コラム

手術されるインターセックスの子供たち トップモデルが壮絶な告白

2018年06月07日(木)16時32分

彼女の子供時代の夏休みは、何度も「適正な女性化」への手術を施されることに費やされた。10歳のときには精巣を取り去られる。無論、そうしたことは彼女に肉体的にも、精神的にもトラウマを残すことになる。精巣摘出手術のとき、いや正確に言えばその間際に、医療インターンたちによって生体実験のごとく観察され、組織的にチェックされたことをオディール自身はっきりと覚えているのである。またホルモン投与も、彼女の身体および精神面に"衝突"をつくり出していた。

しかし、医師はオディールの両親に対し、極めて特例的なケースと話すだけだった。オディール自身には、彼女のインターセックスのアイデンティティについて何も説明されなかったのである。最も多感な時期に、自分の中で何かが違うと分かっていても、1人で悩むしかなかった。

ただ、17歳のときにある種の幸運が訪れる。オランダのティーン向け雑誌で、子供を産めないインターセックスのティーンの特集を目に留め、自分自身がインターセックスであること、また、そうした人は自分1人だけではないことを明確に認識しだしたのだ。

さらに同時期、ファッションモデルにスカウトされ、美貌が最優先されるキャリアを通して、インターセックスにおける女性としてのアイデンティティにも自信を持つようになっていく。オディール自身、男性よりも女性としてのアイデンティティがはるかに強く、18歳のときに膣を広げる女性器形成手術を行っている。

その後、オディールが完全にカミングアウトするまで10年以上を要したとはいえ、時代はポスト・エイズの90年代以上に凄まじい勢いで、ジェンダーとセクシュアリティのアイデンティティについて変わりはじめていた。

2014年には、WHO(世界保健機関)と国連の複数の団体が、トランスジェンダーとインターセックスの人々に対する強制的な断種手術を非難する声明を出し、以後、その意味を理解できない子供への手術は拷問であるとも声を上げはじめたのである。また、2017年にはドイツの憲法裁判所が、大半のインターセックスの人々に当てはまる「第三の性」の存在を認めるよう国に命じた。

オディール自身、手術の必要性を完全に否定しているわけでない。それが本当にすぐさま必要でない限り、幼い子供時代には行うべきではないと訴えているだけだ。子供が理解し、本人から施術同意を得ることは実質上不可能であるからだし、手術そのものが再び元に戻すことができない身体にしてしまうからである。

また、通常とは違うホルモン分泌の影響で、癌になるリスクが高まるとも言われている。オディール自身もそれが大きな理由で手術をしたが、その根拠はまだ科学的に曖昧だ。たとえ癌のリスクゆえに手術をするのだとしても、近年は、第二次性徴期が終わってからでも遅くはないと認識されるようになってきている。むしろ手術することで、生理機能が完全に停止し、骨粗鬆症などを誘発することもある。

にもかかわらず、アメリカ、日本も含む世界の大半の国々の医療機構は、性別適合化のために、インターセックスの子供たちの早期手術を奨励しているのである。それは、多様性と少数派の人権を無視した、ステレオタイプの男と女の社会概念だけで割り切ろうとする、"二元論(バイナリー)社会"が作ったタブーの押し付けだ。

オディールは言う。「二元論なんてクソ食らえ。そんなもの終わってる。私たちをズタズタに切り裂くだけだから。本来、そんなものに関係なく、私たちはみんな同じなんだから」

今回ご紹介したInstagramフォトグラファー:
Hanne Gaby Odiele @hannegabysees

Hanne Gaby Odieleさん(@hannegabysees)がシェアした投稿 -

ニューズウィーク日本版 日本人が知らない AI金融の最前線
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月3号(2月25日発売)は「日本人が知らない AI金融の最前線」特集。フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに[PLUS]広がるAIエージェント

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

Q.サカマキ

写真家/ジャーナリスト。
1986年よりニューヨーク在住。80年代は主にアメリカの社会問題を、90年代前半からは精力的に世界各地の紛争地を取材。作品はタイム誌、ニューズウィーク誌を含む各国のメディアやアートギャラリー、美術館で発表され、世界報道写真賞や米海外特派員クラブ「オリヴィエール・リボット賞」など多数の国際的な賞を受賞。コロンビア大学院国際関係学修士修了。写真集に『戦争——WAR DNA』(小学館)、"Tompkins Square Park"(powerHouse Books)など。フォトエージェンシー、リダックス所属。
インスタグラムは@qsakamaki(フォロワー数約9万人)
http://www.qsakamaki.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豪州債市場、発行額が最高更新 年金マネー流入

ビジネス

日銀の金融政策、為替誘導を目的としていない=高市首

ビジネス

トランプ関税の混乱、新興国経済にまだ打撃見られず=

ビジネス

利上げペースはデータや金融環境次第、海外情勢にも目
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 4
    最高裁はなぜ「今回は」止めた?...トランプ関税を違…
  • 5
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 6
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 7
    2月末に西の空で起こる珍しい天体現象とは? 「チャ…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 9
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story