コラム

物価はどう決まるか 混乱する経済学

2018年06月19日(火)15時00分

ケインズは投資家(投機家)だったから、投資家(投機家)の選好をよく分かっていた。暴落の最中には、誰も、どんなに安くなっても、その証券(株式、債券)を買いに行かない。底打ちを確認してから、買いに入る。そのため、様子見をするため、また底打ちした瞬間から買いに入るために、流動性を用意しておく必要があった。今安くても明日はもっと安くなるかもしれない。だから、防衛としても、恐怖としても、流動性を選好し、次のチャンスを狙うという意味でも流動性を選好するのだ。

この流動性選好を財市場に応用したのが、財政政策の議論で、穴を掘って埋めるような政府財政出動でも意味がある、という話に繋がっていく。

金融市場が凍りついたときに、何かのきっかけで誰かが買いに入り、買いの流れが優勢になれば、待ち構えていた流動性が買いに殺到する。それと同じように、財市場でも、何かのきっかけがあり、経済が動き出せば、人々は消費に動き、企業は投資、生産に動く。だから、そのきっかけを作るために、誰も居なければ、政府が動け、というのが財政出動の提案、発明だ。

***

しかし、このケインズの鋭い、いや非常に自然な洞察は、他の不自然なエコノミストたちの小難しい議論よりもはるかに説得力があり、現実にも当てはまっているのだが、問題は、動き出すきっかけは、ケインズにもわからない。

政府が財政出動するのはきっかけなのだが、それに反応して人々、企業が動くかは、人々、企業次第であり、そのとき需要が出てくれば、その需要に応じて価格は上昇していく、ということだが、需要が出てくるかどうかわからない。

そして、更なる問題は、ケインズもこれはマクロ経済学の誕生とも言っていいのだが、マクロであって、ミクロの価格理論は説明していない。

なぜ、需要が増えると価格が上がるのか。

証券市場は分かりやすい。価格決定がオークションになっているからだ。

しかし、それでもケインズの言うように、短期的な価格では需給調整は行われない。

ましてや、明示的にオークションが行われていない財市場はどうだ。しかも、ブランド物や個別特有のもの、これらの価格がオークションで決まっているとは思えない。

所得が増えるとある程度は消費が増える。マクロ的にはこれはデータ的に分かっているし、個別のミクロでも一般的にはそうだ。しかし、ある財の消費が増えるとその価格が上がる、とは教科書のどこにも書いていない。

経済学は、なぜ個別価格が上がるか説明していないのである。

プロフィール

小幡 績

1967年千葉県生まれ。
1992年東京大学経済学部首席卒業、大蔵省(現財務省)入省。1999大蔵省退職。2001年ハーバード大学で経済学博士(Ph.D.)を取得。帰国後、一橋経済研究所専任講師を経て、2003年より慶應大学大学院経営管理研究学科(慶應ビジネススクール)准教授。専門は行動ファイナンスとコーポレートガバナンス。著書に『成長戦略のまやかし』『円高・デフレが日本経済を救う』など。

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