最新記事

投資

ロビンフッドでシネコンオーナーも夢じゃない!? 世界では10代の投資家も活躍

2021年5月16日(日)11時50分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネーター)

アメリカでは10歳の少年がお年玉で投資家デビュー

一方、株式投資の早期教育先進国といわれる欧米のケースを見てみよう。アメリカでは、実際に親が少額の株を子どもに買い与えるケースも珍しくない。筆者の友人で、今4歳と8カ月の姉妹を育てているアメリカに住む知人も、夫と相談し子供が小学校高学年になったら投資を実践学習させようと今から考え中だと言う。

実践的に株を教えることが目的の家庭内教育が、実際に大きな利益を出したケースもある。今年2月、冒頭にも登場した「ゲームストップ」の株を60ドル分購入し、3200ドルで売って利益を出した10歳の少年ジェイドン・カー君が話題となった。

テキサスに住むジェイドン君は、「クワンザ」と呼ばれるアフリカ系アメリカ人の年末年始のお祭りで、お年玉としてゲームストップの株(1株6ドル)10株をプレゼントされた。そして、母から株式の見方や仕組みを習ったのだという。その13カ月後、ゲームストップ株は1000%ほど急騰、彼は50倍の収益をだしたのだ。ジェイドン君は現在この売上げを元に、また別の会社に投資しているという。10歳とはいえ、彼はもう立派な投資家なのである。

このように、アメリカでは学校だけでなく家庭内でも株式投資の教育が進んでいるようだ。ところで、教育と言えば我らがアジアも負けてはいない

韓国ではE-スポーツのようにチーム戦も

教育熱心なことで有名なお隣の国・韓国でも、株式投資の低年齢化は進み、教育を目的とした実践的キッズ投資家も増えている。その中でも有名なのが、7歳から実際に親が投資をさせ、現在1400万ウォンを稼ぐ小学生クォン・ジュン君だ。

クォン君は現在「쭈니맨(チュニメン」」という名前でユーチューブチャンネルも開設している。その動画内容を見てみると、「未成年者が株式口座を開く方法」「10代の財テク」「金持ちになる10の方法」など、大人顔負けの充実ぶりである。

他にも、最近韓国では数名でチームを組んで、どのチームが一番利益を上げるか競うゲーム感覚の投資家も若者を中心に増加しているという。こういった軽い気持ちで株を楽しんでいる人たちのことを、「楽しい=FUN」と個人投資家を意味する「蟻=ケミ」で「FUNケミ族」と言うそうだ。

今や、「株=ギャンブル」「行きつく先は借金地獄」という連想は古いのだろうか。今までそういったネガティブイメージに縛られていた筆者も、今どきの小学生に負けているわけにはいかない。これを機に株主デビューをしてみようではないか。

まず手始めとして噂のRobinhoodを実際にダウンロードしてみることから始めてみよう。早速、今原稿を書いているパソコンの横で充電中のスマホを手に取った......。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン、W杯「参加できない」 最高指導者殺害で=ス

ワールド

トランプ氏、イランの標的「ほぼ残らず」 戦闘近く終

ビジネス

米CPI、2月前年比+2.4%上昇 3月のインフレ

ワールド

訂正-IEA加盟32カ国、4億バレルの戦略石油備蓄
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 6
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 7
    「邪悪な魔女」はアメリカの歴史そのもの...歌と魔法…
  • 8
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 9
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 10
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 6
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 7
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中