コラム

危うし、アメリカ「生卵」事情

2010年08月25日(水)11時01分

 アメリカ人は卵料理が大好きです。料理だけでなく、卵のたっぷり入ったお菓子やアイスクリームなど、とにかく卵なくして、アメリカの食生活は考えられないと言って良いでしょう。ですが、卵との付き合い方で、日本とは決定的に異なる点が1つあります。それは「生卵」に対する警戒心です。社会常識として「生卵は危険」というのが一般的になっており、事実、そのものズバリの生卵を使った料理はあまりありません。また、州によって多少規制が異なりますが、基本的にレストランでの生卵の提供は禁止されている地区が多くあります。私の住んでいるニュージャージー州でも、レストランでの「生卵」は禁止です。

 さて、今月のアメリカではアイオワ州の2つの業者が出荷した卵がサルモネラ菌汚染を起こしているということで、5億個の卵を回収するということになり、大騒ぎになっています。健康被害も出ており、例えばウィスコンシン州のレストランでは、20数名の食中毒患者が出ているそうですし、家庭での食中毒も報告されています。

 では、日本と比較すると「生卵」を食べる習慣が少なく、警戒心のあるはずのアメリカで、どうして卵サルモネラ中毒がこれだけ広がっているのでしょうか? どうやら、調べてみるとアメリカの食生活にも「生卵」が知らず知らずのうちに入り込んでいるようなのです。まず、一番多いのが「目玉焼き」です。日本では目玉焼きというと、黄身が上でキレイに丸く形を留めている片面焼き(サニー・サイド・アップ)のことを思い浮かべますが、アメリカでは一度裏返した両面焼き(オーバー・イージー)というのも多いのです。

 片面焼きで半熟というのが危ないのは分かりますが、FDA(食品薬品局)がPRしているのは、両面焼きなら安全とも言えないというのです。というのは、この「オーバー・イージー」を好きな人は両面をサッと焼いて、一応黄身も暖かくなっているがドロリとしている状態が大好きで、特にそのドロリとした黄身をトーストに付けて毎朝食べているのです。FDAは今回の食中毒事件では、この「オーバー・イージー」の「黄身ドロリ」も危険だと警告しています。後は、ヨーグルトドリンクに生卵を混ぜて飲むクセのある人が危ないそうです。

 レストランで指摘を受けているのは、意外だったのですが、手作りの「シーザー・ドレッシング」が危ないのだそうです。シーザー・ドレッシングというのは、オリーブオイルにニンニクの風味とパルメザンチーズを混ぜたもので、アメリカのサラダには欠かせないものですが、スーパーで売っている瓶詰めのものには余り良いものはなく、レストランごとに味が違うのです。それぞれのレシピで手作りをしているからだそうで、アンチョビのエキスを入れるとか、スパイスに良いものを使うという以外に、最高級店では「生卵」をコッソリ混ぜているのだそうです。中には「生」はまずいからと、少しだけ熱湯につけた超半熟状態のものを混ぜる店もあるそうです。

 今回の騒動では、そんなわけでオーバー・イージーも、シーザー「生ドレ」もダメということで、アメリカの食生活が更に貧困になりそうなイヤなムードがあるのですが、ちなみに被害の出ている州は中西部から太平洋岸に集中していて、東部では問題が出ていないのです。これはどうしてかというと、日本の一流卵メーカーがアメリカ東部には本格進出していて、自社農場だけでなく、アメリカのブランド農場の買収も行って、日本流の品質管理を施した卵の流通で成功しているからです。例えば、ニューヨーク州では卵のマーケット全体の50%以上が日系になっているそうです。

 そうは言っても、現在では、西から徐々に「卵アレルギー」的な雰囲気が広がっており、せっかく日系の農場が安全性の向上を実践しているにも関わらず、今のところは「卵は良く火を通して」という「空気」をガマンするしかなさそうです。100%安全なはずのここニュージャージー州でも、スーパーの卵売り場には「当店の扱っている卵は全て安全です」という張り紙がしてありましたが、心なしか卵はいつもより売れ残っているように見えました。

