最新記事

スペースビジネス

NASA有人飛行再開の鍵握る世界初の民間宇宙船 ボーイング・スペースXが熾烈な競争

2019年9月2日(月)11時37分

米テキサス州ヒューストンのジョンソン宇宙センターに集められた経験豊富な宇宙飛行士とパイロット。米ボーイングが開発中の宇宙船「スターライナー」を使った国際宇宙ステーション(ISS)への有人飛行に向け、訓練を行っている。写真は7月に行われた水中訓練の様子(2019年 ロイター/Mike Blake)

米テキサス州ヒューストンのジョンソン宇宙センターに集められた経験豊富な宇宙飛行士とパイロット。米ボーイングが開発中の宇宙船「スターライナー」を使った国際宇宙ステーション(ISS)への有人飛行に向け、訓練を行っている。

将来的には一般客の宇宙旅行にも利用される計画のスターライナー。今月打ち上げられる予定だったが、技術的な問題や米航空宇宙局(NASA)上層部の人事異動が重なり、早くとも年末まで延期された。

NASAのスペースシャトル計画が2011年に終了して以降、初となる有人飛行の再開を巡っては、ボーイングのほか、米電気自動車テスラ創業者のイーロン・マスク氏率いる宇宙開発ベンチャー、スペースXが民間企業1番乗りを目指してしのぎを削っている。

最先端の技術を持つ両社は、今後成長が見込まれる世界の宇宙産業の中で最も成功に近い位置にいるとみられている。

NASAは近年、ISSへの人員輸送をロシアのロケットに頼ってきた。総工費1000億ドル(約10兆6000億円)のISSは、地上から400キロ上空を飛行しており、2000年11月以降、宇宙飛行士が交代しながら常時滞在している。

そこでNASAは、ISSへ宇宙飛行士を運ぶ有人カプセル搭載のロケット打ち上げシステムの開発を、スペースXとボーイングに計70億ドルで依頼した。

ロイターは、ジョンソン宇宙センターでISS行きに向けて訓練を行うNASAの宇宙飛行士ニコル・マン氏とマイク・フィンク氏、さらにボーイングの宇宙飛行士でテストパイロットのクリストファー・ファーガソン氏に、異例のインタビューを行った。

彼らはここで、宇宙空間で歩くための水中訓練や、ISSで緊急事態が起きた際の対応、フライトシミュレーターによるドッキングのトレーニングなどに取り組んでいる。

任務を率いるファーガソン氏

自動操縦システムを搭載したボーイングのCST-100スターライナーのプロジェクトを率いるのは、NASAの元宇宙飛行士で、退役米海軍大佐のファーガソン氏(57)だ。

「ボーイングは(宇宙船の)規模や動力の確保については理解していたが、内部や、自動操縦で動く機体と乗員とのインターフェイスについてはあまり考えていなかったようだ」

機内のデザインは簡素化が図られつつ、操縦士が現在地、目的地、その経路を把握したり、予期せぬ事態をどう立て直すか把握してしやすいよう、「大いなる妥協」を盛り込んだという。

2011年にスペースシャトル最後の飛行を率い、通算40日以上を宇宙で過ごしたファーガソン氏は、「結局のところは機体を見極めることに尽きる。変化球を投げてよこさないようにしておきたい」と話した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有=日韓対

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600

ビジネス

日立とGEベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導

ワールド

米商務省、AI半導体輸出の新規則案を撤回 公表から
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 5
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 6
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 7
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 10
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中