最新記事

健康

痩せていても「隠れ肥満」の人はどんなリスクがあるか

Beware of Skinny Fat

2018年8月8日(水)17時16分
カシュミラ・ガンダー

あるいは、仮に太っていても「代謝的に健康な肥満」かもしれず、「体重が重くない隠れ肥満の人たちより、慢性的な病気のリスクが低い人もいる」と、ツェンは言う。「痩せ型肥満と代謝的に健康な肥満の研究は目覚ましいほど進んでいる」

では、どういう人が隠れ肥満に当たるのか。どうすれば予防できるのか。MRI(磁気共鳴映像法)が最も有効な方法だと、ベルは言う。

だがMRI検査は費用がかさむし、医療機関も病気の疑いがない人には勧めないだろう。ウエスト回りの計測なら費用もかからず、MRIと同じくらい有効だと、トーマスは言う。

結局、内臓周辺の異所性脂肪を減らすには、当たり前のことではあるが、食生活に気を配り、できるだけ運動することが重要だ。「減量してはリバウンドする」を繰り返すと隠れ肥満になりやすいと、ベルは言う。

「余計な体脂肪をつけないためには運動を習慣にし、健康的な食生活をすること」と、ツェンは言う。アメリカ心臓病協会では、30分以上の中程度の有酸素運動を週に少なくとも5回行うことを勧めている。

体重や健康状態に気を付けていれば、認知症など脳の健康リスクを防ぐのにも役立つと、ベルは言う。科学者たちの考えでは、長時間の運動をたまにするより、短時間でも激しい運動を頻繁にするほうが有益だ。ジムで2時間の運動を週に1度ではなく、短時間でも週に3度、集中的に体を動かしたほうがいい。

「ダンス、スケート、何でもいい。ジムでバイクをこぐより、頭を使うスポーツがいい」と、ベルは言う。「なるべく階段を使い、可能なら徒歩で通勤しよう。目的地から遠い場所に車を止めて、あとは歩こう」

肝に銘じておくべきことは? 「健康より見た目が大事だと、誰もが思っている」と、ベルは指摘する。「60〜70代にならないと、重要なのは見た目ではないことが分からない。でも、本当に重要なのは健康だ」

[2018年8月 7日号掲載]

ニューズウィーク日本版 「外国人問題」徹底研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「『外国人問題』徹底研究」特集。「外国人問題」は事実か錯覚か。移民/不動産/留学生/観光客/参政権/社会保障/治安――7つの争点を国際比較で大激論

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中