最新記事

株の基礎知識

いま日本株を買っているのは誰なのか

2020年9月14日(月)06時30分
鳳ナオミ ※株の窓口より転載

「自己」の裏に日銀あり?

委託と対をなす「自己」の特徴も紹介しておきましょう。

自己売買は主に証券会社に所属しているディーラーが担いますが、ひと口にディ-ラーと言っても、そのミッションはさまざま。自身の判断で買い、売っているイメージがあるかもしれませんが、そのように相場を張っているディ-ラーはごくわずかです。自己売買の多くは相場の上下動のリスクをほとんど取りません。

自己のほとんどは大口投資家との相対取引に関わる売買であり、委託売買の反対側のポジションを取ることが多いのです(委託合計が買い越しなら自己は売り越しに。逆も同様)。自己売買が売りか買いに偏っていたとしても、それは一時的であり、エグジットが決まっているケースがほとんどです。

■統計に現れない日銀のETF買い付け

先述の通り、特に注目されるのは外国人の売り越し、買い越しの動向ですが、日本銀行のETF(上場投資信託)の買いが話題に上ることもしばしば。日銀は金融政策の一環として、民間の運用会社が組成するETFを購入することを通じて日本株を買い入れています。

買い入れを始めた2010年当時の年間買い入れ予定額は4500億円でしたが、2019年では年間6兆円まで増加。2020年にはコロナショックによる経済下振れリスクに対応する形で、年間12兆円まで買い入れペースを増加させています。もはや無視できないどころか、日本最大の買い手と言っても過言ではないでしょう。

そんな日銀のETF買い付けは、投資主体別売買動向には直接表れないことに注意が必要です。

信託銀行からの買い付けもあれば、そうでない場合もあります。ETF特有の仕組みである新規設定を利用した買い付けでは信託銀行は経由していないと思われ、設定の際に介在する指定参加者(証券会社)の自己を介していると思われます。

つまり、自己に日銀の売買が隠れていることがある、ということです。詳細は公表されていないので把握しきれませんが、購入金額は日銀のホームページで毎日公表されています。外国人、個人の動向に加えて、日銀の売買動向にも目を向けておいたほうがいいでしょう。

売買主体の傾向を知ると、相場が見えてくる

・海外投資家が買い越している、または買い越しに転じた→相場の上昇局面入り
・海外投資家が売り越している、または売り越しに転じた→相場の下降局面入り
・個人投資家が買っている→下げ基調が続いている
・個人投資家が売っている→上昇基調が続いている

このような傾向があることを知っておくことは、相場の動向を判断する際の手かがりになるでしょう。ただし、常にこのとおりになるわけではないことには注意が必要です。あくまでヒントとして参考にしつつ、実際の相場で起きていることを理解しようとする姿勢が必要です。

2020/08/24

[執筆者]
鳳ナオミ(おおとり・なおみ)
大手金融機関で証券アナリストとして10年以上にわたって企業・産業調査に従事した後、金融工学、リスクモデルを活用する絶対収益追求型運用(プロップ運用)へ。リサーチをベースとしたボトムアップと政治・経済、海外情勢等のマクロをとらえたトップダウンアプローチ運用を併用・駆使し、年平均収益率15%のリターンを達成する。その後、投資専門会社に移り、オルタナティブ投資、ファンド組成・運用業務を経験、数多くの企業再生に取り組むなど豊富な実績を持つ。テレビやラジオにコメンテーターとして出演するほか、雑誌への寄稿等も数多い。現在は独立し、個人投資家として運用するかたわら、セミナーや執筆など幅広い活動を行う。

※当記事は「株の窓口」の提供記事です
kabumado_logo200new.jpg

20200915issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

9月15日号(9月8日発売)は「米大統領選2020:トランプの勝算 バイデンの誤算」特集。勝敗を分けるポイントは何か。コロナ、BLM、浮動票......でトランプの再選確率を探る。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ハンガリーなど備蓄原油で当面対応 EU、ロシア産停

ビジネス

FRB、金利据え置き「当面」適切 物価見通しにリス

ビジネス

ソフトバンクG、エヌビディア株を25年第4四半期に

ワールド

米国土安全保障省報道官が退任へ、強硬な移民対策への
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中