最新記事
環境

2027年で製造「禁止」に...蛍光灯がなくなったら一体どうなる? 未来を担う新時代の照明とは

2024年10月25日(金)16時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
蛍光灯 

gazanfer-shutterstock

<国際的な規制の対象となり、2027年末で世界的に製造が禁止される蛍光灯。代わりを担うLED製造の現場では環境配慮型の「新たな取り組み」が続々スタートしている>

2027年末をもって、一般照明用の蛍光灯の製造・輸出入が「禁止」になる。一体なぜか。

蛍光灯には水銀が入っている。蛍光灯に電流を流すと電極から電子が放出され、その電子と水銀原子がぶつかることで紫外線が放出される。それがガラス管内の蛍光体に吸収されて、可視光線(目に見える光)として放たれる、それが蛍光灯が光る仕組みだ。

つまり、蛍光灯が光るためには水銀はなくてはならない。

しかし、水銀が人体に(他の生物にも)有害であることは誰もが知るところ。杜撰に廃棄される蛍光灯があれば、そこから自然界に有毒物質が流れ出てしまう。

こうした水銀による人体・生物・環境への影響に対する懸念から、2023年に開かれた国際会議で蛍光灯の製造・輸出入を2027年までとする取り決めとなった。蛍光灯をめぐる取り決めは「2027年問題」と呼ばれ、照明業界に大きな衝撃をもたらした。

国際会議での決定を受けてパナソニック エレクトリックワークス社(以下、パナソニックEW社)は10月1日、2027年9月末での蛍光灯の生産終了を発表した。取り決めを受けての生産終了発表は大手メーカーでは初だ。

パナソニックEW社は蛍光灯の国内市場シェア60%を占める最大手。1951年の発売以来、73年にわたり蛍光灯を販売し日本市場を牽引してきた。

2027年9月末の生産終了に向けて、蛍光灯の生産量は段階的に減らし、現在製造を担っている大阪・高槻工場の250人の従業員についても順次、別部門に移り、照明生産の技術を活用できる他の業務にあたるという。

パナソニック エレクトリックワークス社ライティング事業部長の島岡国康氏

パナソニック エレクトリックワークス社ライティング事業部長の島岡国康氏 Newsweek Japan

「最後の日」が近づく蛍光灯の製造について、ライティング事業部長の島岡国康氏は「最後の1台まで、きっちりと作り込んでいきたい」と語り、今後は「『光は、心を動かす。パナソニック・ライティング』をコンセプトに、心の豊かさとエコの両立に向けて進めていきたいと考えております」と述べた。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、貿易協定後も「10%関税維持」 条件提

ワールド

ロシア、30日間停戦を支持 「ニュアンス」が考慮さ

ビジネス

NY外為市場=ドル、対円・ユーロで週間上昇へ 貿易

ビジネス

米国株式市場=米中協議控え小動き、トランプ氏の関税
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは?
  • 2
    SNSにはトップレス姿も...ヘイリー・ビーバー、ノーパンツルックで美脚解放も「普段着」「手抜き」と酷評
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 4
    教皇選挙(コンクラーベ)で注目...「漁師の指輪」と…
  • 5
    恥ずかしい失敗...「とんでもない服の着方」で外出し…
  • 6
    骨は本物かニセモノか?...探検家コロンブスの「遺骨…
  • 7
    「金ぴか時代」の王を目指すトランプの下、ホワイト…
  • 8
    ロシア機「Su-30」が一瞬で塵に...海上ドローンで戦…
  • 9
    ついに発見! シルクロードを結んだ「天空の都市」..…
  • 10
    「股間に顔」BLACKPINKリサ、ノーパンツルックで妖艶…
  • 1
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 2
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つの指針」とは?
  • 3
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る? JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた
  • 4
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1…
  • 5
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 6
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは?
  • 7
    古代の遺跡で「動物と一緒に埋葬」された人骨を発見.…
  • 8
    シャーロット王女とスペイン・レオノール王女は「どち…
  • 9
    野球ボールより大きい...中国の病院を訪れた女性、「…
  • 10
    SNSにはトップレス姿も...ヘイリー・ビーバー、ノー…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 6
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つ…
  • 7
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 8
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中