最新記事

キャリア

STEAMとは何か 仕事を奪われる(?)AI時代を生き抜く教養

2018年3月16日(金)09時58分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

ただ、AI時代に新たに求められるというartとは、果たして何だろうか。artの語義は、日本語でいう「芸術・美術」よりもはるかに広い。武道や格闘技は「martial arts」と呼ぶし、療法は「healing arts」、家政は「household arts」だ。

自然科学や数学、これらを応用した技術や工学といった、自然界の法則を発見し活用することが「STEM」だとすれば、artは人間が社会との関わりの中で模索しながら、自然界にはないものを創り上げていくものといえそうだ。

思えば、政治学、経済学、法学や歴史学などの文科系領域は、ほとんどがartに属する。すなわち「STEAM」とは、文系・理系といった枠組みの区別を意識せず、横断的に知識を習得し、新たな価値を創り上げていく姿勢だといえる。

AIを使いこなすための科学リテラシー

ところで、著者の伊藤氏は航空管制の世界にAIを導入する研究者だが、AIによる機械学習(ディープラーニング)を航空管制システムに組み込むことには懐疑的だという。

一般のエンジニア的な発想では、膨大なビッグデータをAIに読み込ませて、自動的に自己修正を繰り返すことで、理想的な管制システムを創り上げられると考えがちだ。伊藤氏も管制システムの一部に機械学習を採り入れることは肯定しているが、「大事なのは、適用する問題を見誤らないことです」(227ページ)とも付け加えている。

テクノロジーを突き詰めてシステムを構築すると、むしろそのシステムを瓦解させかねない。科学の限界を見抜く力を伊藤氏は「科学リテラシー」と呼ぶ。科学はもともと世の中をできるだけ法則化し、未来を予測するための「サバイバル術」として発達したという。

日本で生まれ育った伊藤氏自身も、科学リテラシーを武器にさまざまな壁を乗り越えてきた。そのおかげで、オランダ航空宇宙研究所やNASAエイムズ研究所など、海外で科学者として活動できたのだと語る(現在は国立研究開発法人 海上・港湾・航空技術研究所 電子航法研究所の主幹研究員)。

常識を疑い、目に見えない物事の本質を推測し、人間や社会に対する深い見識に裏付けられる科学リテラシーは、まさにartの領域だ。

アップル創業者のスティーブ・ジョブズが「カリグラフィー」を極めていたのはよく知られた話だ。カリグラフィーとは、アルファベット文字を美しく魅せるためのデザイン、いわば「西洋の書道」である。他方で彼は、東洋における「禅」の思想にも傾倒していた。ジョブズは「STEAM」のartに精通し、「STEM」で培われた高度なコンピューターを一般的な人々の感覚と結び付けることで、普及に貢献する役割を果たしたといえる。

AIが進化する以前から、この世に新たな価値をもたらし、社会に影響を与え、卓越した活躍をする人々は、文系・理系といった狭い枠組みを軽々と飛び越える横断的な知識を身につけていた。「AI時代」となった今、そうした人材がますます多方面で必要となってくる。そこで、さまざまな集団や個人をまとめる共通言語(=教養)としての「STEAM」が重要になるというわけだ。

人間独自の「art」要素を多分に持ち、時代に合った正しい科学リテラシーを身につけた者だけが、AIに生活や人格をむしばまれることなく、むしろAIを便利な道具として有効活用できる。

本書は人間にとって底知れぬ潜在能力を秘めたAIを、適度に恐れつつ、適切に活用するための科学リテラシーを身につけるきっかけとして、最適な入門書である。


『みんなでつくるAI時代
 ――これからの教養としての「STEAM」』
 伊藤恵理
 CCCメディアハウス

【お知らせ】
ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮情勢から英国ロイヤルファミリーの話題まで
世界の動きをウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中