最新記事

投資

ロビンフッドでシネコンオーナーも夢じゃない!? 世界では10代の投資家も活躍

2021年5月16日(日)11時50分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネーター)

アメリカでは10歳の少年がお年玉で投資家デビュー

一方、株式投資の早期教育先進国といわれる欧米のケースを見てみよう。アメリカでは、実際に親が少額の株を子どもに買い与えるケースも珍しくない。筆者の友人で、今4歳と8カ月の姉妹を育てているアメリカに住む知人も、夫と相談し子供が小学校高学年になったら投資を実践学習させようと今から考え中だと言う。

実践的に株を教えることが目的の家庭内教育が、実際に大きな利益を出したケースもある。今年2月、冒頭にも登場した「ゲームストップ」の株を60ドル分購入し、3200ドルで売って利益を出した10歳の少年ジェイドン・カー君が話題となった。

テキサスに住むジェイドン君は、「クワンザ」と呼ばれるアフリカ系アメリカ人の年末年始のお祭りで、お年玉としてゲームストップの株(1株6ドル)10株をプレゼントされた。そして、母から株式の見方や仕組みを習ったのだという。その13カ月後、ゲームストップ株は1000%ほど急騰、彼は50倍の収益をだしたのだ。ジェイドン君は現在この売上げを元に、また別の会社に投資しているという。10歳とはいえ、彼はもう立派な投資家なのである。

このように、アメリカでは学校だけでなく家庭内でも株式投資の教育が進んでいるようだ。ところで、教育と言えば我らがアジアも負けてはいない

韓国ではE-スポーツのようにチーム戦も

教育熱心なことで有名なお隣の国・韓国でも、株式投資の低年齢化は進み、教育を目的とした実践的キッズ投資家も増えている。その中でも有名なのが、7歳から実際に親が投資をさせ、現在1400万ウォンを稼ぐ小学生クォン・ジュン君だ。

クォン君は現在「쭈니맨(チュニメン」」という名前でユーチューブチャンネルも開設している。その動画内容を見てみると、「未成年者が株式口座を開く方法」「10代の財テク」「金持ちになる10の方法」など、大人顔負けの充実ぶりである。

他にも、最近韓国では数名でチームを組んで、どのチームが一番利益を上げるか競うゲーム感覚の投資家も若者を中心に増加しているという。こういった軽い気持ちで株を楽しんでいる人たちのことを、「楽しい=FUN」と個人投資家を意味する「蟻=ケミ」で「FUNケミ族」と言うそうだ。

今や、「株=ギャンブル」「行きつく先は借金地獄」という連想は古いのだろうか。今までそういったネガティブイメージに縛られていた筆者も、今どきの小学生に負けているわけにはいかない。これを機に株主デビューをしてみようではないか。

まず手始めとして噂のRobinhoodを実際にダウンロードしてみることから始めてみよう。早速、今原稿を書いているパソコンの横で充電中のスマホを手に取った......。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航 異常な低温

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺 移民取り締ま
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 9
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中