最新記事

働き方

理想の生活と未来の成功のため、今こそ「損して得とれ」の精神を大切に

Tipping the Work-Life Balance

2021年10月15日(金)11時58分
ドリー・クラーク(デューク大学フクア経営大学院客員教授)
ビジネスマン

C.J. BURTON/GETTY IMAGES

<コロナ禍で大きく変わった「働き方」と「ワークライフバランス」だが、仕事とプライベートの両方を充実させる新たな戦略とは>

新型コロナウイルス感染症は、突然、多くの人の働き方を変えた。「職場」はもちろん、いつどうやって仕事を終わらせるかも変わった。平日の昼間に運動をしたり、家族と時間を過ごしたり、一日中パジャマ姿で過ごしたりと、これまで存在した多くの境界線が曖昧になった。

デューク大学フクア経営大学院のドリー・クラーク客員教授は、新著『長期戦──すぐに結果が求められる世界で長期的な思考をする方法』(未邦訳)で、ポスト・コロナの時代に、仕事とプライベートの両方で目標を達成するクリエーティブな戦略を紹介している。以下はその抜粋。

■人間関係を大切にする

家族との時間なんて全く大切にしていないように見えるエグゼクティブが、「こんなに仕事を頑張るのも家族のため」と吹聴したりするのは、コロナ禍前はよく見られる風景だった。だが、人生は仕事とプライベートのゼロサムゲームではなく、戦略的な選択の積み重ねによって両方を充実させることができる。

ニューヨーク在住の写真家フィリップ・バン・ノストランドは、結婚式などのイベントの撮影で1日数千ドルを稼ぐ売れっ子だ。ところが、「サンフランシスコで開かれるよく分からないテクノロジー会議」の仕事を毎年必ず引き受けている。ギャラは1日500ドルなのに、なぜ?

それは、依頼主が交通費を負担してくれるから。ノストランドはサンタバーバラの出身で、この仕事を引き受けることで、東海岸から西海岸までの飛行機代を自分で負担することなく、実家を訪問することができる。「無料で帰省できる特典付きの半日仕事という感じだ」と、彼は笑う。

筆者も同じことをしてきた。80代の母を訪ねるきっかけにするために、ほかでは絶対に引き受けない激安の講演料で、ノースカロライナ州での講演の仕事をしてきた。

ベトナムやシンガポールやフランスなど外国での講演に母を連れて行ったこともある。思い出深いのは、カザフスタンで教える仕事をしたときだ。母は学生たちに大人気で、氷点下の寒さのなか、観光地を案内してもらった。

自分にとって本当に大切なことは何かを明確にすると、その優先順位に従って最適な決断を下すことがずっと簡単になる。

■理想の暮らしを追求する

これまでの選択を見直すもう1つのパワフルな方法は、自分にとって理想のライフスタイルを理解することだ。どこで、どんなふうに暮らしたいか。それを実現しようとすると、何が起こるのか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は急反発、2675円高 中東情勢の早期収束

ビジネス

アングル:日経平均の底堅さは本物か、「離れ小島」リ

ワールド

EU議員団が訪中、中国製品の安全性と市場開放で圧力

ビジネス

午後3時のドルは158円後半でほぼ横ばい、イラン情
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中