最新記事
海外ノンフィクションの世界

同僚が失敗するのが見られるなら、自分のボーナスが減ってもいいと考える人

2023年4月4日(火)12時00分
プレシ南日子 ※編集・企画:トランネット
職場

maroke-iStock.

<悪意は社会を動かす。そして悪意は進化している。悪意の本質、そして正の側面とは何か? 心理学者が目からウロコの議論を展開する>

胸に手を当てて考えてみてほしい。次の質問のうち、皆さんはいくつ当てはまるだろう?

・同僚が失敗するのが見られるなら、自分のボーナスが減ってもかまわない。

・選挙で嫌いな候補者を落選させるためなら、たとえ対立候補のほうが能力が低く、当選したら社会に不利益をもたらすと思われても対立候補に投票する。

・会計のとき、わざともたもたして、後ろに並んでいる人を待たせる。

いずれも自分に不利益が及ぶにもかかわらず他者に害を与えようとする、悪意のある行動だ。

『悪意の科学――意地悪な行動はなぜ進化し社会を動かしているのか?』(筆者訳、インターシフト)によると、この種の質問に「当てはまる」と回答した人は5~10%にのぼる。この数字は多いと感じるだろうか、少ないと感じるだろうか。

こうした人々が社会の趨勢を左右しかねないとしたらどうだろう? 実際、世論調査によると2016年のアメリカ大統領選挙でドナルド・トランプに投票した人のうち53%がヒラリー・クリントンを勝たせたくないという理由でトランプに投票しており、なかにはトランプが大統領になったら心配だと答えた人までいたという。

ちょっとした嫌がらせから、ホロコーストに至るまで、悪意はさまざまな形で社会を動かしている。悪意の負の側面なら容易に思いつくはずだ。

では、正の側面はどうか。そもそも、嫌がらせをすれば相手にも自分にも不利益が及ぶにもかかわらず、人間に悪意を抱かせる遺伝子が進化の過程で淘汰されなかったのはなぜなのか?

心理学者である著者のサイモン・マッカーシー=ジョーンズは、心理学はもとより、脳科学や遺伝学、人類学、社会学、文学、映画などの幅広い知識を駆使し、ギリシア神話から自爆テロ、アメリカ大統領選挙やイギリスのEU離脱、ハチやヒアリ、現代の狩猟採集民族からヒトラー、ウォーレン・バフェット、禅僧にいたるまで、さまざまな例を客観的かつ多角的に分析しながら、目からウロコの議論を展開していく。

そして、「悪意は問題点の一部であると同時に解決策の一部でもある」と説き、悪意をコントロールして善を促す方法を提案している。

【20%オフ】GOHHME 電気毛布 掛け敷き兼用【アマゾン タイムセール】

(※画像をクリックしてアマゾンで詳細を見る)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア国営TV、米有権者をトランプ氏に誘導か=米情

ワールド

アングル:ハリス対トランプ」TV討論会、互いに現状

ワールド

SNS、ロシア影響下疑惑の投稿にほぼ未対応

ワールド

アングル:サウジに「人権問題隠し」批判、eスポーツ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本政治が変わる日
特集:日本政治が変わる日
2024年9月10日号(9/ 3発売)

派閥が「溶解」し、候補者乱立の自民党総裁選。日本政治は大きな転換点を迎えている

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「まるで別人」「ボンドの面影ゼロ」ダニエル・クレイグの新髪型が賛否両論...イメチェンの理由は?
  • 2
    メーガン妃の投資先が「貧困ポルノ」と批判される...「アフリカの女性たちを小道具として利用」「無神経」
  • 3
    「令和の米騒動」その真相...「不作のほうが売上高が増加する」農水省とJAの利益優先で国民は置き去りに
  • 4
    森ごと焼き尽くす...ウクライナの「火炎放射ドローン…
  • 5
    国立西洋美術館『モネ 睡蓮のとき』 鑑賞チケット5組…
  • 6
    【現地観戦】「中国代表は警察に通報すべき」「10元…
  • 7
    森に潜んだロシア部隊を発見、HIMARS精密攻撃で大爆…
  • 8
    強烈な炎を吐くウクライナ「新型ドローン兵器」、ロ…
  • 9
    川底から発見された「エイリアンの頭」の謎...ネット…
  • 10
    死亡リスクが低下する食事「ペスカタリアン」とは?.…
  • 1
    エリート会社員が1600万で買ったマレーシアのマンションは、10年後どうなった?「海外不動産」投資のリアル事情
  • 2
    森ごと焼き尽くす...ウクライナの「火炎放射ドローン」がロシア陣地を襲う衝撃シーン
  • 3
    中国の製造業に「衰退の兆し」日本が辿った道との3つの共通点
  • 4
    国立西洋美術館『モネ 睡蓮のとき』 鑑賞チケット5組…
  • 5
    死亡リスクが低下する食事「ペスカタリアン」とは?.…
  • 6
    大谷翔平と愛犬デコピンのバッテリーに球場は大歓声…
  • 7
    再結成オアシスのリアムが反論!「その態度最悪」「…
  • 8
    エルサレムで発見された2700年前の「守護精霊印章」.…
  • 9
    「あの頃の思い出が詰まっている...」懐かしのマクド…
  • 10
    世界最低レベルの出生率に悩む韓国...フィリピンから…
  • 1
    ウクライナの越境攻撃で大混乱か...クルスク州でロシア軍が誤って「味方に爆撃」した決定的瞬間
  • 2
    寿命が延びる「簡単な秘訣」を研究者が明かす【最新研究】
  • 3
    エリート会社員が1600万で買ったマレーシアのマンションは、10年後どうなった?「海外不動産」投資のリアル事情
  • 4
    電子レンジは「バクテリアの温床」...どう掃除すれば…
  • 5
    ハッチから侵入...ウクライナのFPVドローンがロシア…
  • 6
    年収分布で分かる「自分の年収は高いのか、低いのか」
  • 7
    日本とは全然違う...フランスで「制服」導入も学生は…
  • 8
    「棺桶みたい...」客室乗務員がフライト中に眠る「秘…
  • 9
    ウクライナ軍のクルスク侵攻はロシアの罠か
  • 10
    「あの頃の思い出が詰まっている...」懐かしのマクド…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中