最新記事
SDGsパートナー

浄水グッズで「からだに安全な水」を世界中に...KGホールディングスが「水の格差」問題に挑む理由

2024年12月4日(水)11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
エチオピアの若者たちに浄水キット「アクアリピュア」の使い方を教えるKGホールディングス代表取締役の杉本博樹氏

エチオピアの若者たちに浄水キット「アクアリピュア」の使い方を教えるKGホールディングス代表取締役の杉本博樹氏

<日本では、蛇口をひねればきれいな水をいつでも飲むことができるが、世界には戦争や災害で清潔な水が利用できなかったり、飲み水が不足していたりする地域は少なくない。こうした課題に対し、KGホールディングスは「簡単に浄水できる」製品を開発し、世界各地での設置に取り組んでいる>

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや商品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えに基づいてニューズウィーク日本版は昨年に「SDGsアワード」を立ち上げ、今年で2年目を迎えました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇ ◇ ◇

世界中できれいな飲料水が得られる浄水システムを開発

KGホールディングス株式会社は、社会インフラ整備を主たる事業とする橋梁技建株式会社の持ち株会社として、2018年に設立された企業だ。

橋梁技建が事業を通して見出した環境問題や災害時の支援、地域社会への貢献における課題に対し、新商品や新サービスの開発・提供によって貢献すべく立ち上げられた。

そして現在、KGホールディングスが力を入れているのが浄水剤の開発・提供だ。

同社の浄水剤「ポリグル」は、納豆菌が生み出すネバネバ成分であるポリグルタミン酸を利用し、水の汚れを凝集・沈殿させてから「ろ過」するという仕組み。

日本の水道局で使われている浄水技術を応用し、コンパクトにしたもので、大規模な浄水設備がなくても川や雨の水を安全な飲料水として利用することが可能となる。

簡易浄水装置から水を汲む子どもたち

簡易浄水装置から水を汲む子どもたち。生活に必要な安全な水を使えるようになった

「すでに当社の簡易浄水設備と導入剤は、バングラデシュやソマリア、タンザニア、エチオピアなど20か国以上の国で導入されています。そのまま飲むと下痢を起こしてしまうような汚れた河川を生活の基盤としているような地域でも、安全な飲料水を日常的に確保できるようになりました」と、代表取締役の杉本博樹氏は話す。

浄水剤を使用する簡易浄水設備は、大規模な設備に比べて低コストで導入できる。そのため、貧困地域でも導入が進み、現地では浄水に関わる仕事が生まれるなど経済的な支援にも繋がっている。

また、安全な水を提供し続けるためには浄水施設の適切な管理も必要だ。KGホールディングスでは橋梁技建の技術者との協力で子どもでも簡単に操作・メンテナンスを行える設計を実現した。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米ロ・ウクライナ和平協議が終了、ロ交渉官「困難だが

ビジネス

グレンコア、25年は3年連続減益 株主に20億ドル

ワールド

中国もロシアも秘密裏に核実験実施せず=クレムリン

ワールド

訂正-ペルー議会、また大統領罷免 就任4カ月
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中