コラム

物価はどう決まるか 混乱する経済学

2018年06月19日(火)15時00分
物価はどう決まるか 混乱する経済学

日銀の黒川東彦総裁は6月15日、景気拡大の下でも「物価が上がらないなぞ」の存在を正式に認めたが Issei Kato- REUTERS

<景気が拡大しているのに、物価が上がらないという「なぞ」が今、日本の金融当局や専門家を悩ませている。しかし実はなぞなどない。本当に賃金を上げたいなら、無駄な金融緩和を続けるより、従業員のための労働改革を進めるべきだ>

経済学を一つの原理で表すとしたら何か。

それは、「価格は需要と供給で決まる」ということだ。これに経済学は尽きる。

しかし、経済学自身が、この大原則というより唯一の真実を否定している。

まず、株価はどうやって決まるか。

需給で決まる、ということを否定して成立したのが、ファイナンス理論であり、ファンダメンタルズで決まる、証券価格の市場価格は効率的、という宗教を確立した。それにチャレンジしたのが、行動ファイナンスで、行動ファイナンスは需給は証券価格に影響を与えるとして注目を浴び、勢いを増してきた。そんなもの、最初からそう決まっているし、誰もが知っている。

今日の話題は、株価よりも物価である。

あてにならない仮説たち

物価はどうやって決まるのか。なんと、経済学の教科書には原理が書いていない。仮説は書いてある。

例えば、貨幣数量説。貨幣発行量が増えれば、貨幣とモノとの相対的な存在比率が変わり、貨幣の総供給割るモノの総数、つまり総需要をやれば、物価となる。ただし、これは仮説であり、割り算は直感的に分かりやすく説明しただけで、メカニズムは書いていない。基本原理は需要と供給である。ただし、貨幣供給が増えると、貨幣需要が増えるかどうかは書いていない。

貨幣需要が増えるかどうかについては、ケインズの流動性選好が有名だが、教科書の記述は間違っている。別の言い方をすれば、ケインズの考えとケインジアンの後日の解釈が異なっていたため、流動性選好は、マクロ経済学の教科書を最大の混乱に陥れている。

これは何も私の自説ではなく、経済学史上は有名な話で、ヒックスのIS-LM分析は分かりやすいが、分かりやすくするために間違ったもの、あるいはケインズの理論とは異なったものにしてしまった、ということだ。

難しい話はともかく、ケインズは、貨幣の需要と供給は金融市場で決まるとし、素朴な貨幣数量説は財市場の話であるから、そこからは進歩し、あるいは金融市場、資産市場の膨張という経済実態に合わせた理論(仮説)の変化(進化)ということだろう。

流動性選好とは、流動性を好む、ということであり、貨幣需要なのであるが、あえて流動性選好という言葉を使ったのは、短期的な需給の状況には合わなくとも、将来のことを考えて、あえて流動性を保有し続ける需要がある、ということを強調したからだ。

プロフィール

小幡 績

1967年千葉県生まれ。
1992年東京大学経済学部首席卒業、大蔵省(現財務省)入省。1999大蔵省退職。2001年ハーバード大学で経済学博士(Ph.D.)を取得。帰国後、一橋経済研究所専任講師を経て、2003年より慶應大学大学院経営管理研究学科(慶應ビジネススクール)准教授。専門は行動ファイナンスとコーポレートガバナンス。新著に『アフターバブル: 近代資本主義は延命できるか』。他に『成長戦略のまやかし』『円高・デフレが日本経済を救う』など。

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