最新記事

ニューロフィードバック革命:脳を変える

暴力・性的暴行の衝動は電気刺激で抑えられる──研究

2019年3月13日(水)12時10分
アリストス・ジョージャウ

IGORSTEVANOVIC/SHUTTERSTOCK

<遺伝学などから、暴力衝動の「個人差の半分は生物学的要因による」という可能性が示されている。そんななか、暴力の欲求を抑える技術を開発して犯罪減少に役立てる研究が進んでいる>

※3月19日号(3月12日発売)は「ニューロフィードバック革命:脳を変える」特集。電気刺激を加えることで鬱(うつ)やADHDを治し、運動・学習能力を高める――。そんな「脳の訓練法」が実は存在する。暴力衝動の抑制や摂食障害の治療などにつながりそうな、最新のニューロ研究も紹介。

◇ ◇ ◇

暴力を振るいたいという欲求を抑える技術を開発して、犯罪減少に役立てる――SFの世界の話にも聞こえるが、実現の可能性がないわけではなさそうだ。

アメリカとシンガポールの研究者によるチームが暴力行為を働く衝動を半分以下に抑制できる方法を発見した。

昨年7月に学術誌ジャーナル・オブ・ニューロサイエンスに発表された論文によれば、その方法とは、複雑な思考や行動をつかさどる脳の前頭前野を、経頭蓋直流電気刺激(tDCS)と呼ばれる技術を使って物理的に刺激するというものだ。わずか20分の刺激で衝動を抑える顕著な効果が認められ、同時に身体的・性的な暴行は道徳的に誤りだという認識を高める効果も見られた。

研究チームは、健康な成人の被験者81人を2つのグループに分けた。一方のグループにはtDCSを20分間にわたって与え、もう一方には脳の活動に何の変化も及ぼさない弱い電流を30秒流した。電気刺激を与えたかどうかは、どちらのグループにも知らせなかった。

tDCSは背外側前頭前野という部分に絞って与えられた。過去の研究では、反社会的な行動をする人はこの部分に欠損がある場合が少なくない(だが、そうした欠損が反社会的行動を引き起こすのか、逆に反社会的行動が脳に変化をもたらすのかは解明されていない)。

被験者がtDCSまたは弱電流を受け終えると、研究者は身体的暴行と性的暴行に関する2つのシナリオを提示。自分がシナリオと同じ状況に置かれた場合に暴力を振るう可能性と、シナリオに描かれた状況が道徳的にどれほど好ましくないかを、それぞれ10段階で評価させた。

その結果、tDCSを受けたグループは弱電流のグループに比べて、身体的暴行の衝動が47%、性的暴行の衝動が70%抑制されていた。さらに、前者のグループでは暴力行為が道徳的に誤りだと認識する人の割合も上昇していた。

この研究だけで全てが解明できたわけではないが、興味深い結果ではある。わりと単純な方法が暴力行為の抑制に効果的である可能性を示しているからだ。

「犯罪の原因を突き止めようとするときには、社会的要因に焦点が当てられることが多い」と、研究に関わったペンシルベニア大学医学大学院の心理学者エイドリアン・レインは言う。「それも重要だが、脳の画像診断や遺伝学の研究では、暴力への衝動の個人差の半分は生物学的要因によるものである可能性が示されている」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、中東停戦維持期待で安全資産

ワールド

オープンAIのアルトマンCEO自宅に火炎瓶、警察は

ビジネス

米ミシガン大消費者信頼感4月、過去最低の47.6 

ワールド

米民主党のハリス前副大統領、28年大統領選出馬を検
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国防軍は崩壊寸前」
  • 4
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 5
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 6
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 7
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 8
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 9
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 10
    アメリカは同盟国の「潜在的な敵」となった...イラン…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 8
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 9
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 10
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中