コラム

米保守派の大スター、ラッシュ・リンボーの負の遺産(パックン)

2021年03月06日(土)16時00分
ロブ・ロジャース(風刺漫画家)/パックン(コラムニスト、タレント)

What He Left Behind / (c)2021 ROGERS─ANDREWS McMEEL SYNDICATION

<1988年から30年以上にわたって全国放送で保守派の怒りや憎しみをあおり、1000万人超のリスナーに行動を呼び掛けた>

日本で知られていない、最もアメリカで影響力を持っている超有名人は誰だと思う? あっ、知られていないから、答えようがないか......。正解はラジオ番組司会者で保守派のスーパースター、ラッシュ・リンボー。

昔、政治系メディアは基本的にバランスの取れた、味気ないものだった。今は、口に合う人は大喜びし、合わない人は吐き気がするほど、辛くて濃厚なものになった。何が変わったかというと、反対意見も伝えることを義務付けた「公平原則」が1980年代のレーガン政権下で廃止されたのだ。つまり、不公平な、偏りっぱなしの番組内容が許されるようになった。

そのチャンスを最初期につかんだ「調理人」が2月17日に死去したリンボー。88年から30年以上にわたって平日の3時間の間、全国放送で保守派の怒りや憎しみをあおり、1000万人超のリスナーに行動を呼び掛けた。

共和党は94年の中間選挙で歴史的な勝利を記録したとき、リンボーのおかげだと彼を「名誉議員」にした。昨年トランプ前大統領からは大統領自由勲章を授与された。1個でもメダル「ラッシュ」だ!

アメリカで pallbearer(ひつぎを担ぐ人)を務めるのは、故人が生前、お世話になった身内。「同性愛者が背を向けたら、それは(セックスの)お誘いだ」「フェミニズムはかわいくない女性が社会へアクセスできるよう作られた」「犯罪者の似顔絵は全部(黒人運動家の)ジェシー・ジャクソンにそっくり」などの「迷言」で知られるリンボーが遺したのは bigotry(偏見)、misogyny(女性蔑視)、hate(ヘイト)、racism(人種差別)だと、風刺画は指摘している。

遺さなかったのは、科学や真実へのこだわり。それらはとっくに葬られた。「ゴリラの存在から進化論が疑われる」「ハリケーンは近年上陸していないから、地球温暖化論は破綻した」「新型コロナはただの風邪」などとしばしば主張した。でも否定しても事実は変わらない。「たばこは健康を害さない」と主張した葉巻大好きなリンボーの死因は、肺癌だった。

真実より視聴率、議論より娯楽、国より放送局と、重心がずれた今の政治メディアの生みの親は安らかに眠るかもしれないが、彼が遺したアメリカはちっとも安らかではない。

【ポイント】
Rush Limbaugh

聴取者参加型の『ラッシュ・リンボー・ショー』の司会者として、アメリカの保守主義を牽引。トランプなど共和党大統領も在任中に同番組にたびたび出演した。

Fairness doctrine
公平原則。放送の公平性を保つため、米連邦通信委員会がテレビとラジオに対して1949年に導入した。言論の自由を妨げているとして87年に廃止された。

プロフィール

パックンの風刺画コラム

<パックン(パトリック・ハーラン)>
1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」(NHK)で一躍有名に。「世界番付」(日本テレビ)、「未来世紀ジパング」(テレビ東京)などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ!話術』(角川新書)のほか、著書多数。近著に『大統領の演説』(角川新書)。

パックン所属事務所公式サイト

<このコラムの過去の記事一覧はこちら>

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 9
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story