コラム

Q.サカマキ Instagramフォトグラファーズ

写真がゴミのように消費され、東洋が異質なものとして見られる時代に

2018年09月28日（金）12時10分

 

とはいえ、彼のインスタグラムの作品には、潜在的とはいえ、同時に2つの写真哲学が大きく存在している。1つは、コンサンプション（消費）だ。現在のソーシャルメディアの中で写真が凄まじいスピードでゴミのように消費されることである。その中で大半の視聴者は、見ることは強制されても、意味など考えないようになってきており、コラックはそれに危機感を覚えているのである。

上述した彼が属するMAHZENという写真集団は、そうした写真消費文化に対し、写真の持つ意味や写真の裏にあるリアリティを伝えようとして作られたものだ。実際、インスタグラムにおいても、彼の作品を全体的に眺めると、そのダイアリー的な意図に反してそうしたメッセージ性も無意識に現れているのである。

もう1つの、彼の作品に潜在的に流れている（写真）哲学は、オリエンタリズムだ。正確に記せば、オリエンタリズムへの反論、あるいは抗議である。

オリエンタリズムとは、西洋から東洋、とりわけ中近東・中東と呼ばれる地域に対して、その文化を異質なものとして見ることだ。芸術的には憧れや畏敬の念も存在するが、同時に、西洋中心的なステレオタイプの価値観や差別概念がしばしば織り込まれている。

トルコは長い歴史の中で、そうしたオリエンタリズムに翻弄され続けてきた。現在のトルコは、コラックの言葉を借りれば、あまりにも社会的問題に満ち溢れている。にもかかわらず、相変わらずトルコは、素朴でエキゾチックな国と見なされているのである。

こうした現実と幻想が奏でる矛盾を、あるいはその交錯を、コラックはダイアリー的なインスタグラムで、これまた無意識に表現しているのだ。それがある種の謎を秘めながら、時に効果的なスパイスになっているのである。

今回ご紹介したInstagramフォトグラファー：
Serkan Çolak @serkanncolak

 

プロフィール

Q.サカマキ

写真家／ジャーナリスト。
1986年よりニューヨーク在住。80年代は主にアメリカの社会問題を、90年代前半からは精力的に世界各地の紛争地を取材。作品はタイム誌、ニューズウィーク誌を含む各国のメディアやアートギャラリー、美術館で発表され、世界報道写真賞や米海外特派員クラブ「オリヴィエール・リボット賞」など多数の国際的な賞を受賞。コロンビア大学院国際関係学修士修了。写真集に『戦争——WAR DNA』（小学館）、"Tompkins Square Park"（powerHouse Books）など。フォトエージェンシー、リダックス所属。
インスタグラムは@qsakamaki（フォロワー数約9万人）
http://www.qsakamaki.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル：中国がバングラとの関係強化、インドの影響
2026.02.11

ビジネス

米国株式市場＝Ｓ＆Ｐ・ナスダック反落、軟調な経済指
2026.02.11

ワールド

米、イラン産原油積載タンカー拿捕を検討　圧力強化へ
2026.02.11

ビジネス

米フォード、第4四半期は111億ドルの最終赤字　Ｅ
2026.02.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story