最新記事

ビジネス

ビジネスに名文はいらぬ...マニュアル的に必要十分な文章を書く3つの鉄則

2021年8月17日(火)19時14分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

この「メラビアンの法則」を文章に置き換えれば、文章は7%しか読まれないということかもしれない。一方で、文字は視覚情報でもあるから、文章全体の「見た目」(レイアウト)が55%を占めるとも考えられる。

中身を吟味する前に、パッと見の印象で、「読む」「読まない」は判断され、たとえ読み進められたとしても、読まれて当然と言わんばかりのスタンスで書かれたものを、最後まで読んでもらえる可能性はほぼない。

読み手はどんな性格でどんな立場にあるのか、どんな課題を抱えているのか。まずは相手を知る努力や準備が、「説得力」や「納得感」のある文章をつくる前提なのだ。

そもそも、相手に伝えるためには、「ファクト(事実)」「ロジック(論理)」「数字(データ)」の3つの要素が必要だ。小さな新聞記事であっても、必ずこの3つの要素で構成されている。白鳥氏が言うには、自分が書いた文章に、この3つが詰まっているかをまず確認することが、伝わる文章への近道なのだという。

相手の疑問に答えているか?

文章の書き方というと、まず「起承転結」が思い起こされるだろう。しかし、新聞記事の文章は「逆三角形」構造になっていることをご存じだろうか。多くの場合、記事の最初の段落に5W1Hの要素が含まれている。この基本情報が冒頭に配置され、その後も重要度が高い情報から配置されていく。

新聞記事は紙面が限られているため、締め切り間際に重要なニュースが入ってきたりすると、スペースに収まらない場合がある。そのため編集担当(整理部記者)が後ろから文章を削っていく原則があるためだ。

この形式の文章を書くために大切なことを、白鳥氏は「書き手が全容を理解していること」とする。でないと、「何をどう伝えたいのか」を一言(一文)で要約し、伝えたい要素から優先的に並べることができないからだ。組み立てがが「頑丈」であるかどうか、書き始める前に確認しておきたい。

こうしたシンプルな構造を頭に入れた上で、少し長い文章を書く場合に意識したいのは、①対比②理由③事例を充実させることだ。根拠(理由)や事例を挟み、結論を説明・補強する。そのためのテクニックの一つにPREP法(Point=結論→Reason=理由→Example=事例→Point=結論)がある。

PREP法は、いわゆる三段落構成のSDS法(Summary=要点→Details=詳細、Summary=要点)の「詳細」部分に理由や事例を加えて「要点」を補強したものと言える。白鳥氏はこれに、自分の主張への疑問や反対意見を想定し、それに対する回答をExample=事例の部分に入れていく構成を勧めている。①意見→②理由(なぜなら~)→③相手の反論予想(確かに~)→④反論(しかし~)という構成だ。

白鳥氏によれば、この構成なら自説を一方的に主張するのではなく、相手の言い分を受け止める印象になり、文章の説得力や納得感が格段に高まるという。独りよがりな主張ではなく、いろいろな立場にも目配りしていると思ってもらえるからだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:失言や違法捜査、米司法省でミス連鎖 トラ

ワールド

アングル:反攻強めるミャンマー国軍、徴兵制やドロー

ビジネス

NY外為市場=円急落、日銀が追加利上げ明確に示さず

ビジネス

米国株式市場=続伸、ハイテク株高が消費関連の下落を
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 4
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 5
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 6
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 7
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 8
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 9
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 10
    【独占画像】撃墜リスクを引き受ける次世代ドローン…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中