最新記事

スペースビジネス

NASA有人飛行再開の鍵握る世界初の民間宇宙船 ボーイング・スペースXが熾烈な競争

2019年9月2日(月)11時37分

初めての宇宙飛行となるマン氏

米海軍の元戦闘機パイロットのマン氏(42)は、父母や祖父母の世代と違い、アポロ計画を見ずに育った若者が、米国発の新たな宇宙飛行によって活気づくことを楽しみにしていると語った。

「アメリカ人にとってはとても大きなイベントになる。米国の国土から打ち上げられるのを若い世代が目にし、これにより雇用と産業が米国に戻ることは重要だ。われわれの宇宙飛行の未来は明るい」

宇宙旅行の基礎を築くとフィンク氏

スターライナーの任務は、人や物資を宇宙ステーションへ運んだり、観光客を宇宙に連れて行く商業飛行の基礎を築くことにあると、宇宙を3度経験したNASAのベテラン宇宙飛行士、フィンク氏は語った。

「宇宙に行ったことがある人間は500人ほどしかいない。次の10年で、それが5000人に増えることを願っている。次の20年なら5万人か、それ以上だ」と、元空軍大佐で、宇宙ステーションに6カ月滞在したことがあるフィンク氏は話した。

米国旗を持ち帰る

ファーガソン氏は最後のスペースシャトル飛行を率いた8年前、ISSに米国旗を残してきた。次にISSへ行く米国人宇宙飛行士に地球へ持ち帰ってもらうためだったが、初の米商業宇宙船で自ら回収に行くのも悪くないと今は考えている。

もしスペースXの宇宙船が先に到達したらどうするのか。

「それも非常に嬉しく思うだろう。誰が持ち帰るかではなく、持ち帰られるということが重要だ。(スペースXの宇宙船に乗り込む予定のNASA宇宙飛行士)ダグ・ハーレーのためにも嬉しく思う」と、ファーガソン氏は話した。

Collin Eaton

[ヒューストン ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2019トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます



20190910issue_cover200.jpg
※9月10日号(9月3日発売)は、「プーチン2020」特集。領土問題で日本をあしらうプーチン。来年に迫った米大統領選にも「アジトプロップ」作戦を仕掛けようとしている。「プーチン永久政権」の次なる標的と世界戦略は? プーチンvs.アメリカの最前線を追う。



ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英政府、EU防衛物資調達枠組みへの参加申請を検討=

ビジネス

中国BYD、1月販売台数は30%減 5カ月連続で減

ワールド

中国、応急管理相を調査 規律・法律違反の疑い

ワールド

25年ノーベル平和賞の情報漏れ、デジタルスパイの可
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 2
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」から生まれる
  • 3
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタリア建築家が生んだ次世代モビリティ「ソラリス」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    中国がちらつかせる「琉球カード」の真意
  • 6
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    【銘柄】「大戸屋」「木曽路」も株価が上がる...外食…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中