最新記事

アメリカ社会

ピンクスライムは食べ物か廃棄物か

犬でさえ食べないようなくず肉が化学処理で生まれ変わり、全米のスーパーや給食に並んでいる

2012年3月14日(水)17時40分
ステイシー・リースカ

本当に安全? アンモニア処理されたくず肉を子供に食べさせたいか(写真は普通のひき肉)  istockphoto

 ハンバーガーにかぶりつく前には、その肉がどこで作られたものかを考えた方がいい。農場? 今どきありえない。工場? それならまだいい。研究所?そう、その可能性が一番高い。

「ピンクスライム肉」と呼ばれるその材料がもうすぐ、全米各地のランチプレートに出回ることになる。といっても、金儲けを優先するファストフードチェーンの話ではない。この物体を3000トン以上もまとめ買いしているのは米農務省だ。

 米ABCニュースはピンクスライムについて、「かつてはドッグフードや調理用油にしか使われなかった切り落とし肉が、殺菌のためアンモニア処理され、水増し用の材料として多くのひき肉に混ぜられている」と報じた。牛肉の「スライム」とは、筋肉と脂肪を分けるために低温で煮込まれ、遠心分離機にかけられたくず肉のことだ。

 それなら、その肉を注文しなければいいのではないか。あなたの子供に教えてあげてほしい。何せこの代物は、全米の学校給食に供されることになるのだから。

スーパーに並ぶ牛肉の70%に含まれる

 犬でさえ食べないようなピンク色のドロドロしたクズ肉を口にするなんて、考えただけでも気持ち悪い。しかし、ニュースサイト「食品安全ニュース」のインタビューに答えたジェームズ・マーズデン博士は、おいしくはなさそうだが食べても安全だと語っている。「加工食品の材料には、それだけ見るとまずそうだと誤って認識されてしまうものがいくらでもある」と、マーズデンは言う。

「一般の人がチーズやワイン造り、高級食肉製品の加工工程を見たら、食欲をそそらない部分もある。ビーフ・プロダクツ社(BPI)の製品に対する批判は食の安全ではなく、品質についての見方が背景にあると思う」

 ピンクスライムを製造するBPIも、この製品を擁護する。「アメリカの学校給食で出される牛肉製品にこの加工肉を加えることで、3200万人の子供たちのために3つの目標を達成できる」と、BPIの広報担当リッチ・ヨッカムは米フォックスニュースに語った。「第一に、学校給食の栄養価を高めること。第二に、食品の安全性を向上させること。そして第三に、全米の子供たちに毎日、学校給食を提供できるよう予算を抑えることだ」

 だが米農務省の科学者であるカール・クラスターとジェラルド・ザーンスタインは異議を唱え、農務省のピンクスライム購入を公然と批判。この添加物は「経済的な詐欺」であり、自然な肉と栄養学的に同等ではないとしている。

 牛肉の中にピンクスライムが含まれていても、農務省にはそれを表示する義務はない。クラスターとザーンスタインによれば、スーパーに並ぶ牛肉の70%がこれを含んでいるという。

 食料不足と経済格差の進行で、あるぞっとするような加工肉が人々の口に入る――映画『ソイレント・グリーン』のような未来もなくはないか、と思ってしまう。

GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国で「南京大虐殺」の追悼式典、習主席は出席せず

ワールド

トランプ氏、次期FRB議長にウォーシュ氏かハセット

ビジネス

アングル:トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ

ワールド

アングル:米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 5
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 6
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑…
  • 10
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中