最新記事
SDGsパートナー

ネクシィーズグループが「初期投資オールゼロ」の省エネ設備導入で支援する中小企業の脱炭素化の未来

2023年12月22日（金）10時36分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
ネクシィーズグループ

サービス提供する分野は、店舗からオフィス、工場、レストラン、農業ハウスまで多岐にわたっており、EV軽貨物車などさらなる拡大も見込まれる

＜環境大臣認定の「エコ・ファースト企業」として、中小企業などへ環境に配慮した最新設備の導入の機会をワンストップで提供することで、脱炭素化への取り組みを後押しする＞

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや製品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えのもと、ニューズウィーク日本版はこの春、「SDGsアワード」を立ち上げました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇　◇　◇


企業が店舗やオフィスに導入したい設備を代わりに仕入れて提供する「ネクシィーズ・ゼロ」を手がける株式会社ネクシィーズグループ。同社のLED照明や最新の業務用空調設備の提供が、中小企業の脱炭素化への取り組みに寄与するものとして、注目を集めている。

「ネクシィーズ・ゼロ」がコストとCO2排出量を同時に削減

日本の企業は99.7％が中小企業によって占められているが、その中には脱炭素化への取り組みを始められていない企業も少なくない。そうした企業の脱炭素化を無理なく後押ししてくれるのが、ネクシィーズグループのサービスだ。

2012年に同社が立ち上げた「ネクシィーズ・ゼロ」は、企業が店舗やオフィスに導入したい設備をネクシィーズグループが代わりにメーカーから仕入れて提供するサービス。本来かかるはずの初期費用が不要となり、毎月のサービス料のみで導入できるので、顧客は融資や借り入れを受ける必要がなく、多数の見積もり、工事業者の手配や施工などにも煩わされないで済む。

「ネクシィーズ・ゼロ」が扱う商材は49万点以上にも及ぶが、LED照明や最新の業務用空調設備などを導入した企業には、初期費用や電気料金の削減というコストダウンに留まらず、エネルギー消費が抑えられ、実質的CO2排出量が削減されるという効果をもたらす。

bank_report.jpg

不安定化する世界情勢と気候変動の中で、同社の省エネ設備導入のアプローチは経済と環境保全を両立する課題解決に資するものとなっている

次のページ軽貨物輸送EVへとサービス拡大も
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米航空管制システム刷新にＲＴＸとＩＢＭ選定の可能性
2025.05.01

ビジネス

午前の日経平均は続伸、米株の底堅さ好感　個別物色が
2025.05.01

ビジネス

中国ＣＡＴＬ、5月に香港市場に上場へ＝関係筋
2025.05.01

ワールド

米上院、トランプ関税阻止決議案を否決　共和党の造反
2025.05.01
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 2
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 3
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    中居正広事件は「ポジティブ」な空気が生んだ...誰も…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 10
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中