最新記事
健康

大腸がんの原因になる食品とは?...がん治療に革命をもたらす可能性も【最新研究】

Common Foods May Lead to Colon Cancer

2024年12月22日(日)08時40分
ハティ・ウィルモス
食パン

CordMediaDigitalServices-pixabay

<大腸がんはアメリカで4番目に多いがんで、特に若年層で増加している。「レゾリューション・メディシン(resolution medicine)」について>

超加工食品は体内に炎症を引き起こし、大腸がんのリスクを高める可能性があることを研究者らが最新研究で指摘。この研究は「がん治療に革命をもたらす可能性がある」と考えられている。

がん患者の腫瘍を分析した研究者らは、炎症を引き起こす食品と大腸の腫瘍の成長に潜在的な関連性を発見した。サウスフロリダ大学(USF)の外科学の教授で、タンパ総合病院(TGH)がん研究所トランスレーショナル・リサーチ・イノベーション部門の副センター長でもあるティモシー・イエートマン博士は次のように述べる。


 

「不健康な食事を摂取している患者の体内で炎症が増加していることは広く知られていますが、大腸がんでもこの炎症が見られています。がんは治癒しない慢性の傷のようなものです。毎日、超加工食品を摂取していると、炎症と免疫システムの抑制によって、その傷の治癒力が低下し、最終的にがんの成長を許してしまうのです」

「アメリカ疾病予防管理センター(CDC)」によると、結腸癌と直腸がんの双方を含む大腸がんはアメリカで4番目に多いがんであり、それに関連する死因としても4番目に多い。特に若年層で増加しており、1990年代初頭からほぼ倍増となっている。

今回のサウスフロリダ大学とタンパ総合病院の研究では、食事由来の炎症がその主な原因の1つである可能性が示唆された。

タンパ総合病院で大腸がん患者から採取された162個の腫瘍サンプルを除去、冷凍、分析し、炎症の兆候を調査した。炎症は免疫システムにとって重要な機能ではあるが、炎症を引き起こしやすい食事を摂る人々の中には、炎症が完全におさまらず、弱い炎症が体内で慢性的に継続するケースもあった。

また、腫瘍の内部に炎症を促進する分子が過剰に存在し、治癒を促進する分子が不足していることも観察された。したがって、体内での炎症が腫瘍の発生を引き起こし、さらに炎症を引き起こしやすい食品を摂取することで悪化する可能性があると結論づけている。

メンバーシップ無料
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

越境データ関税猶予延長、米が有志国と模索 WTOで

ワールド

独、難民帰還でシリアと協力 「祖国復興に重要な役割

ビジネス

米食品流通シスコ、飲食店向け卸売企業を290億ドル

ビジネス

デンソーが中計、30年に営業利益率10%以上 株主
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 8
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 9
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 10
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中