最新記事
投資

インフレをチャンスにできる人と、貧乏になる人...それぞれ共通するパターンがあった

2023年3月14日(火)17時47分
窪田 剛(オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」講師)

9割の人が株を始めてお金を減らす理由

お金の価値が下がるインフレ時代には、お金を現金のまま持っていては損をします。では、どうすればいいのか。その答えは、現金を不動産や株などの「資産」に交換すること。これにより、物価の上昇をうまく利用して、大きな資産を作ることも可能になります。

近年は不動産投資が人気になっていますが、始めるにはある程度まとまった金額が必要です。それに対して株式投資は、小さな元手からでも始めることができ、また、不動産と違って簡単に現金化できる(売りたいときにすぐに売れる)というメリットもあります。

実際、株式投資を始める人は増えているのですが、その反面、株式市場に参加しようとする人の多くが株でお金を減らしている、という厳しい現実もあります。個人投資家の9割が負けている、とすら言われますが、その要因は「ギャンブル型」で株の売買を行っているからです。

「なんとなく上がりそうな気がするから」とか「知り合いがいいと言っていたから」「SNSで話題になっているから」あるいは「勘で!」といった理由で、投資する株を選ぶ人が本当に多いのです。それではギャンブルと同じで、利益が出ても再現性がなく、やればやるほど損失が増えていきます。

株式投資で資産を伸ばすには、きちんとした根拠に基づいて売買を行い、さらにそれを、再現性をもって繰り返すことができなければいけません。

資産を伸ばす2つの株式投資

資産を伸ばす株式投資には2つのタイプがあります。「投資型」と「トレード型」です。この2つは、選ぶ銘柄も違えば、買うタイミングも売るタイミングも、また、その銘柄を買う理由や、株価が上がると推測する根拠も、何もかもが違っています。

まず投資とは、「企業の資産価値の向上にお金を投じてリターンを狙うこと」です。3年先や5年先、あるいは10年先を見越して、企業の成長ともに株価が上昇することに期待して株を購入し、数年後に実際に株価が上がっていれば、その差額が利益になります。

未来を予測するために多くの情報を分析して、その企業が本当に成長するかどうかを見極める必要があります。企業のことだけでなく、政治・経済や社会の動向のほかにも、テクノロジーの進歩や業界の成長率、人口動態なども考慮します。

この投資型では、一般的に年7%程度の利益が見込めると言われています。これは長期的に見た場合の利回りで、単年ではもっと低かったり高かったり、マイナスになる年もあるかもしれませんが、投資期間が長くなれば平均的な利回りに落ち着く、ということです。

年7%なら、複利を考慮すれば10年で2倍程度になります。10年間ずっと株式を保有し続け、現金化しないことが前提ですが、銀行に預けておくよりもずっといいのではないでしょうか。将来の資産形成に向けてじっくり取り組むなら、この投資型が向いています。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

UBS、第3四半期純利益は予想上回る74%増 ディ

ビジネス

アングル:NT倍率が最高水準に接近、日経平均の「A

ビジネス

NEC、通期業績予想を上方修正 国内IT好調で

ビジネス

米財務長官の発信にコメント控える、日銀会合も踏まえ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」にSNS震撼、誰もが恐れる「その正体」とは?
  • 2
    コレがなければ「進次郎が首相」?...高市早苗を総理に押し上げた「2つの要因」、流れを変えたカーク「参政党演説」
  • 3
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは?」の声
  • 4
    【クイズ】開館が近づく「大エジプト博物館」...総工…
  • 5
    「ランナーズハイ」から覚めたイスラエルが直面する…
  • 6
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 7
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦…
  • 8
    リチウムイオンバッテリー火災で国家クラウドが炎上─…
  • 9
    「何これ?...」家の天井から生えてきた「奇妙な塊」…
  • 10
    怒れるトランプが息の根を止めようとしている、プー…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 4
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 10
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中