コラム

日本のコロナ危機が示した、機械翻訳依存の危うさと専門用語の日英「誤差」

2020年04月30日(木)18時05分

ILLUSTRAION BY ANDREY RUDOMETOV/SHUTTERSTOCK

<「オーバーシュート(over-shoot)」は外国人の混乱を招き、「自粛」も「3密」も外国人には分かりづらい――。日本に住む人の大多数が日本人でも、英語での情報発信が重要な理由とは? 本誌「ポストコロナを生き抜く 日本への提言」特集より>

危機の時には、新しい情報を流す必要が生じる。それも、迅速に発信しなければならない。新型コロナウイルス危機に見舞われている現在であれば、日本に暮らす外国人、あるいは外国のメディアや政府に向けて、日本の感染症対策に関する情報を英語でも正しく発信していく必要がある。日本はそれができているか。
2020050512issue_cover_200.png
そういうときは、思わず機械翻訳に頼りたくもなるのだろう。グーグル翻訳などのサービスは便利だし、無料で利用できるので、自治体や企業のウェブサイトに機械翻訳を取り入れるのは一番簡単な方法に思える。しかし通常時にも増して、危機の時には情報の正確さが大切だ。

機械翻訳は以前と比べてかなり精度がよくなったが、まだ完璧とは言えない。とりわけ日本語には、曖昧な表現があったり文に主語がなかったりするなど、機械翻訳をまごつかせてしまいがちな特徴がある。

その一例が、厚生労働省のウェブサイトだ。機械翻訳が使われており、結果としてnew-style coronavirusやstay rekiといった不自然な英語が多く入ってしまった(批判を受け現在は改善された)。英語の報道を見ている人なら分かると思うが、「新型」コロナウイルスをnew-styleとは書かないし、「滞在歴」をstay rekiとするのはあり得ない。

ほかにもコロナウイルス関連の貼り紙や看板では、妙な英語をしばしば見掛ける。「This hands dryer will stop using for awhile」とか「Sold out wears a mask at this place」など、日本語を理解しない外国人には意味が正しく伝わらない可能性が大きい。

これらが機械翻訳によるものか、ネイティブチェックを求めなかった結果かは分からない。だが、分かりにくい英語だとメッセージが伝わらず、外国人は当惑し、政府の対策の邪魔をしてしまったり、危険な行動を取ってしまうかもしれない。今回の失敗を踏まえ、日本の組織には機械翻訳の利用をやめ、翻訳者など専門家の手を借りて英語で発信する準備をしておくことを期待したい。

通じない「オーバーシュート」

コロナ危機でもう一つ明らかになったのは、ある種の「和製英語」が意思疎通を妨げる場合があることだ。英語圏に存在しない造語の和製英語ではなく、日本でしか通用しない「和製」の意味を持つ英単語だ。

例えば、日本の政治家や医療専門家は「オーバーシュート(overshoot)」という言葉を頻繁に使うが、この言葉は英語圏とは異なるニュアンスで使われている。

プロフィール

ロッシェル・カップ

Rochelle Kopp 北九州市立大学英米学科グローバルビジネスプログラム教授。日本の多国籍企業の海外進出や海外企業の日本拠点をサポートするジャパン・インターカルチュラル・コンサルティング社の創立者兼社長。イェ−ル大学歴史学部卒業、シガゴ大学経営大学院修了(MBA)。『英語の品格』(共著)、『反省しないアメリカ人をあつかう方法34』『日本企業の社員は、なぜこんなにもモチベーションが低いのか?』『日本企業がシリコンバレーのスピードを身につける方法』(共著)など著書多数。最新刊は『マンガでわかる外国人との働き方』(共著)。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

対ロ和平、ダボス会議で米との協議継続へ ウクライナ

ワールド

米はグリーンランド管理必要、欧州の「弱さ」が理由=

ワールド

イラン大統領、米軍攻撃には「手厳しく反撃」と警告

ワールド

EU、緊急首脳会議開催へ グリーンランド巡る米関税
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 2
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 3
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」も子に受け継がれ、体質や発症リスクに影響 群馬大グループが発表
  • 4
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 5
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 6
    「リラックス」は体を壊す...ケガを防ぐ「しなやかな…
  • 7
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 10
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 7
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 8
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story