日本のビジネススクールは何のためにあるのか？

拙著『大学教授の資格』（NTT出版、2010年）では、近年増大化しつつある社会人教授（これには、1.「企業経験型」―企業経験を経て大学教員〔教授・教授〕になった人、2.「社会人大学院型」―いわゆる社会人大学院を出て大学教員〔教授・准教授〕になった人、の2つのタイプがある）に対して、大学教授の資格とは何かを詳細に検討した。本書は数多くのマスコミ（朝日新聞の書評や耕論、週刊朝日等）に取り上げられ、日本の大学教員のあり方に一石を投じることになった。

日本の大学には、学部卒業で企業経験を経ただけで大学教員になれる、という日本特有のガラパゴス的な悪しき慣習がある。他方、欧米の大学では、アクデミックな教育（大学院）を受けて学位（博士号）を取得し、教育・研究上の業績が採用基準を満たしていなければ大学教員になれないのが通例である。

学問的訓練を受けていない、企業経験のみで採用された実務家教員（社会人教員）が採用され、そうした人たちが大学で教鞭をとることが近年の日本の大学生の学力低下を招いている、という指摘もみられる。つまり、学術的な論文や著作という業績がなくても、一般的な啓蒙書やエッセイを業績とみなして、大学が採用するからだ。

その理由は、大学が企業出身の人たちを通じて、学生の就職先を確保したいという思惑もある。近年、専門分野ではなく、キャリア教育という形で社会人を大学教員として採用する例が多いのはこのことを示しているといえるだろう。

きちんと研究成果を残し、大学教授として活躍する人もいる

しかしながら、筆者の知っている社会人教授の中には、企業に勤務しながら、大学院で研究を行い、学位（博士号）を取得して、大学教授として活躍されている方も数多くいる。

電通のマーケティング・ディレクター等を務め、城西大学・法政大学を経て、現在、中央大学大学院戦略経営研究科教授として教鞭をとっておられる田中洋氏や、京都大学工学部を卒業しながら、帝人・住友銀行を経て、米国でMBA、東京工業大学で学位（博士〔学術〕）を取得し、一橋大学大学院国際企業戦略研究科で企業経営の再生やM&A分野のすぐれた専門家となっている佐山展生氏などがその典型だ（注：佐山氏はスカイマークの会長に就任し、現在は一橋大学の客員教授になっている）。

こうした人たちは企業経験を単なる経験として捉えずに、学問的知識を融合させることで、自らの知的人生を開拓しようとしてきたからこそ、サラリーマンのあこがれである大学教授になれたのである。「学ぶ」という強い意識・動機づけと目標実現に向けての知的な行動力さえあれば、「夢を形」にすることができるのである。

昨年「日本のビジネススクールに行く価値があるのか？」で書いたように、残念ながら、サラリーマンが日本のビジネススクールを出ても、米国のビジネススクールのように就職先も待遇もキャリアアップしていないのが現状だ。

だからこそ、大学教授になるというキャリアを選ぶ人がいるのかもしれないが、そうであれば、きちんと学問的知識を融合させ、日本の教育界に貢献する人材となってもらいたい。豊富な社会経験と学問的な成果という双方の業績をもつ、新しい大学知性人（ネオ・アカデミクス）こそがグロ－バル社会の大学に求められる大学教授像なのである。

［筆者］
松野 弘
博士（人間科学）。千葉大学客員教授。早稲田大学スポーツビジネス研究所・スポーツCSR研究会会長。大学未来総合研究所所長、現代社会総合研究所所長。日本大学文理学部教授、大学院総合社会情報研究科教授、千葉大学大学院人文社会科学研究科教授、千葉商科大学人間社会学部教授を歴任。『「企業と社会」論とは何か』『講座 社会人教授入門』『現代環境思想論』（以上、ミネルヴァ書房）、『大学教授の資格』（NTT出版）、『環境思想とは何か』（ちくま新書）、『大学生のための知的勉強術』（講談社現代新書）など著作多数。