最新記事

認知症予防

年代別:認知症のリスクを減らすために注意すべき危険因子

HOW TO REDUCE YOUR RISKS OF DEMENTIA

2020年4月1日(水)14時30分
ニコル・アンダーソン(トロント大学心理学部教授、ベイクレスト老人医療センター付属ロットマン研究所研究員)

mookTandP_P48_2.jpg

KALI9/ISTOCKPHOTO

多くの研究はまた、幼少期の社会経済的要因や学業成績と、認知症リスクとの関連を指摘している。例えば、幼児期における社会経済的地位の低さは、人生後期の記憶力低下に関連しているとされる。教育を受ける年数が1年増えると、認知症リスクが7%低下すると結論付けたメタ分析もある。

多くの場合、社会経済的地位の低さに付随する栄養不良は、高血圧、高コレステロール、糖尿病といった心血管系・代謝系の疾患につながる場合があり、これらの病気は認知症のリスクを高める。

そして教育レベルの低さは、知的刺激に満ちた職業や余暇活動に従事する機会を得にくくする。これらの活動には、神経回路の複雑さと回復力を強化する効果がある。

中年期はよく働きよく遊べ

社会的または認知能力的に複雑な職業に従事する人は、人生後期における認知機能がより高く、認知症のリスクが低いことを示す研究がある。同様に、中年期に読書やゲームといった認知能力を刺激する活動に従事することで、認知症リスクを26%程度減らすことができる。

中年期の適度または活発な身体活動も、認知症リスクを減らすことができる。運動が身体の健康にいいことは、私たちは誰もが知っている。

有酸素運動(エアロビクス)は、健康的な体重の維持と血圧を低く抑えるのに効果があるだけでなく、新しい神経細胞の成長を促す効果もある。新しい記憶の形成を主につかさどる脳の部位・海馬では特にそうだ。

「絆」の維持と適切な食生活

社会経済的要因の影響や、認知的・身体的活動の有無は、人生後期になっても重要な認知症の危険因子であり続ける。加えて人生の晩年には、孤独と社会的支援の欠如が新たな危険因子として浮上する。

アルツハイマー病の遺伝的リスクを持つ高齢者は、他の誰かと同居している場合は認知機能の低下を経験する可能性が低く、孤独を感じる割合も低く、社会的支援を得ていることを実感できる。

人間は食べたものでできていると言われるが、食事は認知症の危険因子としても重要であることが分かっている。未精製の穀物、果物、野菜、豆類、オリーブ油、魚をしっかりと摂取し、肉の消費を抑える──いわゆる地中海スタイルの食生活だが、これは認知症の発症率低下と関連があるとされている。

私はベイクレストの同僚たちと共に、こうした学術的証拠に基づき50歳以上を対象とした「脳の健康食品ガイド」を作成した。

私がこのような情報を発表するたびに、決まって誰かがこう言う。「でも、うちの母はその手のことを全部やったのに、認知症になった」。また、「ロナルド・レーガン(元米大統領。退任後、アルツハイマー病であることを公表した)はどうだったの?」と聞く人もいる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中