最新記事

サイエンス

英王室メンバーが庶民より30年も長生きする理由

LONG LIVE THE MONARCHY!

2021年5月19日(水)11時30分
S・ジェイ・オルシャンスキー(イリノイ大学シカゴ校教授)
エディンバラ公フィリップ殿下とエリザベス女王

故フィリップ殿下と今も元気な女王(2015年撮影) BORIS ROESSLER-POOL-REUTERS

<一般のイギリス人より、なんと平均して30年も長生き。各種の研究で分かった、この差が生まれる要因>

イギリスでは100歳の誕生日を迎えた人に女王からお祝いのメッセージが届くことになっている。100歳まで長生きできるのはそれほど数少ない幸運な人、ということだ。

今年4月9日に亡くなったエディンバラ公フィリップ殿下は99歳と10カ月だった。その前に伝えられた英王室のメンバーの訃報はエリザベス女王の母・エリザベス皇太后の死で、2002年に101歳で亡くなった。

このように英王室のメンバーには長寿者が多い。私の分析では、一般のイギリス人よりも平均して30年も長生きする。

調査したのは過去6代にわたるイギリスの国王と女王、およびその伴侶と子供たち、合計27人の王室メンバーだ。老化と長寿を研究する自分にとっては大変興味深い結果が得られた。

筆者は以前にアメリカの大統領とその家族の寿命も調べたが、彼らもまた一般のアメリカ人より数十年長生きする傾向が認められた。

ビクトリア女王以降のイギリスの君主の平均寿命は75歳。最近ではさらに寿命が延び、エリザベス女王は95歳の今も元気だ。

君主の伴侶はもっと長生きで平均寿命は83.5歳。1861年に42歳で亡くなったビクトリア女王の夫アルバート(死因は腸チフスとみられる)を除けば、この数字はなんと91.7歳となる。

一方、6代の君主が生まれた年の一般のイギリス人の平均余命を足して6で割るとわずか46年。例えばビクトリア女王が生まれた1819年のイギリス人女性の平均余命は41年だが、ビクトリア女王は81歳まで生きた。

エリザベス女王が生まれた1926年のイギリス人女性の平均余命は62年。女王はそれより33年も長生きしていることになる。

何がこの差を生むのか。遺伝子、社会的地位、生活習慣。これら全ての要因が関与している。

長生きするには、まず宝くじに当たるような幸運が必要だ。85歳以上の長寿には親から長寿の遺伝子を受け継いでいなければならない。

ただし、それだけでは不十分だ。次なる関門は、寿命を縮めるような行動を控えること。そういう行動はたくさんある。長生きするより早死にするほうがはるかに簡単なのだ。

よく知られているものを挙げれば、喫煙、過食、運動不足など。

加えて、貧困家庭に生まれれば早死にする確率が高くなる。その点、ロイヤルファミリーは非常に有利だ。

その証拠に過去6代のイギリスの君主の子供たちの平均寿命(事故死や病死を除く)は69.7歳。同時代のイギリスの一般家庭に生まれた人たちより約23年長生きしている。

イングランドのマンチェスターで2017年に実施された調査では、住んでいる場所によって平均余命に大幅な差があった。教育レベルと経済的地位が高い地域では平均余命も高く、教育レベルと所得が低い貧困地域では低かった。

アメリカでも郡、国勢統計区、郵便番号別の平均余命の調査で同様の結果が出ている。通り1本隔てて向かい合わせで暮らしていても、貧困地区か裕福な地区かで住民の寿命に大幅な差があることは珍しくない。

長生きできるかどうかはまず遺伝子で決まるが、加えて教育や所得、医療や清潔な水の確保、食習慣、屋内の生活・労働環境、総じて社会経済的な条件に大きく左右されるのだ。

フィリップ殿下が長寿を保てたのは医学の進歩のたまものでもあり、大いに喜ばしいことだ。しかし一方には、医療の恩恵にあずかれない貧しい人々が大勢いることもまた事実。

誰もが長寿を享受できるよう、人類が挑むべき課題はまだまだ多い。

The Conversation

S. Jay Olshansky, Professor of Epidemiology and Biostatistics, University of Illinois at Chicago

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.

(※遺伝子や生活習慣、社会的地位が長寿に関与しているとはいえ、現在は老化を止める研究が進んでいる。本誌5月25日号「若返りの最新科学」特集では、その最前線をレポートしています)

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ソフトバンクG、25年4―12月純利益5倍 AIブ

ビジネス

キオクシアHD、26年3月期純利益最大88.7%増

ビジネス

日本車やドイツ車など、中国経由でロシアに流入 制裁

ワールド

ロシア、キューバに原油・燃料を近く供給へ=イズベス
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中