最新記事
健康

間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】

Replace Snacks With These Nuts, Say Scientists

2025年4月13日(日)08時15分
ルーシー・ノタラントニオ
ピーカンナッツ

tseiu-pixabay

<ペンシルベニア州立大学の研究チームがコレステロール値など、間食と健康についての最新レポートを発表...>

間食といえば何を思い浮かべるだろうか。ピーカンナッツを想像する人は少ないかもしれない。しかし、いつものおやつをピーカンナッツに置き換えることで、健康に大きな恩恵があることが最新研究で明らかになった。

アメリカ人の9割以上が、1日に1〜3回の間食をしているとされる。しかし、YouGovの調査によれば、2024年の人気のおやつはチョコレート菓子、クッキー、ポテトチップスが中心というように健康的とは言いがたい。


 

そんな中、ペンシルベニア州立大学栄養科学部の研究チームが、日常的な間食をピーカンナッツに置き換えることで、コレステロール値の改善や食事の質の向上につながると発表した。

本研究はメタボリック症候群のリスクがある成人を対象にピーカンナッツの効果を調査したもので「アメリカ臨床栄養学会誌(The American Journal of Clinical Nutrition)」に掲載された。

25歳から70歳までの138人の被験者をランダムに2つのグループに分け、一方は毎日2オンス(約57g)のピーカンナッツを間食として摂取し、もう一方のグループは通常の食生活を維持した。12週間にわたって血管の健康状態、血液検査のデータや食事を記録。

そして、すべての被験者が他の種類のナッツ類を控えること、また指示された間食以外の食習慣とライフスタイルを維持するよう指導された。

その結果、ピーカンナッツを摂取したグループでは、総コレステロール、LDL(悪玉)コレステロール、non-HDLコレステロール(総コレステロールからHDL(善玉)コレステロールを引いたもの)、総コレステロールとHDL(善玉)コレステロールの比率、中性脂肪が有意に減少した。いずれも心疾患リスクに関わる要因だ。

ビジネス
「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野紗季子が明かす「愛されるブランド」の作り方
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、「ベネズエラへの一方的圧力に反対」 外相が電

ワールド

プーチン氏「外交または軍事で目標達成」、ウクライナ

ビジネス

FRBは利下げ余地ある、中立金利から0.5─1.0

ビジネス

米ワーナー、パラマウントの買収案を拒否 ネトフリ合
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒…
  • 8
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 10
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中