最新記事

モノづくり

イノベーション流行りの日本が、順位を4位から25位に落とした理由

2018年6月4日(月)17時59分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

recep-bg-iStock.

<国を上げて取り組んでいるのに、イノベーションに関する国際競争力ランキングで順位を下げ続ける日本。ロジカル・シンキングやオープン・イノベーションといった欧米型のアプローチに頼り過ぎているのが原因では?>

「イノベーション」は、今やビジネスの世界に限らず一般社会にも広がり、この言葉を見たり聞いたりしない日はないと言っていい。と同時に、「もう聞き飽きた」「何でもかんでもイノベーションって言うなよ」と思う人も増えていることだろう。そんな声に応えるかのように、「『イノベーション』という言葉にウンザリな人へ」という見出しから始まる本が刊行された。

自社製品・サービスの開発による新規事業の立ち上げ(つまり、イノベーションだ)を支援する株式会社enmono(エンモノ)代表の三木康司氏による『「禅的」対話で社員の意識を変えた トゥルー・イノベーション』(CCCメディアハウス)だ。

日本のイノベーションはうまくいっていない

「イノベーション(innovation)」は「技術革新」と訳されることが多いが、この言葉を提案した経済学者のヨーゼフ・シュンペーターは当初、「新結合」と定義していた。つまり、「想定外の分野をつなぎ合わせることで、従来とはまったく異なる価値を生み出すこと」だ。

著者の三木氏は、イノベーションという言葉が日本ではまだ認知されていなかった時期に、大学院の博士課程でイノベーションを研究していた人物。その後、ベンチャー企業の立ち上げに参画するが、紆余曲折を経て自ら起業し、今では企業がイノベーションを生み出す手助けをしている。

そんな三木氏は2016年頃から、名刺交換をした相手の部署名や肩書きに「イノベーション」という言葉が増えたという実感を持っているそうだ。同じように感じている人は多いかもしれない。製造業を中心に強かった日本企業がグローバル競争に苦しむなか、日本は国を挙げてイノベーションに取り組んでいる現状がある。

だが残念なことに、イノベーションに関する国際競争力を比較したデータによれば、日本は毎年確実に順位を下げていて、2007年には4位だったのが2012年には25位にまで落ちている(本書で紹介されている「情報通信白書2013年度版」の資料より)。

実際、大企業がこぞって「○○イノベーション推進事業部」といった部署を立ち上げているのであれば、もうそろそろ新規ビジネスが次々に誕生し、新たな製品・サービスが市場に投入されてもよさそうなはずだが、そうした波はあまり感じられない。

要するに、日本のイノベーションはうまくいっていないのではないか。そして、イノベーションがうまくいかないのは、ロジカル・シンキングやオープン・イノベーションといった欧米型のアプローチに安易に頼り過ぎていることが原因なのではないか――というのが三木氏の指摘である。

ニュース速報

ワールド

サウジ原油輸出、11月は日量737万バレルに増加=

ビジネス

ドイツ経済、19年は欧州債務危機以来の低成長=中銀

ビジネス

世界成長率見通し、20年3.3%に下方修正 印など

ビジネス

台湾輸出受注、12月は14カ月ぶり増加 通年ではマ

MAGAZINE

特集:CIAが読み解くイラン危機

2020-1・28号(1/21発売)

40年にわたる対立の起源はどこにあるのか── 元CIA工作員が歴史と戦略の視点から分析

人気ランキング

  • 1

    ゴーン逃亡のレバノンが無政府状態に、銀行も襲撃される

  • 2

    英王室に爆弾を放り込んだスーパーセレブ活動家メーガン妃の野心

  • 3

    TWICEリーダー、ジヒョの発言で炎上した「웅앵웅」とは? 韓国に広がる男女間ヘイトの炎

  • 4

    世界の富裕層上位2100人が最貧困層46億人より多くの…

  • 5

    ヘンリー王子「王室引退」への不満と同情と

  • 6

    訪韓日本人数が訪日韓国人数を上回った ......その内…

  • 7

    ヘンリー王子夫妻「王室離脱」でエリザベス女王にい…

  • 8

    ヘンリー王子との結婚「考えが甘かった」と重圧を語…

  • 9

    日本不買運動で韓国人が改めて思い知らされること

  • 10

    ゴーン「逮捕翌日、フランス大使から日産の陰謀を知…

  • 1

    訪韓日本人数が訪日韓国人数を上回った ......その内実は

  • 2

    韓国・文在寅政権──モンスターになってしまったモンスターハンターたち

  • 3

    年始から「不快感」の応酬......文在寅vsアメリカは大荒れの予感

  • 4

    野生のコヨーテ3匹を猫が撃退! 「クレイジーキャッ…

  • 5

    日本も見習え──台湾はいかにポピュリズムを撃退したか

  • 6

    ゴーン逃亡のレバノンが無政府状態に、銀行も襲撃さ…

  • 7

    オーストラリア森林火災、「ウォンバットが野生動物…

  • 8

    イラン、「アメリカに死を」が「独裁者に死を」へ 旅客機…

  • 9

    韓国でトゥレット障がい者のユーチューバー、「演技…

  • 10

    英王室に爆弾を放り込んだスーパーセレブ活動家メー…

  • 1

    ゴーン逃亡のレバノンが無政府状態に、銀行も襲撃される

  • 2

    日本不買運動で韓国人が改めて思い知らされること

  • 3

    韓国、長引く不況を「ノージャパン運動」が覆い隠す

  • 4

    韓国の自動車が危ない?

  • 5

    複数の海外メディアが行くべき旅行先として日本をセ…

  • 6

    トランプが52カ所攻撃するなら、イランは300カ所攻撃…

  • 7

    イラン軍司令官を殺しておいて本当の理由を説明しよ…

  • 8

    ヒトの老化は、34歳、60歳、78歳で急激に進むことが…

  • 9

    訪韓日本人数が訪日韓国人数を上回った ......その内…

  • 10

    最恐テロリストのソレイマニを「イランの英雄」と報…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
「STAR WARS」ポスタープレゼント
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年1月
  • 2019年12月
  • 2019年11月
  • 2019年10月
  • 2019年9月
  • 2019年8月