最新記事
投資

インフレをチャンスにできる人と、貧乏になる人...それぞれ共通するパターンがあった

2023年3月14日(火)17時47分
窪田 剛(オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」講師)
株式投資イメージ画像

Galeanu Mihai-iStock

<株式投資を始めた個人投資家の9割が負けているとも言われるが、失敗する人の売買には間違ったパターンがある>

インフレが加速しています。1月の消費者物価指数(総務省)は前年同月比で4.2%の上昇となり、41年ぶりの上昇率を記録しました。日本銀行の「生活意識に関するアンケート調査」でも、物価が「かなり上がった」「少し上がった」と回答した人が、あわせて94%にも上っています。

その一方で、オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」が行ったアンケート調査によれば、インフレに不安を感じている人のうち7割近くが、インフレへの対応について「何もしていない」と答えました。その理由は、おそらく、「どうしたらいいのかわからないから」ではないでしょうか。

「失われた30年」とも言われる長い長いデフレ時代から一気にインフレに突入したことで、多くの人がいまだデフレマインドから脱却できず、焦りを募らせているかもしれません。インフレは、たしかに生活が苦しくなる危機ですが、実は、資産を大きく伸ばすチャンスでもあります。

もはや「貯金は安全ではなくなった」

インフレとは、モノやサービスの値段(物価)が上がることを言います。値段が上がれば当然、同じ金額で買える数量が減ってしまうため、インフレとはつまり「お金の価値が下がる」ことでもあります。

かつての高度経済成長期は、物価の上昇以上に賃金も上がっていく「良いインフレ」でした。それに対して現在は、物価が上がっても賃金はなかなか上がらず、 そのため生活が苦しくなる「悪いインフレ」に陥っています。

そんな「悪いインフレ」が進行する中で最もやってはいけないこと、それは貯金です。なぜなら、いくら貯金してもその間にも物価はどんどん上がり、せっかく貯めたお金の価値が下がってしまうからです。むしろ、貯金をすればするほどお金が減ってしまうことにもなりかねません。

例えば、今後物価が3%ずつ上昇したとすると、現在の100万円は10年後には74万円、20年後には55万円の価値しかなくなります。20年でほぼ半減する計算です。定期預金に十分な利息がつけばいいのですが、今、メインバンクの金利は0.002%。1年で20円にしかなりません。

つい数年前までのデフレ下では、年々モノの値段が下がっていたため、貯金が有効でした。しかしインフレ時代に突入した今、もはや「貯金は安全ではなくなった」と考える必要があるのです。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イラク首相にマリキ氏復帰なら米は支援せず、トランプ

ワールド

サウジ、対イラン軍事行動で領空使用容認せず 対話支

ワールド

再送-EXCLUSIVE-米政府、ベネズエラ石油産

ワールド

仏下院、内閣不信任案を2度否決 26年予算案の歳出
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 4
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    生活保護と医療保険、外国人「乱用」の真実
  • 10
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中