELL と言っても、第一言語と同程度に英語を操れる人と、英語は勉強中で、リスニング、スピーキング、リーディング、ライティングにおいて十分に習得できていない人たちのグループがいっしょくたにされていた。

トムソンらは現在英語を学んでいる者と、以前そのカテゴリーに属していたが今は十分に英語を習得した者との差を「埋まることのないギャップ」と呼ぶ。つまり、彼らが上達していく際に身につける学力は認知されていないのだ。

実は脳科学の研究においても、複数言語を操る人は、習得のアドバンテージを身につけ学力向上に役立てていることが分かっている。これまで主流であった、相反する2つの言語は子供の成長を遅延させるという極端な理論は、どうやら真逆であるようだ。

【参考記事】音楽家やバイリンガルは脳を効率よく使うことが明らかに

英デイリーメールによると、マルチリンガルの人は脳の下頭頂小葉にある灰白質密度が多いそうで、これが、可塑性や精神的な柔軟性を生み出しているとのこと。認知的可塑性は学びや記憶、そして脳の機能性において大変重要な鍵である。つまり、多言語の知識を持つ生徒は脳機能も発達しており、学術において秀でているのは偶然ではないのだ。

また、別の研究では多言語使用と認知症やアルツハイマー病発症の遅延との関係性が発見された。ニューヨークにあるフランス大使館職員で教育官を務めるファブリス・ジョモンは情報サイト「フレンチリー」に対し、「マルチリンガルかどうかは、最終的に人々の健康に関わってくるのです。我々はその点に充分注目、投資していくべき」と述べている。

マルチリンガルの生徒の多くは貧しい有色人種

多言語教育における調査はまだ黎明期ではあるものの、見通しは明るい。脳に関する調査結果はELと英語のネイティブ双方にとって有用な情報となるのだ。

しかし、課題も無視できない。「忘れてはならないのは、モノリンガルの生徒よりも成績の低いマルチリンガルの生徒の多くは有色人種であり、経済的に恵まれていないなど、不利な状況とリソース不足に直面している」とトムソンは指摘する。「それを踏まえても成長が見えることは、有効な政策の結果とマルチリンガルの生徒たちがより高いレベルを目指す能力があるということだ」

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル160円台、中東緊迫で「有事の買
2026.03.28

ビジネス

米国株式市場＝大幅続落、ダウ調整入り　中東情勢巡る
2026.03.28

ワールド

イラン、米停戦案への回答保留　攻撃下の対話要求「容
2026.03.28

ワールド

イラン外相がロシア外相と電話会談、米・イスラエルの
2026.03.28
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：BTS再始動
特集：BTS再始動
2026年3月31日号（3/24発売）

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊張緩和の兆しか
  • 3
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思われるドローンの攻撃を受け大炎上
  • 4
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 5
    ウィリアム皇太子が軍服姿で部隊訪問...「前線任務」…
  • 6
    「俺たちはただの人間だ」――BTSが新アルバム『ARIRAN…
  • 7
    日本経済にとって、円高／円安はどちらが「お得」な…
  • 8
    ニュースでよく聞く「東京外国為替市場」は、実際は…
  • 9
    アメリカのストーカー対策、日本との違いを考える
  • 10
    親の遺産はもう当てにできない？　ベビーブーム世代…
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 8
    【クイズ】2年連続で「世界幸福度ランキング」で最下…
  • 9
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    まずサイバー軍が防空網をたたく
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中