最新記事
投資

インフレをチャンスにできる人と、貧乏になる人...それぞれ共通するパターンがあった

2023年3月14日(火)17時47分
窪田 剛(オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」講師)
株式投資イメージ画像

Galeanu Mihai-iStock

<株式投資を始めた個人投資家の9割が負けているとも言われるが、失敗する人の売買には間違ったパターンがある>

インフレが加速しています。1月の消費者物価指数(総務省)は前年同月比で4.2%の上昇となり、41年ぶりの上昇率を記録しました。日本銀行の「生活意識に関するアンケート調査」でも、物価が「かなり上がった」「少し上がった」と回答した人が、あわせて94%にも上っています。

その一方で、オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」が行ったアンケート調査によれば、インフレに不安を感じている人のうち7割近くが、インフレへの対応について「何もしていない」と答えました。その理由は、おそらく、「どうしたらいいのかわからないから」ではないでしょうか。

「失われた30年」とも言われる長い長いデフレ時代から一気にインフレに突入したことで、多くの人がいまだデフレマインドから脱却できず、焦りを募らせているかもしれません。インフレは、たしかに生活が苦しくなる危機ですが、実は、資産を大きく伸ばすチャンスでもあります。

もはや「貯金は安全ではなくなった」

インフレとは、モノやサービスの値段(物価)が上がることを言います。値段が上がれば当然、同じ金額で買える数量が減ってしまうため、インフレとはつまり「お金の価値が下がる」ことでもあります。

かつての高度経済成長期は、物価の上昇以上に賃金も上がっていく「良いインフレ」でした。それに対して現在は、物価が上がっても賃金はなかなか上がらず、 そのため生活が苦しくなる「悪いインフレ」に陥っています。

そんな「悪いインフレ」が進行する中で最もやってはいけないこと、それは貯金です。なぜなら、いくら貯金してもその間にも物価はどんどん上がり、せっかく貯めたお金の価値が下がってしまうからです。むしろ、貯金をすればするほどお金が減ってしまうことにもなりかねません。

例えば、今後物価が3%ずつ上昇したとすると、現在の100万円は10年後には74万円、20年後には55万円の価値しかなくなります。20年でほぼ半減する計算です。定期預金に十分な利息がつけばいいのですが、今、メインバンクの金利は0.002%。1年で20円にしかなりません。

つい数年前までのデフレ下では、年々モノの値段が下がっていたため、貯金が有効でした。しかしインフレ時代に突入した今、もはや「貯金は安全ではなくなった」と考える必要があるのです。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    反ワクチン政策が人命を奪い始めた
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中