最新記事

健康

痩せていても「隠れ肥満」の人はどんなリスクがあるか

Beware of Skinny Fat

2018年8月8日(水)17時16分
カシュミラ・ガンダー

見た目はスリムでも本当に健康かどうかは分からない STEVE NIEDORF PHOTOGRAPHY-STONE/GETTY IMAGES

<体重やBMI値が正常値でも体脂肪は多い人がいる。最近の研究で分かった「痩せ型肥満」の健康リスクとは>

肥満の人は、心臓疾患や2型糖尿病など多くの病気にかかりやすい。それは誰でも知っている。しかし、スリムな体形なら慢性疾患の心配がないというわけではない。最近の研究で、「隠れ肥満(痩せ型肥満)」にも普通の肥満と同じような問題が起こり得ることが分かってきた。

痩せてさえいれば健康だという誤解は、スリムであることを健康より重視する風潮のせいもある。生理学的な理想の体形を計測する方法について、混乱があるためでもある。

アメリカの場合、身長と体重から計算するボディー・マス・インデックス(BMI)が30以上なら肥満という明確な定義はあるが、隠れ肥満の定義は知られていない。「隠れ肥満とは、BMIは正常値なのに体脂肪がかなり多い人のこと」と、ジョンズ・ホプキンズ大学医学大学院のエバ・ツェン助教は言う。

はっきり分かっているのは、隠れ肥満の健康リスクが深刻だということだ。医学誌のクリニカル・インターベンションズ・イン・エイジングに発表された研究によれば、筋肉量が少なく、体脂肪の多い人には脳の健康に二重の危険がある。

まず、隠れ肥満は作業記憶や精神的柔軟性、方向感覚や自制心の低下につながる。アルツハイマー病の症状と同じだ。

脂肪の合計量より、脂肪の分布と筋肉量が重要であることも分かってきた。内臓異所性脂肪は心臓や肝臓、膵臓など生命の維持に必要不可欠な臓器を包んでしまうので、2型糖尿病や癌、冠動脈心疾患の一因になると、英ウェストミンスター大学のジミー・ベル教授は指摘する。骨格筋量の減少は認知力の低下にも関連があると考えられている。

腹部に脂肪が蓄積している人は、BMI値がほぼ同じで腹部脂肪蓄積が少ない人に比べ、それほど年を取らないうちに心臓血管疾患や糖尿病にかかったり、死亡したりするリスクが高いと、バーミンガム大学応用医療研究所のニール・トーマス教授は言う。「座って仕事をする時間が長く、高カロリーで塩分の多い食品を食べ、アルコールを飲み過ぎる現代のライフスタイルが隠れ肥満の原因だ」

BMI値を過信するな

もう1つの問題は、生理学的健康を計測する手段としてBMIに頼り過ぎていることだ。BMIは一般集団の健康を測るには便利だが、年齢や性別、民族、筋肉量などの要因を考慮して調整することができない。

筋肉質の肉体を持つボディービルダーは健康でも、BMI値では肥満ということになりかねない。高齢者と若者を比較すると、BMIは同じでも高齢者のほうが脂肪が多い傾向がある。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ブリヂストン、今期純利益見通しは3.9%増の340

ビジネス

午後3時のドルは153円前半へ上昇、高市政権の姿勢

ビジネス

米アルファベット社債、投資家保護条項欠如に懸念の声

ワールド

米銀行規制当局、大手行向け新「バーゼル」規制案に前
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中