最新記事

リモートワーク

「リモートワーク」と「出社」の割合に黄金比はあるのか?

The Pitfalls of Hybrid Scheduling

2022年5月12日(木)18時06分
アリソン・グリーン(職場コンサルタント、ウェブサイト「アスク・ア・マネジャー」運営者)

全てのミーティングをビデオ会議システムでやるのであれば、わざわざオフィスに出勤する意味はない KATERYNA ONYSHCHUK/ISTOCK

<出勤してもチャットで会議? 「ハイブリッドワーク」で在宅勤務と出社の利点を両立できるはずが、計画なしに職場復帰を命じる企業が多すぎる。解決策とは?>

在宅勤務の社会実験が始まってから2年以上、「オフィスへの回帰」を主張する意見の中で、最もよく聞く理由の1つが「コラボレーション」の重要性だ。従業員は現場にいる必要がある、全員が別々の場所で仕事をしていると互いに協力し合うことが難しくなるからだ、と。

そのせいもあって、週の半分を自宅で、残りの半分をオフィスで働くハイブリッド型勤務の人気が高まっている。ハイブリッドワークは在宅勤務の利点(通勤時間がない、集中できる、犬と一緒にいられるなど)と、同僚と対面で仕事をする利点を両立できるとされている。

問題は、多くの場合、そんなふうにうまくはいかないということだ。

むしろ週の一部または全部をオフィス勤務に戻した多くの人々は、職場にいるのが自分だけだったり、オフィスで孤独を感じたり、全てのやりとりがメールやスラックのような社内チャットツール、テレビ会議アプリのズーム(Zoom)で行われていることに気付く。

彼らは往復の通勤時間を費やし、対面での仕事に伴うあらゆる面倒に対処しているのに、あるはずの見返りが一つもない。

私は職場の悩み相談を受け付けるウェブサイト「アスク・ア・マネジャー」を運営しているが、次のような投稿を読んで共感する人はたくさんいるはずだ。

「うちの上層部は、オフィスへの出勤を義務付けています。最初は週に1日、次に2日、そして今は3日です。出勤することで、ズームでは実現できない貴重な(場合によっては自発的な)対面での交流や共同作業が可能になる、というのが理由です。

それが本当なら、気は進みませんが、出勤しようという気になるかもしれません。でも、少なくとも私にとっては、そうではありません。

少なくとも出社時の50%は、同じチームのメンバー(または普段付き合いのある別グループのメンバー)は私以外誰も来ていません。家族と離れ、2時間かけて通勤し、オフィスに座って一日中誰とも話さない(メールやズームは別ですが、それは家でもできる)。

自分のデスクに着いて、他のメンバーがいない暗いオフィスを見るたび、怒りが込み上げてきます。週に数時間、私(と家族)の時間を意味もなく奪われているような気がして、仕事に対するモチベーションはがた落ちです」

働く人々を苦しめているのは、無駄な通勤時間だけではない。正当な理由もなく、少なからず不便を伴う古いやり方を会社から押し付けられているという認識も問題だ。私のサイトに届いたメッセージをもう少し紹介しよう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

物言う株主サード・ポイント、USスチール株保有 日

ビジネス

マクドナルド、世界の四半期既存店売上高が予想外の減

ビジネス

米KKRの1─3月期、20%増益 手数料収入が堅調

ビジネス

米フォード、4月の米国販売は16%増 EVは急減
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    【徹底解説】次の教皇は誰に?...教皇選挙(コンクラ…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中