最新記事

イタリア

財政破綻で巨大ゴキブリがナポリを占拠

消毒が行き届かなくなった下水道でゴキブリが大繁殖。財政緊縮のおぞまし過ぎる副作用

2012年8月23日(木)16時19分
バービー・ラッツァ・ナドー

破産の末路 行政サービスが滞ると、世界有数の観光地もこの通り Ciro Messere-Reuters

 巨大なゴキブリの姿を思い浮かべただけでむしずが走るタイプの人は、この記事を読まないほうがいい。イタリアのナポリを訪ねるのも、当分はやめたほうがいいだろう。今のナポリは巨大ゴキブリの大群に、文字どおり占領されているからだ。

 市内の下水道で卵からかえった大量のゴキブリが地上に進出してきたのは今月上旬のこと。債務危機のあおりで清掃局の予算が削減されたため、この1年間は一度も下水の清掃や消毒をしなかったせいだ。

 もともとナポリのゴミ収集システムは非効率で評判が悪く、ゴミの都と揶揄されてきた。しかも制度変更でゴミ収集車が早朝に来ることになったため、飲食店などは夜中のうちにゴミを出さねばならない。結果、腐りかけの食べ物が何時間も、下水溝の上に放置されることになった。しかも高温多湿。ゴキブリにとってはパラダイスだ。

 市の職員は現在、1日に何度も下水道や飲食店に殺虫剤をまいてゴキブリの増殖を防ごうとしている。歩道はゴキブリの乾いた死骸で埋め尽くされ、当局はこれを除去するために特別な清掃部隊を繰り出している。

 一方、保健・衛生当局はゴキブリのせいでA型肝炎や腸チフスが蔓延する恐れを指摘している。ゴキブリはぜんそくにも悪いので、当局は患者に対し、ゴキブリの発生が多い地区には近づかないよう警告している。

 しかし夏の暑い時期にゴキブリを全滅させるのは不可能に近い。何しろ高温多湿はゴキブリの産卵に最高の条件だ。ある専門家によれば、「大事なのは1年を通じて下水道を清潔に保つこと、そして9月に産まれた卵を全滅させること」だ。

 今のような泥縄式の駆除方法は環境にダメージを与える恐れもある。市の職員は道端の植栽にも食品を扱う店の周囲にも、強力な殺虫剤を大量に散布している。このままだと、いずれ殺虫剤への耐性を持つゴキブリが出現する可能性もある。


8センチまで巨大化するものも

 地面をはうだけでなく、時には空も飛ぶこの害虫は、大きくなれば8センチほどにもなる。主に夜間に活動するが、ナポリでは日中も歩道を走り回っていて、外のテラス席で食事する客を震え上がらせている。今やゴキブリは人間を恐れなくなり、観光客のサンダルの上に乗っかっていることもある。

 この巨大ゴキブリは4、5年前に南のエオリエ諸島からフェリーでナポリに侵入し、割と退治しやすかった従来の小型種を駆逐してしまったと考えられている。

 以来、巨大ゴキブリは下水管の中で静かに繁殖を続けてきたのだろう。メスは1度に8個以上の卵鞘(らんしょう)を産む。1つの卵鞘には約40の卵が入っていて、孵化するまでの期間は約3週間。だから、次々と生まれてくるゴキブリを皆殺しにするには毎日の駆除が欠かせない。

 観光地ナポリのイメージ悪化を恐れるデマジストリス市長は、この問題に触れたがらない。先週行われたゴキブリ対策の緊急会議でも「マスコミは騒ぎ過ぎだ」と一蹴し、「これではナポリの町がゴキブリだらけと思われてしまう」と述べている。

 きっと市長様は市内の道を歩いたことがないのだろう。よく歩いている緑の党のディアナ・ペッツァ・ボレッリによれば、今は「ゴキブリが多過ぎて、ナポリの道を歩くとクッキーを踏み付けているような気持ち悪い音がする」そうだ。

[2012年7月25日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国製造業PMI、2月は2カ月連続で50割れ 民間

ワールド

米ベスト・バイ、メモリー高騰への対応に奔走 関税負

ワールド

トランプ関税返還訴訟が国際貿易裁判所に殺到、200

ワールド

米中間選挙に向け予備選始まる、テキサス州接戦 イラ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られる」衝撃映像にネット騒然
  • 4
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 5
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 6
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    人気の女性インフルエンサー、「直視できない」すご…
  • 9
    イランへの直接攻撃は世界を変えた...秩序が崩壊する…
  • 10
    「日本食ブーム」は止まらない...抹茶、日本酒に「あ…
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中