最新記事
環境問題

プラスチックごみが「海洋生物の胚」を死滅させている可能性

Sea Plastics Are Causing Embryos to 'Go Wrong' and Die

2024年4月23日（火）13時30分
パンドラ・デワン
（写真はイメージです）Naja Bertolt Jensen-Unsplash

（写真はイメージです）Naja Bertolt Jensen-Unsplash

＜イタリアのアントン・ドールン生態学研究所とイギリスのエクセター大学が行った新たな研究で明らかに＞

プラスチック汚染は海洋生物に想像以上の害をもたらしているのかもしれない。

国際自然保護連合（IUCN）によると、海に流れ込むプラスチックは年間1400万トンに上り、海洋ごみ全体の80％を占める。そうしたプラスチックは海洋生物が絡まるだけでなく、人工物に含まれる化学物質を摂取すれば、自然の代謝がかき乱される可能性もある。プラスチックの表面には重金属などの有害物質が付着していることがあり、これがそうした影響を引き起こす。

イタリアのアントン・ドールン生態学研究所とイギリスのエクセター大学が行った新たな研究で、高濃度のプラスチック汚染が、実際に広範な海洋生物の胚を死滅させている可能性があることが分かった。

「極端な汚染がある中でそうした種が繁殖していれば、その種に次の世代はない」。発表の中で、論文筆頭筆者のエクセター大学アソシエートリサーチフェロー、エヴァ・ヒメネスグリはそう言い切った。

科学誌キモスフィアに発表した研究でヒメネスグリのチームは、主な海洋生物を網羅する7種の発達にPVCペレット（幅広い製品の製造に使われる粒状のプラスチック）が及ぼす影響を調査した。

「我々が調査した種は、高濃度の新しいPVCペレットにさらされると、さまざまな形でおかしくなった。殻や脊索（胚の中央を走る棒状の組織）を作れなくなったり、正しい左右相称が形成できなかったり、何回か細胞分裂を繰り返した後に発達が止まったものもある。いずれも生存可能な胚になることはできなかった」（ヒメネスグリ）

海洋全体の平均的なプラスチック濃度に比べると、この研究に使ったプラスチック濃度は異常に高かったという。それでも、特定の状況でプラスチックがこれほど高濃度になることはあり得る。

ヒメネスグリは「我々が研究したような濃度の汚染は、PVCペレットの流出のような状況でしか見られない」としながらも、「それが起きることは分かっている。例えば1月にはポルトガル沖で何百万ものペレットが貨物船から流出した」と指摘する。

「石油化学工場付近の河川や海岸も、非常に高濃度の加工前ペレットが含まれることが分かっている。もし、我々の沿岸部でプラスチック汚染がそうした極端な水準に達した場合（特殊なケースで起こり得るが、幸いなことに現時点ではめったにない）、多くの種が繁殖できなくなる可能性があり、海洋生物と環境全体、さらには人間にとてつもない影響を及ぼす」

ヒメネスグリはそう語り、「海へ流れ込むプラスチックの量を減らすため、我々は緊急に行動する必要がある」と言い添えた。

（翻訳：鈴木聖子）

【関連記事】
カカオ豆の高騰が止まらない...チョコ産業の未来に不可欠な「持続可能な農法」
名古屋のものづくりの現場から生まれた、唯一無二のアップサイクル品
革新技術で挑む鉄鋼業のグリーン化...H2GSが目指すCO2削減95％の挑戦

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号（2月10日発売）は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米アルファベットが200億ドル調達、異例の100年
2026.02.10

ワールド

仏政府諮問機関、中国品大量流入対策で30％関税かユ
2026.02.10

ワールド

米政府、ホルムズ海峡通航の自国船籍商船にイラン領海
2026.02.10

ワールド

アラブ諸国とトルコ・エジプト、西岸で権限拡大目指す
2026.02.10
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ？「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中