最新記事

サイエンス

超加工食品 脳の快感回路に作用する危険性を、欧米科学者が警告

KILLED BY FAKE FOOD

2022年1月31日(月)11時05分
アダム・ピョーレ(ジャーナリスト)

FONTINAーMOMENT/GETTY IMAGES

<「不自然」な食品が大手食品メーカーに莫大な利益をもたらす一方で、肥満と生活習慣病を激増させる元凶になっている>

ケビン・ホールは数年前、ある説の間違いを証明しようと思い立った。

それは、アメリカ人がますます太って不健康になっているのは、食品メーカーが売り上げアップのために手の込んだ製法で食品を加工するせいだという説だ。

いや、そんなことはないとホールは考えた。むしろ問題はアメリカ人が脂肪や砂糖を取りすぎて、摂取カロリーをオーバーしていることだろう。手の込んだ加工が肥満を招くなんて、そんなばかな......。

米国立衛生研究所(NIH)傘下の国立糖尿病・消化器・腎臓病研究所の上級研究員であるホールは、自身の仮説を実証するために対照実験を行うことにした。

1人5000ドルの謝礼で被験者を20人募り、メリーランド州ベセスダにあるNIHの施設に1カ月滞在してもらう。被験者を2群に分け、一方には特殊な製法による加工をしていない自然な食品を、もう一方には太りすぎのアメリカ人がよく食べる加工食品を提供する。

一定期間に提供する食事の総カロリーと砂糖や脂肪の量は2群とも同じに設定したが、食べる量は好きにしていいと被験者に伝えた。

実験の結果、ホールは自分の間違いを認める羽目になった。加工食品を食べたグループは、もう一方のグループに比べて平均して1日に500キロカロリー多く摂取し、1週間に約0.45キロ体重が増えたのだ。

しかも、このグループも自然な食事に切り替えると、増えた分の体重を落とせた。つまり、食品メーカーがどんなマジックを使っているにせよ、加工食品は人を太らせるということだ。

この実験結果とその後に発表された他のデータを見て、公衆衛生や栄養学の専門家らが規制当局に対策を求めるようになった。

砂糖などの取りすぎは健康に害を及ぼすと警告するなど、ちょうど1990年代にたばこ会社のマーケティングを規制したような措置が必要だというのだ。

肥満大国アメリカを生んだ罪

「食の危機」とも言うべき今のアメリカの加工食品の消費状況は、半世紀以上も前、規制当局が大手たばこ会社に歯止めをかける前の喫煙状況に気味が悪いほど似ている。

ただし今回、人体に有害で依存症を引き起こしかねない製品を売り込んでいるのは大手食品メーカーだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

自衛隊派遣めぐる月刊誌報道、「完全な誤報」=高市首

ワールド

訂正-石油・ガス危機、過去の全て合わせたよりも深刻

ワールド

イラン戦争の関係各国が平和の好機捉えることを望む=

ビジネス

日経平均は小幅続伸、停戦期待と原油高で方向感欠く動
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 5
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 6
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 9
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 10
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 9
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中