 本当は日本食ブームに乗っかって「卵かけご飯」であるとか「温泉卵」や「半熟の味玉」、あるいは「すき焼きに生卵」(いずれも現在はレストランでの提供は禁止)などが普及すると面白いのですが、当面は難しいでしょう。今回の事件を教訓に、しっかりした検査体制が出来て、それこそ日本の農場が実践している安全管理が普及して、全米で「完全に火を通さない卵料理のバリエーション」が楽しめるようになる日が来れば良いと思うのです。

 ところが、11月の中間選挙を前に、何でも政治問題化するピリピリしたムードのアメリカでは、この「卵の安全」についても、イデオロギー論争のネタになってしまっています。NBCの番組で、クリントン政権の労働長官を務めたロバート・ライシュ博士が出てきて「今回の汚染卵の発生源は、実は同じ人物が経営している2つの農場」だとした上で、このジャック・カスターという農場経営者が、排水の汚染や検査への非協力、あるいは労働法違反やセクハラなど様々な「法令違反」の過去があると暴露、その上で「こうした自営業者の利害に乗って安全管理に関する規制を妨害した勢力」を非難していました。要するに、サルモネラ中毒の背後には共和党の自営業者保護と規制緩和がある、と言わんばかりのコメントです。

 そんな中、この火曜日の深夜には「ティーパーティー」がらみの重要な予備選がいくつか結果が出ます。こちらは結果が出てから改めてお話することにしますが、とにかく卵の安全性以前に、景気と雇用そして財政を争点に、秋の訪れと共に中間選挙へ向けて熱い政治の季節がやって来ました。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

MAGAZINE

特集:世界はこう見る日韓不信

2019-1・29号(1/22発売)

徴用工判決にレーダー照射......中国が台頭する東アジアで終わりなき争いを続ける日本と韓国への「処方箋」

人気ランキング

  • 1

    小説『ロリータ』のモデルとなった、実在した少女の悲劇

  • 2

    エロチックなR&Bの女神が降臨 ドーン・リチャードの新譜は...

  • 3

    「世界中が怒りを感じている」上位26人が下位38億人分の富を保有。富裕層があと0.5%でも多く税金を払えば、貧困問題は解決するのに

  • 4

    台湾のビキニ・ハイカー、山で凍死

  • 5

    偶然ではない、日韓は「構造的不仲」の時代へ

  • 6

    ネイティブが話す「本物」の英語は世界の職場で通じ…

  • 7

    タイ洞窟からの救出時、少年たちは薬で眠らされ、両…

  • 8

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て…

  • 9

    体重600キロ、体長4.4mの巨大ワニが女性殺害 イン…

  • 10

    全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、…

  • 1

    体重600キロ、体長4.4mの巨大ワニが女性殺害 インドネシア、違法飼育の容疑で日本人を捜索

  • 2

    小説『ロリータ』のモデルとなった、実在した少女の悲劇

  • 3

    全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、被害続発する事情とは

  • 4

    エロチックなR&Bの女神が降臨 ドーン・リチャードの…

  • 5

    タイ洞窟からの救出時、少年たちは薬で眠らされ、両…

  • 6

    北方領土が「第二次大戦でロシア領になった」という…

  • 7

    人の頭を持つ男、指がなく血の付いた手、三輪車に乗…

  • 8

    インドネシアの老呪術師が少女を15年間監禁 性的虐…

  • 9

    タイ洞窟の少年たちは見捨てられる寸前だった

  • 10

    「お得意様」は気づいたら「商売敵」に 中国の猛追へ対…

  • 1

    炎上はボヘミアン・ラプソディからダンボまで 韓国の果てしないアンチ旭日旗現象

  • 2

    口に入れたおしゃぶりをテープで固定された赤ちゃん

  • 3

    小説『ロリータ』のモデルとなった、実在した少女の悲劇

  • 4

    あの〈抗日〉映画「軍艦島」が思わぬ失速 韓国で非…

  • 5

    日韓関係の悪化が懸念されるが、韓国の世論は冷静──…

  • 6

    オーストラリア人の94%が反捕鯨の理由

  • 7

    ジョンベネ殺害事件で、遂に真犯人が殺害を自供か?

  • 8

    アレクサがまた奇行「里親を殺せ」

  • 9

    インドネシア当局、K-POPアイドルBLACKPINKのCM放映…

  • 10

    日本がタイ版新幹線から手を引き始めた理由

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
「ニューズウィーク日本版」編集記者を募集
デジタル/プリントメディア広告営業部員を募集
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!