最新記事
SDGsパートナー

浄水グッズで「からだに安全な水」を世界中に...KGホールディングスが「水の格差」問題に挑む理由

2024年12月4日(水)11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー

さらに同社は、各家庭でも容易に水の浄化ができる方法はないだろうかと踏み込んだ。そして開発されたのが、ペットボトルを使って簡単に浄水できるキット「アクアリピュア」だ。

浄水キット「アクアリピュア」

浄水キット「アクアリピュア」。震災・水害が起きた際の飲料水や生活用水の確保のほか、アウトドアのレジャーなどでも活用できる

川の水や雨水も簡単な手順で浄水にできるこの簡易キットは、被災時の飲料水や生活用水の確保にも活用できると期待が高まっている。2022年のフンガ・トンガ噴火や2023年のトルコ・シリア地震の被災地に寄贈されたほか、日本国内でも南海トラフ地震への備えとして普及が進んでいる。

途上国の子どもたちへの教育機会の提供や、経済発展に繋げる

浄水に関する製品開発が始まったのは、杉本氏が河川浄水事業の視察で訪れたフィリピンの環境を目の当たりにしたことがきっかけだった。

「(当時の)自分の娘と同年齢程度に見える小学生くらいの女の子が、ひどい異臭のする川から水を汲んでいる姿を目にして、衝撃を受けました。その地域ではこの水を飲料水や生活用水として使っているそうなのです。中には、家族のために毎朝往復2時間以上かけて水汲みをしている子どももいるとのことでした」

安全な飲料水を日常的に確保できず、そのために健康や生活や経済面で負担を追う人々がいる――そんな「水の格差」の解消を目指した同社が出した答えが、浄水技術の開発・普及だった。

浄水の確保が難しい途上国の地域に同社の浄水施設を導入したところ、子どもたちが日々の水汲みから解放され、学校に行けるようになったとの報告を受けたという。

「子どもの教育の機会が増えれば、大人になったときに自分たちが学んだことを社会に還元できるようになるでしょう。私たちの水浄化事業が、将来的にその国の経済発展に繋がっていくことを願っています」と、杉本氏は語る。

現在、エチオピアでは政府機関の水エネルギー省と協力しながら2機目の浄水装置の設置準備を進行している。

1機目は日本政府の支援で設置したが、2機目については日本政府とともに浄水事業を支援する現地企業も見つかり、地域全体をカバーする浄水装置の設置に加え、個人向けに浄水キット「アクアリピュア」を提供できる見込みだという。

さらに2機目の装置では、倉庫として使うコンテナの屋根にソーラーパネルを設置。太陽光発電でポンプやシャワーを稼働させる設計となっており、環境に優しいシステムになる予定だ。

「安全な水を供給されても、正しく使う知識や習慣が定着しないと病気のリスクはなくなりません。そのため、今後は手洗いや衛生的な水の使い方についての教育や啓蒙活動も展開していく必要があると考えています」と、杉本氏は語る。

世界各地で異常気象による災害が発生、戦争や紛争も起こるなか、水資源をめぐる対立も激化している。「きれいな水」を届けるKGホールディングスの取り組みは、「水の格差」の是正に加え、貧困や教育格差など多くの課題を解決するための第一歩となるだろう。

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

衆院選、自民単独で300議席超 維新と合わせ3分の

ワールド

選挙終盤に響いたママの一言、「戦争の足音」感じた有

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

イスラエル首相、トランプ氏と11日会談 イラン巡り
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中