最新記事
海外ノンフィクションの世界

同僚が失敗するのが見られるなら、自分のボーナスが減ってもいいと考える人

2023年4月4日(火)12時00分
プレシ南日子 ※編集・企画:トランネット
職場

maroke-iStock.

<悪意は社会を動かす。そして悪意は進化している。悪意の本質、そして正の側面とは何か? 心理学者が目からウロコの議論を展開する>

胸に手を当てて考えてみてほしい。次の質問のうち、皆さんはいくつ当てはまるだろう?

・同僚が失敗するのが見られるなら、自分のボーナスが減ってもかまわない。

・選挙で嫌いな候補者を落選させるためなら、たとえ対立候補のほうが能力が低く、当選したら社会に不利益をもたらすと思われても対立候補に投票する。

・会計のとき、わざともたもたして、後ろに並んでいる人を待たせる。

いずれも自分に不利益が及ぶにもかかわらず他者に害を与えようとする、悪意のある行動だ。

『悪意の科学――意地悪な行動はなぜ進化し社会を動かしているのか?』(筆者訳、インターシフト)によると、この種の質問に「当てはまる」と回答した人は5~10%にのぼる。この数字は多いと感じるだろうか、少ないと感じるだろうか。

こうした人々が社会の趨勢を左右しかねないとしたらどうだろう? 実際、世論調査によると2016年のアメリカ大統領選挙でドナルド・トランプに投票した人のうち53%がヒラリー・クリントンを勝たせたくないという理由でトランプに投票しており、なかにはトランプが大統領になったら心配だと答えた人までいたという。

ちょっとした嫌がらせから、ホロコーストに至るまで、悪意はさまざまな形で社会を動かしている。悪意の負の側面なら容易に思いつくはずだ。

では、正の側面はどうか。そもそも、嫌がらせをすれば相手にも自分にも不利益が及ぶにもかかわらず、人間に悪意を抱かせる遺伝子が進化の過程で淘汰されなかったのはなぜなのか?

心理学者である著者のサイモン・マッカーシー=ジョーンズは、心理学はもとより、脳科学や遺伝学、人類学、社会学、文学、映画などの幅広い知識を駆使し、ギリシア神話から自爆テロ、アメリカ大統領選挙やイギリスのEU離脱、ハチやヒアリ、現代の狩猟採集民族からヒトラー、ウォーレン・バフェット、禅僧にいたるまで、さまざまな例を客観的かつ多角的に分析しながら、目からウロコの議論を展開していく。

そして、「悪意は問題点の一部であると同時に解決策の一部でもある」と説き、悪意をコントロールして善を促す方法を提案している。

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米国、WHOを22日に正式脱退 未払い分担金2.6

ビジネス

三菱自次期社長「中国勢への対抗策が課題」、次期会長

ビジネス

中道改革連合、食料品消費税ゼロ「今秋実施」と野田氏

ワールド

ASEAN議長国フィリピンがミャンマーと会合、和平
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の核開発にらみ軍事戦略を強化
  • 4
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 5
    飛行機よりラク? ソウル〜釜山「110分」へ――韓国が…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 8
    「怖すぎる...」モルディブで凶暴な魚の群れに「襲撃…
  • 9
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 10
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中