最新記事

ニューロフィードバック革命:脳を変える

ADHDに「倫理に反する。費用もかかる」救世主が現れた?

RISKY BUSINESS

2019年3月25日(月)16時10分
キャサリン・エリソン

ILLUSTRATION BY ALEX FINE

<アメリカだけで1600万人の患者がいるADHD。臨床効果の確認や安全性の確立などの問題は残るが、経頭蓋磁気刺激(TMS)という治療法に期待が高まっている>

イスラエル中部のシャハムで過ごした高校時代は学校が嫌いだったと、メイタル・ゲッタは言う。気が散って授業に身が入らなかった。「努力が足りないと、先生に言われた。私、努力はしてたのに」

23歳でADHD(注意欠陥・多動性障害)と診断された彼女は、中枢神経興奮剤リタリンを処方された。症状は改善したが、服薬には抵抗を感じた。「薬に頼るのは嫌だった」

そこで2015年に、ベングリオン大学の臨床試験に参加した。医師は電磁石の付いた帽子をゲッタの頭にかぶせ、強力なパルスを送って脳の奥に弱い電流を発生させた。経頭蓋磁気刺激(TMS)と呼ばれるこの治療は従来の電気ショック療法と違い、麻酔をかけずに施術する。ゲッタの場合、1回30分、週5回の治療を3週間続けた。

効果はあったと、ゲッタは言う。同様の症例報告は、ほかにもある。だが本格的な臨床試験は終わっておらず、しかるべき学術誌に論文が発表されたわけでもない。医師にとっては悩ましい状況だ。リスクを承知で実験的な治療に手を出すか、臨床試験が終わって当局の認可が下りるまで待つべきか。

アメリカには未成年600万人と成人1000万人のADHD患者がいる。その少なくとも15%は投薬で症状が改善せず、不眠症や不安神経症などの副作用に苦しむ人も多い。

現在、米食品医薬品局(FDA)は鬱病の治療手段としてTMSを認可しているが、ADHDへの適用は認めていない。「私の知る限り、臨床効果を示すデータはない」とノースウェスタン大学のジョエル・ボス准教授(神経学)は言う。現時点でTMSをADHDの治療に使うのは「倫理に反する。費用もとてもかかる」とも。

未認可だから保険は効かない。TMSを5週間も続ければ、患者の負担は1万6000ドルほどになる(日本でも鬱病などへの適用を認めているが、費用は全額自己負担だ)。

TMSを開発したイスラエルのブレインズウェイ社は昨年、成人53人を対象とする臨床試験で「有意な」効果があったと報告しているが、公衆衛生当局を納得させるには不十分だ。

それでもアメリカ脳刺激クリニック(サンディエゴ)の医師ラスティン・バーローは、TMS治療を支持している。ADHDの患者100人に施術したところ、ほとんどで症状の改善が見られたと主張する。

【関連記事】暴力・性的暴行の衝動は電気刺激で抑えられる──研究

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=S&P500反発、銀行決算を好感 半

ワールド

イスラエルの戦闘再開容認を検討、ハマス合意不履行な

ビジネス

NY外為市場=ドル、対ユーロ・円で下落 米中摩擦巡

ワールド

米の対ウクライナ武器援助に資金拠出、総額20億ユー
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人と参政党
特集:日本人と参政党
2025年10月21日号(10/15発売)

怒れる日本が生んだ「日本人ファースト」と参政党現象。その源泉にルポと神谷代表インタビューで迫る

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ海で「中国J-16」 vs 「ステルス機」
  • 2
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道されない、被害の状況と実態
  • 3
    「心の知能指数(EQ)」とは何か...「EQが高い人」に共通する特徴、絶対にしない「15の法則」とは?
  • 4
    「欧州最大の企業」がデンマークで生まれたワケ...奇…
  • 5
    イーロン・マスク、新構想「Macrohard」でマイクロソ…
  • 6
    【クイズ】アメリカで最も「死亡者」が多く、「給与…
  • 7
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 8
    「中国に待ち伏せされた!」レアアース規制にトラン…
  • 9
    【クイズ】サッカー男子日本代表...FIFAランキングの…
  • 10
    筋肉が目覚める「6つの動作」とは?...スピードを制…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな飼い主との「イケイケなダンス」姿に涙と感動の声
  • 3
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以外の「2つの隠れた要因」が代謝を狂わせていた
  • 4
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
  • 5
    中国人が便利な「調理済み食品」を嫌うトホホな理由…
  • 6
    ベゾス妻 vs C・ロナウド婚約者、バチバチ「指輪対決…
  • 7
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ…
  • 8
    時代に逆行するトランプのエネルギー政策が、アメリ…
  • 9
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 10
    「中国のビットコイン女王」が英国で有罪...押収され…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 3
    カミラ王妃のキャサリン妃への「いら立ち」が話題に...「少々、お控えくださって?」
  • 4
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 5
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 6
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 7
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 8
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 9
    数千円で買った中古PCが「宝箱」だった...起動して分…
  • 10
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中