最新記事

ニューロフィードバック革命:脳を変える

暴力・性的暴行の衝動は電気刺激で抑えられる──研究

2019年3月13日(水)12時10分
アリストス・ジョージャウ

IGORSTEVANOVIC/SHUTTERSTOCK

<遺伝学などから、暴力衝動の「個人差の半分は生物学的要因による」という可能性が示されている。そんななか、暴力の欲求を抑える技術を開発して犯罪減少に役立てる研究が進んでいる>

※3月19日号(3月12日発売)は「ニューロフィードバック革命:脳を変える」特集。電気刺激を加えることで鬱(うつ)やADHDを治し、運動・学習能力を高める――。そんな「脳の訓練法」が実は存在する。暴力衝動の抑制や摂食障害の治療などにつながりそうな、最新のニューロ研究も紹介。

◇ ◇ ◇

暴力を振るいたいという欲求を抑える技術を開発して、犯罪減少に役立てる――SFの世界の話にも聞こえるが、実現の可能性がないわけではなさそうだ。

アメリカとシンガポールの研究者によるチームが暴力行為を働く衝動を半分以下に抑制できる方法を発見した。

昨年7月に学術誌ジャーナル・オブ・ニューロサイエンスに発表された論文によれば、その方法とは、複雑な思考や行動をつかさどる脳の前頭前野を、経頭蓋直流電気刺激(tDCS)と呼ばれる技術を使って物理的に刺激するというものだ。わずか20分の刺激で衝動を抑える顕著な効果が認められ、同時に身体的・性的な暴行は道徳的に誤りだという認識を高める効果も見られた。

研究チームは、健康な成人の被験者81人を2つのグループに分けた。一方のグループにはtDCSを20分間にわたって与え、もう一方には脳の活動に何の変化も及ぼさない弱い電流を30秒流した。電気刺激を与えたかどうかは、どちらのグループにも知らせなかった。

tDCSは背外側前頭前野という部分に絞って与えられた。過去の研究では、反社会的な行動をする人はこの部分に欠損がある場合が少なくない(だが、そうした欠損が反社会的行動を引き起こすのか、逆に反社会的行動が脳に変化をもたらすのかは解明されていない)。

被験者がtDCSまたは弱電流を受け終えると、研究者は身体的暴行と性的暴行に関する2つのシナリオを提示。自分がシナリオと同じ状況に置かれた場合に暴力を振るう可能性と、シナリオに描かれた状況が道徳的にどれほど好ましくないかを、それぞれ10段階で評価させた。

その結果、tDCSを受けたグループは弱電流のグループに比べて、身体的暴行の衝動が47%、性的暴行の衝動が70%抑制されていた。さらに、前者のグループでは暴力行為が道徳的に誤りだと認識する人の割合も上昇していた。

この研究だけで全てが解明できたわけではないが、興味深い結果ではある。わりと単純な方法が暴力行為の抑制に効果的である可能性を示しているからだ。

「犯罪の原因を突き止めようとするときには、社会的要因に焦点が当てられることが多い」と、研究に関わったペンシルベニア大学医学大学院の心理学者エイドリアン・レインは言う。「それも重要だが、脳の画像診断や遺伝学の研究では、暴力への衝動の個人差の半分は生物学的要因によるものである可能性が示されている」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

再送米国株式市場=急反発、AI関連銘柄が高い 原油

ワールド

IEA、備蓄追加放出も ホルムズ海峡再開が鍵=事務

ワールド

IEA、備蓄追加放出も ホルムズ海峡再開が鍵=事務

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、一連の中銀決定会合に注目
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったのか?
  • 3
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい? 誰が何のために埋めた?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 6
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングア…
  • 7
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 8
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中