最新記事
健康

普通の「おつまみ」で認知症リスクが低下する可能性【最新研究】

Common Snack May Reduce Dementia Risk

2024年11月9日(土)07時10分
パンドラ・デワン
ナッツ

Radfotosonn-pixaba-

<よくあるスナックが認知症を防ぐ助けになる...。スペインとポルトガルの研究チームによるデータ分析結果とは?>

アメリカ疾病予防対策センター(CDC)によると、65歳以上のアメリカ人のうち500万人以上が認知症に罹患している。認知症にはいくつか種類があり、最も一般的なのはアルツハイマー病だ。これは記憶、思考、意思決定などの能力低下を特徴としている。

現在、アルツハイマー病の治療法は見つかっていない。しかし、食生活を含む生活習慣を変えることで症例のうちの45%の進行を遅らせたり、予防できる可能性があると神経科学者らは見ている。

「GeroScience」誌に発表されたスペインとポルトガルの研究者らによる最新研究によると、ナッツの摂取が認知症リスクの低減に強い関連性があることが、成人5万人以上を対象にした調査結果で明らかになった。

【動画】50代以降、8つのナッツでアルツハイマーのリスクが低減 を見る


 

さまざまな疾患の発症に関して、遺伝要因と環境要因を調査する生物医学データベース「UKバイオバンク」から最初の評価から平均7年間追跡調査を受けた、40歳から70歳の被検者のデータをコーホート(要因対照)分析。

その結果、毎日ナッツを食べた人々は認知症の発症リスクが12%低いことが判明。また、1日に一握りのナッツを食べた被検者のリスク低減率は16%であった。無塩ナッツのほうが、有塩のよりもより良い効果があることも確認された。

これらの結果は観察データに基づいているため、ナッツが認知症を防ぐことを決定的に証明するものではない。しかし、ナッツの摂取が脳の健康に利益をもたらすことを示す先行研究とも一致している。

たとえば、2014年に「栄養・健康・加齢雑誌(Journal of Nutrition, Health, and Aging)」で発表された、アメリカの看護師1万6000人を対象とした研究では、少なくとも週5回ナッツを食べた人が、食べなかった人よりも認知機能テストで良い成績を収めたことが示されている。

メンバーシップ無料
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請件数は横ばいの21.3万件、労働

ワールド

イラク海域のタンカーで小規模爆発、イランが遠隔操作

ワールド

情報BOX:米・イスラエルのイラン攻撃後の中東にお

ワールド

米ウクライナ、3者協議延期・開催地変更を検討=ゼレ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    「え、履いてない?」モルディブ行きの飛行機で撮影された、パイロットの「まさかの姿」にSNS爆笑
  • 3
    「イランはどこ?」2000人のアメリカ人が指差した場所にSNS震撼「自国の場所すらわからない」
  • 4
    対イラン攻撃に巻き込まれ、湾岸諸国が存立危機
  • 5
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 6
    「ハリポタ俳優で終わりたくない」...ハリー・メリン…
  • 7
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「旅客数が多い空港」ランキン…
  • 9
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中