最新記事
建築

サステナブル建築を先導する世界の最先端モデルとは

Going Ultra-Sustainable

2023年10月13日(金)19時50分
デービッド・H・フリードマン(ジャーナリスト)
米ボストン大学コンピューティング・データサイエンス学部の新校舎

米ボストン大学コンピューティング・データサイエンス学部の新校舎。同大学は2040年までにカーボンニュートラルを目指すと宣言している DAVID L. RYANーTHE BOSTON GLOBE/GETTY IMAGES

<CO2排出の40%は建築関連、技術を総動員して持続可能な街づくりを>

ノルウェー西岸の都市トロンハイム(人口約18万人)は、北極圏から約320キロの高緯度に位置する古都。長い冬には空はどんよりと曇り、太陽光など自然エネルギーの利用に理想的な条件がそろっているとは到底思えない。だが、この街に立つ延べ床面積約1万8600平方メートルの新築ビル「パワーハウス・ブラットルカイア」は年間50万キロワット時近い再生可能エネルギーを生み出している。この建物内で消費される電力はその半分にすぎず、余剰分は近隣に並ぶ建物に供給されるほか、電気自動車やバス、船舶の充電に利用されている。

ここ10年ほど、アメリカをはじめ世界各地に「サステナブル建築」が誕生し始めた。サステナブル(持続可能な)建築とは設計、施工、運用を通じて環境負荷をできる限り抑えた、持続可能な生活スタイルに寄与する建物のことだ。

だが今、技術の進歩に景気回復が重なり、大型ビル開発はさらにその先を行く「超サステナブル建築」の時代に突入しつつある。気候変動の影響が明らかになり各国政府が規制強化に乗り出したことも、この新潮流を後押ししている。トロンハイムのビルのような未来型の超サステナブル建築が目指すのは、10 年前には考えられなかったような野心的な目標だ。周囲の環境に及ぼすダメージを極力ゼロにするだけでなく、環境の再生に積極的に貢献しようというのである。それを可能にするのは、建物を取り巻く地域と都市全体のグリーン化を視野に入れた設計だ。

気候変動の進行を防ぐには二酸化炭素(CO2)の排出を大幅に減らさなければならないが、現状では各国の削減努力は十分とは言い難い。住宅やビルの施工段階でのCO2排出に冷暖房や照明など運用段階での排出も加えると、建築関連のCO2排出は世界の総排出量の約40%を占めるといわれている。気候変動を抑えるにはこの部門の大幅な排出削減が不可欠なのだ。

トロンハイムのビルは、ノルウェーの5つの建築業界組織が共同で開発した。計画ではCO2排出ゼロの建物にすることを目指し、そのために外壁の約290平方メートルのスペースを太陽光パネルで埋め尽くした。さらに沿岸部という地の利を生かし、海水をくみ上げて冷暖房に利用している。2019年に完成した「パワーハウス・ブラットルカイア」は、「エネルギー・ポジティブ」な建築、つまり消費量を上回る再生可能エネルギーを生み出す大型ビルのモデルとなっている。

パワーハウス・ブラットルカイア

パワーハウス・ブラットルカイアは地域のグリーン化の要 SNØHETTA

【20%オフ】GOHHME 電気毛布 掛け敷き兼用【アマゾン タイムセール】

(※画像をクリックしてアマゾンで詳細を見る)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシアで米国人2人が拘束、1人は窃盗容疑の米軍兵士

ワールド

ブラジル南部洪水、死者90人・行方不明130人超に

ワールド

トランプ氏と性的関係、ポルノ女優が証言 不倫口止め

ビジネス

アマゾン、シンガポールで1.3兆円投資 クラウドイ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:岸田のホンネ
特集:岸田のホンネ
2024年5月14日号(5/ 8発売)

金正恩会談、台湾有事、円安・インフレの出口......岸田首相がニューズウィーク単独取材で語った「次の日本」

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地ジャンプスーツ」が話題に

  • 2

    「自然は残酷だ...」動物園でクマがカモの親子を捕食...止めようと叫ぶ子どもたち

  • 3

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国の研究チームが開発した「第3のダイヤモンド合成法」の意義とは?

  • 4

    「真の脅威」は中国の大きすぎる「その野心」

  • 5

    デモを強制排除した米名門コロンビア大学の無分別...…

  • 6

    いま買うべきは日本株か、アメリカ株か? 4つの「グ…

  • 7

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

  • 8

    外国人労働者がいないと経済が回らないのだが......…

  • 9

    中国軍機がオーストラリア軍ヘリを妨害 豪国防相「…

  • 10

    単独取材:岸田首相、本誌に語ったGDP「4位転落」日…

  • 1

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受ける瞬間の映像...クラスター弾炸裂で「逃げ場なし」の恐怖

  • 2

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国の研究チームが開発した「第3のダイヤモンド合成法」の意義とは?

  • 3

    「2枚の衛星画像」が伝える、ドローン攻撃を受けたロシア空軍基地の被害規模

  • 4

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミ…

  • 5

    屋外に集合したロシア兵たちを「狙い撃ち」...HIMARS…

  • 6

    どの顔が好き? 「パートナーに求める性格」が分かる…

  • 7

    ロシアの大規模ウクライナ空爆にNATO軍戦闘機が一斉…

  • 8

    ロシア軍の拠点に、ウクライナ軍FPVドローンが突入..…

  • 9

    外国人労働者がいないと経済が回らないのだが......…

  • 10

    「500万ドルの最新鋭レーダー」を爆破...劇的瞬間を…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 4

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 5

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 6

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 7

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 8

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 9

    NASAが月面を横切るUFOのような写真を公開、その正体…

  • 10

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中